社内SEの将来性について解説!求められるスキルセットとは社内SEの将来性は?仕事内容や平均年収キャリアパスも紹介

最終更新日:2021年4月20日

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現代の企業活動において、ITの活用は必要不可欠となっています。社内SEとは、企業内でITの利用促進や導入、運用保守などを担当する職種です。

システムエンジニアやプログラマーなどのIT人材の需要は年々高まっていますが、社内SEの将来性は明るいのでしょうか?この記事では、社内SEの将来性のほか、仕事内容やキャリアパスについても解説します。

1. 社内SEの将来性について

多くの企業でIT機器やシステム、インターネットなどが活用されています。それらの利用促進や導入、開発、運用保守のために、社内SEの需要は、今後も高まり続けることが予想されます。まずは社内SEの将来性について、いくつかの項目をあげてご説明します。

担当領域の幅広さが重宝される

社内SEは特定の技術に特化するよりも、社内でのIT活用を推進するためのゼネラリスト的な働き方が期待されます。これは社内特有の経営資源を活用して、クラウドや仮想化技術、AI、セキュリティなど最新の技術を自社の事業に取り入れるような役割です。

ITの進化に応じて、最先端の技術を自社に取り入れることは、業務の効率化や他社との差別化につながります。社内SEとしては、広い担当領域を持ち、知識や経験のアップデートを繰り返すことで、将来性が担保されると言っても良いでしょう。

リモートワークが増えさらに需要が高まる

2020年から猛威を振るっている新型コロナウィスル対策として、多くの企業がリモートワークを導入しました。

厚生労働省の「テレワークを巡る現状について」(※1)の資料によると、雇用型テレワーカー人口の割合は、平成28年は7.7%でしたが、令和2年には15.4%までに増加しています。また、テレワーク導入企業の割合も、平成24年の11.5%から、令和2年には34.5%まで3倍近くまで増加しています。

緊急事態宣言の前後における2回の調査では、テレワーク実施率が26.0%から67.3%と41.3%も増加しています。特に従業員数の多い大企業ほどテレワークの導入が進んでいる傾向が読み取れます。

一方で、テレワークを実施した際の課題として、1位に「ネットワーク環境の整備」、2位に「PC・スマホ等機器の確保」がランクインされており、テレワークに伴うIT環境に課題があることがわかります。

テレワーク制度の導入には、ほかにもセキュリティ対策やクラウドの活用など、IT面での整備が必要不可欠です。特に社内の業務で使われているシステムについては、情報漏洩やノウハウの流出などの面から、外注が難しく、社内の内製で進められる傾向があります。つまりテレワークを推進するためには、社内の業務やシステムに精通している、社内SEの活躍が期待されるのです。

※1 厚生労働省「テレワークを巡る現状について」(2021年4月19日アクセス)

業務のDX化を進める企業が増えている

経済産業省は、2018年9月に「DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~」(※2)を発表してDXの重要性や、「2025年の崖」と呼ばれるリスクを明らかにしました。DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された「進化し続ける技術が人々の生活を豊かにしていく」という概念です。
IT人材白書2020の「ユーザー企業の社内にITのスキルを蓄積・強化するための内製化状況【DX取り組み別】」(※3)によると、DXに取り組んでいる企業は、「企画・設計などの上流の内製化」を進めている割合が41.9%と高い結果を表しています。

このようにDXに取り組んでいる企業における上流工程の内製化の傾向は、社内SEの需要が高まっていることを表しています。

※2 経済産業省「DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開~」(2021年4月19日アクセス)
※3 IT人材白書「ユーザー企業の社内にITのスキルを蓄積・強化するための内製化状況【DX取り組み別】」p.6より(2021年4月19日アクセス)

大手企業を中心に内製化を進めている傾向にある

大手企業を中心として、社内のIT化の内製化も進んでいます。さきほど紹介したDXの例でもそうです。

特に大手企業では人的あるいは経済的なリソースが豊富にあるため、中小企業と比べて内製化を進めやすい利点があります。社内のシステムを内製化すれば、外部にノウハウが流出するリスクが低くなるだけでなく、社内の開発力の強化にもつながります。

会社によっては、社内SEのいる部署を売上に貢献しない部署、あるいはコストがかかる部署だと評価することもあるようです。つまり社内SEと言っても、その役割や評価は会社によって異なります。社内SEとしてより良い環境で働くためには、システムの内製化を積極的に進め、社内SEを評価している企業への転職なども検討しても良いかもしれません。

役割の変化により求人・年収が増加する可能性も

自社で使うシステムやアプリケーションの外注には、開発期間の長期化や高コスト化、コミュニケーションや資料作成などに手間がかかるなどの問題が発生しがちでした。一口に言えば、効率が悪いということですが、社内SEに開発を依頼すれば、これらの問題を解決できる可能性があります。

特にIT技術に加えて自社の事業内容に強い社内SEは、社内でも大きく活躍できることが期待されます。社内SEとして、社内で使われるアプリケーションやシステムの開発により、自社の業務効率改善に貢献できれば、収入などの待遇で優遇される可能性も高いでしょう。また、このように社内で活用されるシステムやアプリケーションの内製化の波により、求人数が増加する可能性もあり、転職による年収増加も期待できます。

2. 経験3年以上の社内SEに多い仕事内容

社内SEを含めた多くのSEにとって、3年の実務経験は大きなターニングポイントとなります。他社への転職時においても、前職での3年間の実務経験を要求されることも多いのです。

これからの社内SEに求められる役割

社内SEの役割は、勤務している会社の業務内容や規模、技術力などによって大きく異なります。役割としては大きくシステムの開発とシステムの運用の2つに分類できます。

システム開発

システムの開発は、社内で使われるシステムの開発を担う仕事です。業務の問題点を整理し、開発するシステムに求められる機能や性能などの方向性を決めます。方向性が決まったら、社内の要職者に提案して承認を取り開発を開始します。場合によっては、

外部のベンダーやサービスを活用することもあるので、選定のためのコンペなどを実施します。その後、契約を結びシステム開発を発注します。予算やスケジュールを管理しながら開発を進め、完了したら社内に導入します。その後、導入したシステムについて社内への周知や教育を行います。

システム運用

システムの運用は、社内で使われているシステムをスムーズに運用するための仕事です。システムの利用方法や監視方法、メンテナンス方法を決めてマニュアルにして社員に周知します。具体的には、システム運用時に発生した不具合への応急対応やデータの普及、サーバーの再起動などの対応を行います。

外部からの不正アクセスや社内PCへのマルウェア感染などのインシデント発生時には、社内SEは応急処置や経営層への報告も行います。自社だけでは対応が困難な場合は、外部の専門家などにも協力を仰ぎます。インシデント解決後には、報告書を作成して報告し、改善策の立案や実施を行います。

このように社内SEに求められる役割は、かなり幅広いのです。企業によっては、これらの業務の全てを社内SEがやるのではなく、別途ヘルプデスクなどを設置して、運用を任せるところもあります。

3. これからの社内SEに求められるスキル

社内SEは企業におけるさまざまな業務を担当するため、それらに対応できる幅広いスキルが必要不可欠です。ここでは、社内SEに求められるスキルを3つご紹介しますが、これらは全て社内SEとして最低限必要なスキルであるとお考えください。

幅広いIT技術・知識

社内SEには、自社のIT活用に関する幅広い技術と知識が必要です。例えば社内で活用しているシステムの不具合の解決やトラブルへの対応のために、ソフトウェアやハードウェアに関する幅広い知識が求められます。またシステムの使い方について、社員から問い合わせが来たときにも、正しい使い方を教えなければなりません。社内で使用しているスマートフォンやタブレットの活用方法や勤怠管理など、社内SEには社内のITに関する専門家としての活躍が期待されます。全てを自分一人でこなすとは限りませんが、社内のIT活用を推進するためには、自社の業務に加えて、幅広いIT技術や知識が求められます。

課題解決力

社内SEには課題解決力も求められます。例えば、社内で使っているシステムのトラブル発生時に、原因を突き止め、解決させるために必要な能力です。自分のスキルだけで課題解決できない場合は、ほかの社員や外部のパートナーからの協力の要請も必要です。

システムにはトラブルが付きものです。社内SEは、トラブルがどのような原因で発生して、どうすれば解決できるのかといった課題を早期に解決できる力を磨いていく必要があります。

コミュニケーションスキル

社内SEはITに強いだけでなく、ほかの社員との円滑なコミュニケーションができるスキルが必要です。システムに関して、ほかの社員からの問い合わせ対応にも、適切なコミュニケーションができなければ、トラブルに発展することもあります。

例えば、業務で活用しているシステムの使い方を社員から尋ねられた時、社内SEは使い方を尋ねた社員がどのような事でつまずいているのか把握して、適切な使い方を教えなければなりません。このような問い合わせへの対応には、システムに関する知識だけでなく、他者とのコミュニケーション能力も必要不可欠です。

直接顔を合わせた問い合わせだけでなく、メールやチャットツールでの対応になることもあります。そのような場合は、テキストによるメッセージに加えて、操作状況を示している画像ファイルなども活用することも有効です。相手の要望を的確に把握して、シンプルに解決できる方法を提示することも、社内SEとしてのコミュニケーション能力と言えるでしょう。

4. 社内SEの平均年収

レバテックキャリアに登録されている社内SEの転職求人情報によると、社内SEの平均年収は同一企業内においても、スキルや経験によって異なりますが、下限平均で約377万円、上限平均で約642万円となっています。企業によっては上限が1,000万円を超えるところもあり、経験豊富でスキルが高ければ、社内SEとして高収入が得られることがわかります。

社内SEの転職求人情報をお求めの方はこちら

社内SEの求人例

こちらではレバテックキャリアに実際登録されている社内SEの求人例をご紹介します。

【業界】

・IT・通信 ・ソフトウェア/SIer ・サービス 人材・教育

【業務内容】
◆社内の情報システム部で、インフラ業務に従事していただきます。具体的な業務内容は、下記のとおりです。


<具体的な業務内容>
・社内サーバーの運用、保守、管理
・社内ネットワークの運用、管理、トラブルシューティング
・既存SaaSシステム運用、管理
・LAN/INW管理
・社内ツール開発
・ヘルプデスクからの問い合わせ対応


【求められるスキル・経験】
・インフラ分野での実務経験
・システム開発経験
・Windows,Linuxサーバ構築の経験
・責任感を持って行動できる方
・一緒に働く仲間に対して思いやりの気持ちが持て、コミュニケーションを取りながら業務を進められる方


【想定年収】
450~550万円

【福利厚生】
健康保険/厚生年金/雇用保険/労災保険/通勤手当/住宅手当/家族手当/残業手当/慶弔休暇/年末年始/夏季休暇/有給休暇/従業員持株会奨励金制度/社員食堂

【勤務地】
神奈川県

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5. 年収アップが見込める社内SEのキャリアパス

社内SEとして年収アップを目指すには、管理職になるかほかのエンジニア職に転職する方法があります。社内SEとして、ほかの企業への転職する方法もありますが、その際の注意点については、以下で詳しくご説明します。

管理職かほかのエンジニア職になるのが一般的

ここでは、自社でリーダー職、つまり管理職になる方法と、ほかのエンジニア職やITコンサルタント職へ転職する方法についてご紹介します。

自社でリーダー職以上となり収入アップを目指す

一定以上の規模の企業になると、社内SEは数人以上の部門となります。このような規模のシステム部門で、リーダー職以上へキャリアアップするのも社内SEの一般的なキャリアパスです。

リーダー職となれば、エンジニアとしての知識や経験だけではなく、チームを率いるためのリーダーシップやマネジメントの能力、予算管理、IT企画などのスキルも求められます。ただし、企業によっては、役職自体がない場合もありますので注意が必要です。年収は500万円〜1,000万円程度と企業によって大きく異なります。大企業のシステム部門長となれば、1,000万円以上の年収であることも珍しくありません。

ほかのエンジニア職やITコンサルタントへ転職する

社内SEは、業務改善プロジェクトやベンダーの選定、要件定義、基本設計など上流設計に携わる機会が多くなります。また、予算管理やプロジェクトマネジメントなども経験するため、ITコンサルタントと業務領域が重なる部分が多くあります。よって、ITコンサルタントへキャリアアップするというキャリアパスもあります。

システムエンジニアなど、ほかのエンジニア職への転職も一般的なキャリアパスです。社内SEが幅広い知識とスキルを求められるのに対して、ほかのエンジニア職は特定領域の深い知識とスキルが求められます。よって、転職する職種を見定めた上で不足している知識やスキルを補填する必要があるでしょう。領域別にさまざまな資格があるので、資格を活用して知識・スキルを習得しても良いでしょう。

社内SEとして他企業へ転職する際は業務内容に注意

社内SEとして他企業へ転職する場合は、転職先の規模や業務によって、求められるスキルや業務内容が異なるケースがあるため注意が必要です。転職先の企業のことを良く調べた上で、どのような業務に携われるのか、求人票を確認したり、面接時に面接官に詳しく話を聞いたりしておくと良いでしょう。

6. まとめ

IT人材の需要は今後10年以上伸び続けると言われており、それに伴い社内SEの将来性も明るいと言えます。ただし、企業によって仕事内容や人事制度、年収が大きく異なることも事実です。社内SEとしてより良いキャリアを築いていくには、働く企業の見極めと、時代によって変化する必要な知識・スキルをアップデートし続けることが重要となります。

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