今後も活躍し続けるために身につけるべきスキルセットや、求められる役割も解説します社内SEの将来性は?仕事内容や平均年収とキャリアパスも紹介

最終更新日:2022年6月15日

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社内SEとは、社内の経営・事業・業務などの課題をITの利用促進・導入、運用保守などをして解決する職種です。ITエンジニアに人気の職種で、業種を問わず企業に注目されています。

システムエンジニアやプログラマーなどのITエンジニアの需要は、年々高まる傾向です。ITエンジニアに人気の社内SEの将来性はどうなのでしょうか。この記事では、社内SEの将来性のほか、仕事内容やキャリアパスについても解説します。社内SEの将来性が心配な方や社内SEからのキャリアアップを検討中の方は、参考になることでしょう。

1. 社内SEの将来性について

企業の業務のIT化が進み、社内でIT機器やシステム、インターネットなどが活用されています。これらのIT環境の利用促進や導入、開発、運用保守をする社内SEは、今後も需要が高くなる職種だと予測されています。ここでは、社内SEの将来性について、いくつかの項目をあげて紹介します。

関連記事:社内SEが「人気の職種」である7つの理由

担当領域の幅広さが重宝される

社内SEの仕事は特定の技術に特化した働きよりも、幅広く知識や技術、経験を活かして、社内のIT活用を促進するゼネラリスト的な働き方が求められます。これはクラウドや仮想化技術、AI、セキュリティなど最新の技術を自社の事業に取り入れ、経営や事業、業務の改善に導くような役割です。

自社に最先端のIT技術を取り入れることは、業務の効率化や他社との差別化につながります。広い担当領域を持ち、自分の知識や経験のアップデートを積み重ねることで、社内SEとしての将来性は保証されると言ってもよいでしょう。

リモートワークが増えさらに需要が高まる

2020年から猛威を振るう新型コロナウイルスの影響で、多くの企業がリモートワークを導入しました。

厚生労働省の『テレワークを巡る現状について』の資料によると、雇用型テレワーカーの人口割合は、平成28年は7.7%でしたが、令和2年には15.4%に増加しています。テレワークを導入した企業の割合も、平成24年の11.5%から、令和2年には34.5%と飛躍的に増加しています。

2020年4月~5月の緊急事態宣言の前後2回の調査では、テレワーク実施率が26.0%から67.3%と41.3%も増加しました。特に従業員数の多い大企業ほどテレワークの導入が進んでいることがわかります。

この資料では、テレワークを実施した際の課題として、1位に「ネットワーク環境の整備」、2位に「PC・スマホ等機器の確保」がランクインしています。これは、テレワークを実施する企業のIT環境に課題があることを裏付けています。

テレワークの導入には、ほかにもセキュリティ対策やクラウドの活用など、テレワークに適したIT環境の整備が必要です。特に社内の業務システムは、情報漏洩やノウハウの流出などのリスクから外注化が難しい状況です。そのため、自社で業務システムを開発する傾向があります。つまりテレワークを推進するには、社内の業務やシステムに精通している、社内SEの存在が不可欠になるのです。

業務のDX化を進める企業が増えている

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という考えです。
経済産業省は令和3年に『DXレポート2.1』を公表して、DX変革に向けた施策の方向性やユーザー企業とベンダー企業の現状と変革に向けたジレンマについて明らかにしました。
情報処理推進機構(IPA)の『DX白書2021(第2部 DX戦略の策定と推進 P2)』によるとDXに取り組む企業は、全体の55.8%と高い結果になりました。

このようにDXに取り組んでいる企業の業務システム開発の内製化の増加に伴い、社内SEの需要は増加していくでしょう。

大手企業を中心に内製化を進めている傾向にある

前述で紹介したDXの例のように、大手企業を中心に社内システムの内製化が進んでいます。

大手企業では人的にも経営的にもリソースが豊富なため、中小企業と比較して社内システムの内製化が進めやすい環境です。社内システムを内製化することで、外部にノウハウが流出するリスクが低下するだけでなく、自社の開発力の強化にもなります。

ただ会社によっては、社内SEが所属する部署の評価を、売上に貢献しないコストのかかる部署などと低く扱うこともあるようです。所属する企業によって、社内SEの役割や評価が異なるのが現状です。
そのため、社内SEとしてより良い環境で活躍するために、社内システムの内製化に積極的で社内SEを評価している企業に、転職を検討するのもいいでしょう。

役割の変化により求人・年収が増加する可能性も

自社で使うシステムやアプリケーションを外注すると、開発期間の長期化や高コスト化、コミュニケーションや資料作成などに労力がかかるといった問題がありました。効率の悪い外注化よりも社内SEに開発を依頼して、これらの問題を解決することを考える企業も増えています。

社内SEはIT技術が得意なうえに自社の業務にも詳しいため、IT化に積極的な企業では大きく活躍できることが期待できます。社内SEが開発したシステムやアプリケーションにより、自社の業務効率の改善に貢献できれば、収入のアップなど優遇される可能性が高まることでしょう。このように社内で使われるシステムやアプリケーションの内製化の増加傾向により、求人数が増加する可能性もあり、転職による年収増加も期待できます。

社内SEはやめとけといわれる理由とは?

社内SEの将来性が明るいと言われる反面、「社内SEはやめとけ」などと世間で言われることもあります。ここでは、どうして「社内SEはやめとけ」と言われてしまうのか、その理由をご紹介します。

企業によっては開発に携われない場合がある

システムの企画・開発は社内SEの仕事にも含まれますが、実際の開発作業は外注化する企業も多くあります。プロジェクトのマネジメントがメインの仕事になると、現場で開発がしたいと思う人には不満になるかもしれません。しかし企業によって、システム開発のスタンスは異なります。自分の開発スキルを高めたいと思う方は、社内SEにも開発業務に携われる企業を目指すといいでしょう。

社内調整がストレスになる人もいる

社内SEは自社のITシステム関連に幅広く関わります、そのため多くの関係者とコミュニケーションが必要になります。上司や同僚、他の部門の社員と良い関係を築いたり、部下に適切に指示やアドバイスをするなどのヒューマンスキルも求められます。そのため、コミュニケーションが苦手な方には開発だけに専念できず、ストレスになるかもしれません。

またIT企業でない事業会社の場合、関連する他部門の社員がITの知識が乏しく、理解がなかなか進まないことが多くあります。
社内SEの存在の理解が得られないと、社内SEがいる部署はコストがかかる部署と思われ、業務を勧めることに苦労が増えています。

関連記事:社内SEのメリット・デメリット

2. 経験3年以上の社内SEに多い仕事内容

社内SEを含めたITエンジニアの多くは、3年の実務経験が大きなターニングポイントになります。その理由は、前職の3年間の実務経験を転職の際に問う企業もあるからです。

これからの社内SEに求められる役割

社内SEの役割は、勤務している会社の業務内容や規模、技術力などによって異なります。社内SEの役割の種類は大きくシステムの開発とシステムの運用の2つに分類できます。

システム開発

システム開発は、自社で使用するシステムの開発を担う仕事です。システム開発の流れは、おおよそ次のようになります。まず業務の問題点を見つけ出し、それを整理して開発するシステムに求められる、機能や性能などの方向性を決定します。その後、社内でシステムの提案をして、承認後に開発を進めます。

システムによっては海外のベンダーやサービスを使うこともあり、選定のためのコンペなどを実施します。コンパで決まった案で、システム開発を発注します。予算やスケジュールを管理しながらシステム開発を進め、完成したら社内に導入します。導入後は、システムの周知や教育をします。

システム運用

システム運用は、自社で使用されるシステムをスムーズに運用するための仕事です。システム障害が起きたときは、不具合の対応やデータの復旧、サーバーの再起動などを迅速に対応します。またシステム障害が起きないか、システムの監視をします。

また外部からの不正アクセスや社内PCへのマルウェア感染などのサイバー攻撃が起きたときは、応急処置から経営層への報告まで対応します。自社の能力だけで対応ができない場合、外部の専門家に協力を依頼します。問題解決後は、報告や改善案や対策案の立案をします。

このように社内SEに求められる役割は、幅広くあります。企業によっては、これらの業務を分業してヘルプデスクが作業の一部を担当することがあります。

3. これからの社内SEに求められるスキル

社内SEは社内のさまざまな業務に関わるため、それらに対応できる幅広いスキルが必要になります。ここでは、社内SEに求められる代表的な3つのスキルを紹介します。

関連記事:社内SE転職の難しさと、目指したい人が身につけるべきスキル

幅広いIT技術・知識

社内SEは自社のITシステムに適切に対応できるように、幅広いIT技術と知識が必要になります。社内システムの不具合やトラブルシューティング、サーバーの増強や社内ネットワークの構造変更など、社内SEの業務は多岐にわたります。このような業務をするには、幅広いIT技術と知識が必須です。

ソフトウェアやハードウェアに関する知識

ソフトウェアやハードウェアに関する知識は、社内システムの構造や仕様、設計の意味を理解するために必要になります。これらが理解できないと、システム改修や新たな開発要件に対応できなくなります。社内システムは企業によって、使われるソフトウェアやハードウェアが異なります。社内システムの不具合やトラブル対応のためにも、ソフトウェアやハードウェアの幅広い知識が必要です。

サーバーやインフラに関する知識

サーバーやインフラに関する知識も社内SEには必要です。社内SEの業務には、サーバーの増強や社内ネットワークの構造変更などの業務を任せられることがあります。またサーバー機器、ネットワーク機器のリプレースも社内SEの仕事です。新たなネットワークインフラの構築をするときも、サーバーのスペックを検討できる知識が必要になります。

課題解決力

社内SEは課題解決力も求められるスキルです。課題解決力は、社内システムにトラブルが発生したときに、その原因を突き止めて解決するために必要になります。自分の力では問題を解決できないときは、他の社員や外部の専門家に依頼することもあります。

社内システムのトラブルに的確に対処できるように、トラブルシューティングの経験を積み重ねることで、課題解決力も磨かれることでしょう。

コミュニケーションスキル

社内SEはITの知識や技術だけでなく、社員や関係者と良好な関係を築くコミュニケーションスキルも必要です。社員からのシステムの問い合わせなど、社内SEは社員と接する機会が多くあります。また経営層とも、ITシステムの相談や導入提案を求められることもあります。このような場面で、コミュニケーションスキルがあると物事が円滑に進みます。

関連記事:社内SEになるにはどうしたら良い?求められるスキルや資格を解説

4. 対外的にスキル・知識を示すには資格取得もおすすめ

社内SEになるための必須資格はありません。ただし、社内SEの業務に関連性がある資格はいくつかあります。これらの資格を取得することで、技術の裏付けをアピールできます。ここでは、おすすめの資格を紹介していきます。

基本情報技術者試験

基本情報技術者試験は、情報処理推進機構(IPA)が運営する国家試験です。ITエンジニアを目指す方に人気の試験で、ITに関する基本的知識・技能があることが問われます。基本情報技術者試験に合格することで、社内SEの転職アピール材料になります。

システム監査技術者

システム監査技術者試験は情報処理推進機構(IPA)が運営する、情報システムを監査するための知識を問う国家試験です。この資格があることで、ITガバナンスの向上やコンプライアンス確保ができる人材であることをアピールできます。

プロジェクトマネージャー試験

プロジェクトマネージャー試験は、IPA(情報処理推進機構)が実施する国家試験です。プロジェクトの責任者として現場を統括し、計画、実行、管理する人や目指す人が、この試験の対象になります。この試験を受験することで、プロジェクトマネージャーとして必要な予算・スケジュール・品質管理などに関する知識を体系的に学習することができます。

ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験は、IPA(情報処理推進機構)が実施する国家試験です。この試験は、情報処理技術者試験の区分の中でも最高難度に位置します。ITストラテジストとは、「ITを活用して経営戦略を実現するための人材」とも言えます。難易度が高いITストラテジスト試験を合格することで、社内SEの転職で高い能力をアピールできます。

関連記事:社内SEとは|仕事内容や必要なスキル、役立つ資格も解説

5. 社内SEの平均年収

レバテックキャリアに登録されている社内SEの転職求人情報によると、社内SEの年収は同一企業の求人でも下限が570万円、上限が1,200万円と年収に幅があります。そのため経験豊富でスキルが高ければ、社内SEとして高収入が得られることがわかります。

関連記事:社内SEへの希望者必見!志望動機の書き方のポイントを例文付きで解説

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社内SEの求人例

こちらではレバテックキャリアに実際登録されている社内SEの求人例をご紹介します。

【業界】
・不動産

【業務内容】
新規開発や既存システムのバージョンアップなど、社内SEとしてさまざまな業務システムの開発を行っていただきます。業務改善に、新技術の導入に、あなたの経験とチャレンジ精神を発揮してください。

<具体的な業務内容>
・新システムの企画、設計、開発
・既存システムの機能追加、改善
・パッケージソフトの選定と導入
・移行や運用に伴うオペレーション/マスタ更新
・一部ベンダーコントロールなど

【求められるスキル・経験】
・Oracleを使ったシステム開発経験
・リーダー経験
・社内SE経験(企画から設計/開発/導入フェーズの経験)
※業種未経験歓迎

【想定年収】
500~900万円

【福利厚生】
健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 残業手当 / 慶弔休暇 / 年末年始 / 有給休暇

【勤務地】
東京都

関連記事:未経験から社内SEは目指せる?求人例や向いているタイプを解説

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6. 年収アップが見込める社内SEのキャリアパス

社内SEとして年収アップを目指すには、管理職に昇進するか、他の職種のエンジニアに転職する方法もあります。併せて社内SEとして、他の企業に転職する際の注意点も解説します。

関連記事:社内SEのキャリアパス

自社でリーダー職以上となり収入アップを目指す

社内のシステム部門で、リーダー職以上にキャリアアップすることは、一般的な社内SEのキャリアパスです。この場合、数人以上の社内SEが在籍していることが条件です。

リーダー以上の職種になると、社内SEとしての知識や経験だけでなくリーダーシップやマネジメント能力も要求されます。年収は500万円〜1,000万円程度と企業によって幅があります。大企業のシステム部門リーダーならば、1,000万円以上の年収も期待できます。

ほかのエンジニア職やITコンサルタントへ転職する

社内SEは、業務改善プロジェクトやベンダーの選定、要件定義、基本設計など上流設計に携わる機会が多くあります。予算管理やプロジェクトマネジメントなどの業務は、ITコンサルタントと業務領域が重なる部分が多くあります。この経験を活かして、ITコンサルタントに転職するキャリアパスもあります。

またシステムエンジニアなど他のITエンジニア職に転職することは、社内SEの一般的なキャリアパスになります。社内SEは幅広い知識とスキルを求められますが、他のITエンジニア職は特定領域の深い知識とスキルが重要になります。そのため、他のITエンジニア職に転職するには、必要な知識やスキルを補填してキャリアアップを目指しましょう。

社内SEとして他企業へ転職する際は業務内容に注意

社内SEとして他企業に転職する際には、転職先の企業の業務や規模で、求められるスキルや業務内容が異なる可能性があることを注意しましょう。ミスマッチを起こさないためにも、転職先の業務内容や求人内容をチェックしましょう。面接時に担当者に詳しく業務内容や求められる人材像も聞くこともミスマッチを防ぐ方法です。

7. まとめ

社内SEは企業のDX化の推進やシステムの内製化、リモートワークの増加などの影響で、その需要は今後も増えていきます。ただし、企業によって仕事内容や人事制度、年収が変わります。社内SEとしてより良いキャリアを築くには、働く企業の業務内容などを見定めることと必要な知識とスキルを磨き続けることが大事です。これまでの記事を参考にして、社内SEに転職を目指してみましょう。

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