同じSE(システムエンジニア)でも、社内システムの開発や運用を担う「社内SE(情シス)」と、顧客向けのシステム開発を担う「SE」では、仕事内容や求められるスキルなどに大きな違いがあります。また近年では社内SEの中でも、自社が提供するサービスの開発や運用に携わる、社内のDX推進を主業務とするなど仕事内容が多様化してきています。この記事では社内SEとSEの違い、それぞれの仕事内容や求められるスキルについて解説します。
1. 社内SEとSEの違い
まず、SEや社内SEといった職種に詳細な定義や資格は存在していません。このため、本記事では一般論としてその分類について記載しています。
本来、SEはIT技術を利用して課題を解決する仕事の総称です。狭義ではITベンダーに所属して、クライアントのためのITシステム開発を行うエンジニアをSEと呼びます。以降、本記事では狭義のSEの意味で記載します。
SEと社内SEの一番の違いは、所属している企業の業種です。IT関連を主なプロダクトとするベンダー企業に所属していればSE、左記以外のユーザ企業に所属しているSEが社内SEとなります。
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・社内向けのIT全般に対して、企画、導入、開発、管理等を行う情報システム部門のSE
・自社の提供する外部向けITサービスの開発運用を行うSE
・自社内のDX推進を主業務とするSE
2. 社内SEとSEの具体的な仕事内容の違い
前項では社内SEとSEの大まかな違いについて説明していますが、より具体的に仕事の内容がどのように異なっているかを確認しましょう。
社内SEの仕事内容
社内SEの仕事は、社内のITに関することすべてです。ITを利用して業務をスムーズに行うための支援をすることが社内SEのミッションとなります。企業によって違いはあるものの、IT機器の管理からシステム導入に関する企画まで、社内SEの業務は多岐に渡ります。
IT予算管理
IT関連に必要となる予算の管理を行うことも社内SEの業務の一つです。システム投資、システム運用コスト、IT機器導入費用、減価償却などあらゆる部分でのITに関連する予算を把握する立場にあります。
IT企画
業務の効率化のためのITシステム導入に関する企画を行うことも、社内SEの仕事です。業務部門と連携して、業務へのIT導入による効率化の企画をたてます。コストと費用対効果をまとめて、プレゼンテーションを経営層に行うことも、その業務の内に含まれます。
システム開発
システム企画が通れば、社内SEはシステム開発プロジェクトの推進を行う立場となります。各企業の方針により、システム開発プロジェクトの推進方法は、内製化かITベンダーへの発注に分かれます。
内製化の場合は要件定義、設計、開発、テストなどを社内で実施するため、社内SEはその指揮を取り、実際の開発作業も実施する立場となります。
ITベンダーに発注を行う場合には、ベンダーの仕事を監視しプロジェクト推進の管理を行う立場となります。
システム運用・保守
社内で利用しているシステムの運用及び保守を行います。利用者と直接やり取りをするため、その声を汲み上げてシステム改善することも業務に含まれます。実際に直接システム運用業務を行う場合と、ベンダーに発注してシステム運用業務の指示、管理を担当する場合があります。
ベンダーマネジメント
システム開発や運用・保守で発注したベンダーの業務状況を把握し、管理することも社内SEの重要な業務です。また、特定のベンダーに依存しすぎたベンダーロックインと呼ばれる状況を避けることも社内SEの役割です。マルチベンダーでの開発では、ベンダー間の連携を取り持つベンダーコントロールも重要な責務となります。
IT資産管理
PC、スマートフォン、タブレットやその他の社給デジタル機器などの物理的な資産の管理、ソフトウェアライセンスの管理も業務に含まれます。これに伴い、各種の機器のセキュリティ対応管理も必要となります。
ヘルプデスク
社内の各所から出るトラブル、問い合わせに対応するヘルプデスク業務も社内SEの仕事に含まれます。利用している機器、ソフトウェア、システムに関わる範囲まで、課題の解決に携わります。
SEの仕事内容
ITベンダーに所属するSEの主業務は、クライアントの要求に従ったITシステムの構築とその運用保守です。
上流工程(要件定義、基本設計など)
クライアントのやりたいことを聞き出し、ITを使って解決するための方法を組み立てる工程が要件定義です。業務をシステム化するにあたり、どの業務のどんな作業にIT化を適用するか、どのようなフローで利用するかをクライアントと一緒に考えます。本来的には要件定義はクライアントの仕事とですが、スムーズな進行や必要な情報を引き出すために支援という形でSEが携わります。
要件を具体化して目に見える形にしていくのが設計工程の業務です。どのようにプログラムを作り、組み立てれば要件定義で定めたことを実現できるかをドキュメントに書き起こします。
下流工程(プログラミング、テスト作業など)
設計に従い、プログラムの作成を行うプログラミング工程、プログラムに対しテストを行い品質を向上させるテスト工程にもSEは携わります。実作業を担う場合もあれば、プログラマーやテスターを雇ってその管理を行うこともSEの仕事です。
3. 社内SEとSEに求められるスキルの違い
社内SEとSEに求められるスキルの大まかな違いは、それぞれの仕事内容から、次のようにまとめられます。
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・社内SEは業務を支援する立場として立ち回るためのスキル
・SEはものづくりをするためのスキル
以下では、より詳細に紹介します。
社内SEに求められるスキル
社内SEのミッションはITにより社内の業務をスムーズに行えるよう支援することです。この支援の実現のために必要となるスキルとして、下記が挙げられます。
コミュニケーションスキル
社内SEが携わる相手はITに関連する事を主業務とする人のほかに、現場部門の担当者、経営部門、バックオフィスや自社のクライアントなど多岐に渡ります。その中にはITリテラシーの高くない相手も含まれるため、どの様な相手とも意思を疎通できる高いコミュニケーション能力が必要となります。
自社の業務に関する知識
社内SEは自部門である情報システム系の部門の業務だけではなく、社内のあらゆる部署の業務を知り、そこで使われているシステム、仕組みを理解していることが支援業務上必要となります。また、IT企画をたてて、システム開発プロジェクトを進めるにあたり、社内のメンバーとして発注先のエンジニアとやり取りを行う窓口となることも、自社業務への理解が必要となる理由の一つです。
システム開発とインフラに関する知識
社内SEの関わる業務範疇は広く、システムの開発プロジェクトを管理する立場となることもあります。このため、一般的なシステム開発プロジェクトでのシステム開発のプロセスを知っておく必要があります。また、運用保守の立場ではインフラ分野も担当するため、こちらに関しても知識を求められることになります。
課題解決力
社内のITに関して発生した課題に対し、その解決の中心として働く役割が社内SEには求められます。システムを業務に利用している部門からのヒアリング、使用しているシステム、機器、インフラに渡って問題の調査、原因の特定に至った後はしかるべき相手に対処依頼するという中心的な役回りとなるため、高い課題解決力が必要とされます。
SEに求められるスキル
SEはシステム開発のプロフェッショナルとして、顧客の要望を満たし、QCD(Quality=品質、Cost=費用、Delivery=納期)を満たしたプロジェクトの推進を行うためのスキルが求められます。
専門性の高い業務を遂行できる力
システム開発の専門化として、高い技術知識を持ち、システム開発や運用で発生する課題を解決しながら、高品質なシステムを作り上げる能力が必要となります。プログラミングの考え方を理解したうえで、業務に活用できる仕組みとして顧客に提供できるプロダクトを生み出すことまでが求められるためです。
論理的思考力
ITシステムはプログラムやOS上の命令文などを組み合わせて作られた、論理的な思考を積み重ねた集合体です。この構築を行うためには、高い論理的思考力が求められます。
さらに、システム開発プロジェクトを推進する上でも、様々な要素から最適な手段を選択するためにも論理的思考は必要となるものです。
交渉力
SEはプロジェクトマネージャーや上司などの自社の上層部、クライアントの情報システム部門や業務部門といった相手に対し、システム視点の代弁者としてやり取りをする必要があります。ここでもQCDの達成というハードルが存在しており、これに対しシステム側としてどういった方針を取るのか、お互いに納得できる現実解を探すための交渉力が必要とされます。
4. 社内SEとSEのそれぞれのメリット・デメリット
所属企業や業務内容に差異のある社内SEとSE。それぞれの持つメリット/デメリットを紹介します。
社内SEのメリット
社内SEの代表的なメリットを挙げています。
幅広い業務に携われる
社内SEとして働く場合、ITの企画から開発、運用までトータルでシステムに関わる仕事を見ることができます。自分の関わったシステムが実際に稼働して利益を生み出しているところに立ち会えるのは、社内SEの一つの特権ともいえるものです。
新しいスキルを身につける必要性が低い
ユーザ企業に所属して働く場合、長いスパンで一つ一つの仕事に携わるため、頻繁に新しい技術を習得することは求められません。SEの場合はプロジェクトごとに最適な技術を選定するため、新たな技術を次々習得しなければならないことがあり得ます。
会社の運営に関わる仕事であることを実感しやすい
現在の企業では、ITシステムは業務の根幹を成すものとなっていることが多く、重要な役割を果たしています。トラブルによる停止が発生すれば業務にも大きな影響を与えてしまいますが、それだけ会社の運営の要所であることを実感できる仕事でもあります。
社内SEのデメリット
社内SEだからこそ生まれてしまうデメリットもいくつか存在しています。
エンジニアが行うような業務以外でも相談されることがある
パソコンの調子が悪い、表計算ソフトの使い方が分からない、PCを使った資料の作り方を教えてほしい、といったITに関する疑問、質問が社内SEに集まってしまうことがあり得ます。本来的な業務ではないのですが、社内SEという立場上、質問者とは継続的な付き合いがあるため無下にも扱えないのが悩ましいところです。
受け身だとスキルアップ・キャリアアップがしづらい
社内SEとして働いていると、業務の範囲が限られ、同じルーチンの繰り返しにもなり得ます。この場合には、エンジニアとして新たなスキルが身につかず、キャリアアップを妨げる要因ともなります。
SEのメリット
SEの社内SEと比較した場合のメリットを挙げています。
スキルアップが見込めることが多い
SEはプロジェクトごとに仕事の区切りがあり、その区切りで新たな技術やスキルの習得が必要となることがあります。しかし、これはネガティブなポイントではなく、自己のスキルアップに繋がる側面を持っています。
成果・評価が明確に分かり、やりがいを感じやすい
SEは社内SEと比較し、プロジェクトによる責任範囲がはっきりとし、成果、評価が分かりやすい点もメリットです。明確に自分のアウトプットを確認でき、継続的な成長、仕事のやりがいにも繋がるポイントとなります。
SEのデメリット
社内SEと比較すると、SEにはデメリットとも感じられるポイントが存在しています。
納期や成果に対するプレッシャーがある
SEの仕事は、納期や成果が明確に決まっており、細かいスケジュールレベルでみれば〆切が継続的に存在しています。人によっては、これがプレッシャーに感じられ、デメリットとなることもあります。
時代やニーズに応じてスキルを刷新していく必要がある
時代やニーズに対応した技術をシステムに反映する必要があるため、SEは技術やスキルを早いペースで刷新し続ける必要があります。学習を続けることが好きではない場合には、デメリットに感じるポイントとなります。
5. 社内SEとSEの平均年収の違い
社内SEとSEの平均年収について、実際の求人・転職情報より調査を行いました。レバテックキャリアの職種「社内SE」および「PG・SEすべて」について30件のデータを抽出し、年収の上限、下限の中間値の平均を取って平均年収を算出しています(2021年10月9日時点)
社内SEの求人・転職情報
SEの求人・転職情報
社内SEの平均年収
上記の算出方法により社内SEの平均年収を算出すると、約525万円となりました。社内SEの中でも企画などの上流工程から携わるエンジニアは高い年収、システム運用やヘルプデスク業務を担当するエンジニアは低い年収となる傾向があります。社内SEとして働く場合も、スキルが評価の対象となっている事を裏付けています。
SEの平均年収
上記の算出方法によりPG・SEすべての平均年収を算出すると、約611万円となりました。ただし、調査対象となるPG・SEすべての求人・転職情報は7293件あり、職種も幅広いため全てのエンジニアが高い年収を得ているとはいえません。
上流工程やマネジメント業務、高い技術スキルを要する求人・転職では年収の上限が1000万円を超える情報も存在していました。一方で、下流工程の担当の求人・転職では年収は高くないものの、必要とされるスキル、経験も比較的低い傾向があります。
6. まとめ
社内SEとSEの違いは所属する企業の業種です。ITベンダーに所属するのがSE、ユーザ企業に所属するのが社内SEと分類することができます。
かつては社内SEに関しては、業務担当範囲にシステムの構築が含まれない場合がほとんどでした。しかし近年では状況が変わり、内製化や自社サービスの開発を行う社内SEが増えてきています。社内SEの業務の範囲は企業によって違うため、求人・転職情報を探す際には確認が必要なポイントとなります。
仕事内容を比べてみると、社内SEはIT企画からヘルプデスクまで、企業のIT活用に関する支援を全般的に行うため、幅広い業務が存在します。SEはクライアントに対して要求事項を満たしたシステムを作ることが業務となります。
必要とされるスキルやメリット・デメリットもこの仕事内容の差に起因しています。社内SEとSEのいずれかを選択する場合には、自分の適性と合致する仕事を選ぶ必要があります。
平均年収ではSEが社内SEを上回る結果となりましたが、SE側のデータには幅広い職種、ポジションの求人・転職情報が含まれるため、あくまで参考としてください。社内SEもSEも高いスキルが高い年収に繋がる傾向が見られる点では同様です。
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