Sansan株式会社の求人/転職/採用情報 | レバテックキャリア

「出会いからイノベーションを生み出す」ビジネスプラットフォームを開発・提供

Sansan株式会社は、「出会いからイノベーションを生み出す」をミッションとして掲げ、法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」および個人向け名刺アプリ「Eight」を開発・提供しています。名刺管理を起点としたビジネスプラットフォームとして活用できるサービスを国内外で提供しています。

同社では、法人向けクラウド名刺管理サービスの『Sansan』と、個人向け名刺アプリ『Eight』を提供。『Sansan』では、「AI名刺管理」や「同僚コラボレーション」「Sansan Data Hub」など、名刺をはじめとした顧客データを活用・連携させ、企業のビジネスを円滑かつ迅速・正確に進めるサービスを展開しています。同サービスは企業の成長を後押しするツールとして、2020年7月現在で業界シェア82.8%、6000社以上の企業に利用されています。

一方の『Eight』は、ビジネスのためのSNSとして展開。名刺を正確にデータ化して、スマートフォンアプリで管理することができます。登録したユーザー間で情報発信ができる「フィード」、チャットのようにコミュニケーションが取れる「メッセージ」、名刺だけでは伝えることができない経歴やスキルを伝える「プロフィール」といった機能を利用し、ビジネスにおけるコミュニケーションツールとして活用されています。2019年8月時点で、250万人を超えるユーザーに利用されています。

同社では、名刺を起点とした新規プロダクトの開発を進めています。具体的には、企業内の請求書や契約書をデータ化し、クラウドに集約するビジネスプラットフォームの提供を検討。同社が提供する名刺管理サービスとのシナジー効果を狙っています。
また、同社には数億枚分の名刺データを分析しているR&D組織があります。同組織では、名刺データと他のデータを組み合わせることで、ビジネスの意思決定に役立つ情報を提供できるアプリケーションの開発を進めています。

日経SaaS企業売上 国内トップのプロダクト開発を牽引するエンジニア組織

同社の従業員数はおよそ713名で、その約30%にあたる200名ほどのエンジニアが在籍。開発組織はプロジェクトごとにチーム編成を行っているSansan、Eightと、ドメインごとにチーム分けしているDSOCという主に3つの部隊で構成されています。

開発手法としては、既存の方法を採用するチームもあれば、独自の手法で進めていくチームもあります。また、技術選定については、現場で活躍するエンジニアの意見を取り入れています。同社で扱う技術の幅はとても広く、プロダクトごとに最適な技術を当てはめていく方法をベースにしています。

キャリアについては、同社には特定のパスが存在しません。プロフェッショナルとして活躍する道もあれば、テックリード、マネージャーとしてのキャリアを積んでいくことも。どのようなキャリアを描くかは、本人次第です。半年に一度、本人の希望をアンケート形式でヒアリングをしているので、サーバーサイドからモバイルへ、あるいは新規事業へ異動したメンバーもいます。

直近のエンジニアの増員に伴い、各組織でキャリアや教育関連の施策に力を入れています。例えば『Sansan』の開発部隊には、新入のオンボーディングから既存メンバーのキャリア形成をサポートする、専任グループがあります。

エンジニアのパフォーマンスを高め、組織の生産性を向上させるユニークな社内制度

同社のエンジニアには、目的意識が高く、「WHY」思考を持つ人材が多く集まっています。プロダクト開発の目的や合理性を重視し、目標達成に向けオーナーシップを持って業務を遂行する姿勢が共通点として挙げられます。
採用や評価では大きく分けて2つのポイントを重視しています。まずは Sansanの目指す世界観に共有し、プロダクトの進化に愚直に向き合えること。そして、抽象的な概念を細分化し、具体化出来るかどうかです。特に、後者は実際の開発現場で頻繁に求められるスキルであるため、重視されています。

さらに、同社は福利厚生も充実させ、エンジニアのパフォーマンスを高める環境を整えています。

◉「GeekSeek（ギークシーク）」
エンジニア向けの本制度は書籍や備品購入に加え、勉強会開催時のランチ代も補助。同勉強会は月200回ほど開催され、前向きで熱心なエンジニアの探究心を満たしています。

◉「KnowMe（ノーミー）」
部署間の交流を促進する制度です。異なる部署の社員が三人一組で食事する際、食事代を補助。エンジニアとセールスメンバーなど、部署や職種の垣根を超えたコミュニケーションを促すことで、組織の生産性を向上させています。

◉「イエーイ」
自宅で集中して業務を進める方が生産性や効率を上げられる場合に、1日単位で自宅勤務を選択できる制度です。