社内SEの仕事・転職に役立つおすすめ資格16選

最終更新日:2024年3月8日

社内SEは、IT企画やシステム開発、運用保守、ネットワークやサーバーの構築・運用・保守、ヘルプデスク、社内の情報セキュリティ確保など幅広い業務を担当します。企業のITをあらゆる面から支えるエンジニア職種です。

社内SEのキャリアアップに有用なのが資格の取得です。社内SEの仕事に役立つ資格は数多いため、現在の仕事内容や将来のキャリアパスなどから取得する資格を選択することが重要となります。

この記事では、社内SEとしてスキルアップを目指しているエンジニアに向けて、社内SEの仕事に役立つ資格を技術系、マネジメント系、IT戦略系の3つに分類して解説し、求められるスキルについても詳しくご紹介します。

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この記事のまとめ

  • 社内SE向けの資格は大きく技術系、マネジメント系、IT戦略・経営系の3種類です
  • 社内SEが資格を取得するメリットは、スキルの向上、スキルの証明とそれに伴う年収の向上です
  • 社内SEとしてのスキルは、資格の取得で示せるものも多々あり、転職やキャリアアップにも有効に働きます

社内SEの資格は主に3種類

社内SEの資格
 

社内SEの資格は主に以下の3種類があります。


  • ・技術系の資格

    ・マネジメント系

    ・IT戦略・経営系


それぞれどのようなものか解説していきます。

技術系の資格

技術系は、サーバーやネットワーク、セキュリティ、プログラミングといった技術領域の知識・スキルの習得に役立つ資格です。

具体的には以下のようなものがあります。


  • ・LinuC(Linux技術者認定資格)

    ・MCP(マイクロソフト認定資格)

    ・CCNA

    ・CCNP

    ・ITIL

    ・基本・応用情報技術者試験

マネジメント系の資格

マネジメント系は、進捗管理や課題管理、リソース管理などプロジェクトを成功させるために行うさまざまなマネジメント業務に関する知識・スキルの習得に役立つ資格です。

具体的には以下のようなものがあります。


  • ・基本・応用情報技術者試験

    ・プロジェクトマネージャ試験

    ・PMP

    ・ITサービスマネージャ試験

IT戦略・経営系の資格

IT戦略系は、マネージャーや経営層の視点を持ち、戦略の立案や実行に必要な知識・スキルの習得に役立つ資格です。

具体的には以下のようなものがあります。


  • ・基本・応用情報技術者試験

    ・ITストラテジスト試験

    ・ITコーディネータ

社内SEに関する技術系の資格

社内SEに関する技術系資格について、代表的なものをご紹介します。技術系の資格は、SEに求められる基礎スキルを証明するものと、ネットワークなど特定の領域に特化してスキル証明するものに分類できます。

基礎スキルを証明する資格

社内SEの基礎スキルを証明する資格として、「ITパスポート試験」「基本情報技術者試験」「応用情報技術者試験」が挙げられます。

ITパスポート試験

ITパスポート試験はITの基礎の基礎を問う内容になっています。具体的には、情報システム、ネットワーク、データベースなどです。基礎と言ってもパソコンの使い方などよりは少し難しい内容になっています。

とはいえIT業界で働く人材として十分なレベルではないので、ITのことを知る最初の一歩の資格です。合格率は年度に寄りますが、受験者の50%~60%程度が目安となります。CBT方式を採用したことにより、通年での受験が可能となりました。

基本情報技術者試験

基本情報技術者試験はITエンジニアの登竜門ともいえる資格で、情報処理推進機構(IPA)が運営し、経済産業省が認定する国家資格です。令和5年度からCBT方式の採用により通年での受験が可能となりました。

令和4年度春期の応募者数は約4万6千人、合格者数は約1万8千人、合格率は約40%でした。試験の難易度としては中級から上級といえるでしょう。

IT業界未経験者にとっては専門的な内容も多く、プログラミングの基礎知識を試す問題も出題されるため、しっかりとした試験対策が求められます。午前と午後の2部制で、午前は80問、午後は11問の選択式問題が出題され、それぞれ150分の試験時間となります。

応用情報技術者試験

応用情報技術者試験も基本情報技術者試験と同様、情報処理推進機構(IPA)が運営し、経済産業省が認定する国家資格です。試験の開催時期は毎年4月(春期)と10月(秋期)の2回。令和5年度春季の応募者数はおよそ3万2千人で、合格率は27.2%でした。

その名の通り基本情報技術者試験よりもワンランク上の応用力が問われる問題が多く、ITエンジニアとしてレベルアップを目指す人に最適な試験といえるでしょう。試験問題数は基本情報技術者試験と同様、午前が80問、午後が11問出題され、それぞれ150分の試験時間となっています。

特定領域のスキルを証明する資格

応用情報技術者試験より高度な知識・スキルを証明する資格として、特定領域に特化した試験も提供されています。これらの試験は論述試験もあるため、実務経験を経てからの受験が一般的です。

システムアーキテクト試験

システムアーキテクト試験はIPAの提供する高度な情報処理技術者向けの国家資格試験の一つです。システム開発の上流工程を主導する際に必要となる、要件定義スキル、システムのグランドデザイン設計スキル、アーキテクチャ設計スキルなどが問われます。社内SEとして上流工程に挑む際のスキルを示せる資格となります。

試験の開催時期は毎年4月の1回。令和5年度春季の応募者数はおよそ3,700人で、合格率は15.8%です。

ネットワークスペシャリスト試験

ネットワークスペシャリスト試験はIPAの提供する高度な情報処理技術者試験の一分野で、ネットワークエンジニアをターゲットとしています。ネットワークの設計や構築、運用、保守、セキュリティなど、ネットワークに特化して高度なスキルを問われる試験です。資格取得のための学習に学習により、ネットワークエンジニアに求められる上流工程のスキルを身につけることができます。社内SEはITインフラの管理を担当することも多く、業務の幅を広げることのできる資格となります。

試験の開催時期は毎年4月の1回。令和5年度春季の応募者数はおよそ1万人で、合格率は14.3%です。

情報処理安全確保支援士

情報処理安全確保支援士はIPAが運営し、経済産業省が認定する国家資格、情報処理技術者試験の一分野で情報セキュリティのスペシャリストを対象としています。試験に合格すると制度に登録することができ、対外的なアピールとしても大きな資格です。社内SEが本資格を保持することで、企業はビジネスの相手にセキュリティ対策の万全さを知らせることができるため、大きな価値を持つ資格といえます。

試験の開催時期は春期と秋期の年2回。令和5年度秋期の応募者数はおよそ1万2千人、合格率は19.7%でした。午前二部(50分、40分の多岐選択式)、午後(150分論述式)の試験形態です。

ORACLE MASTER

ORACLE MASTERは商業用データベースとして大きなシェアを持つオラクルデータベースに関するスキルと知識を認定するオラクル社によるベンダー資格です。DBAと開発者を主なターゲットとしており、一般的なSQLに関する知識からオラクル製品に特有の知識までが求められます。

CBT方式で提供されているため、通年で受験が可能です。Blonze、Silver、Gold、Platinumと多段階にレベル分けされているため、スキルにあわせてレベルアップを図れます。

社内SEは業務上データベースを扱う機会が多く、スキルは保有しておくにこしたことはありません。また、ORACLEを使っている企業への転職では、大きなアピールとなります。

CCNA

CCNAはネットワーク機器大手のシスコ社によるネットワークエンジニアとしてのスキルを認定するベンダー資格の一区分です。ネットワークエンジニアとして一般的なスキルとシスコ社製品の取り扱いに関する知識などが問われます。

シスコ社の認定資格には、エントリー、アソシエイト、プロフェッショナル、エキスパートのレベルがあり、さらに技術分野などにより資格が細分化されており、CCNAはその一つです。ネットワークに関する技術は社内SEとしても活用機会が多く、業務の幅を広げる資格となります。

その他ベンダー試験

ネットワークやデータベース、クラウドサービスなど、各種製品に特化したベンダー資格試験が多数提供されています。中でも、シェアが高い製品の資格を取得していると高い評価を得ることにつながります。

具体的には、先に記載しているデータベース資格であるオラクルマスター、ネットワーク資格であるシスコ技術者認定、クラウド技術資格であるAWS認定、Googleクラウド認定、Microsoft認定(Azure)などが有効です。

社内SEに関するマネジメント系の資格

社内SEとしてキャリアアップし、リーダー職以上を目指すにはマネジメントスキルが必須です。また、社内SEにとって社内で利用・提供しているシステム・サービスのマネジメントも重要な業務であり、その提供レベルを高めるための資格も存在しています。

本項で紹介する資格を活用してマネジメントスキルの習得を目指しましょう。

プロジェクトマネージャ試験

プロジェクトマネージャ試験はIPAが運営する国家資格試験で、プロジェクトマネジメント全般に関する深い知識を問われます。習得のための学習により、進捗管理、リソース管理、課題管理、リスク管理、品質管理など幅広い領域の知識を身につけることが可能です。

試験の開催時期は毎年秋期の1回。令和4年度秋期の応募者数はおよそ7,400人で、合格率は14.1%でした。難関資格として知られていますが、社内SEにとっても社内開発でのプロジェクトマネジメントや外部に開発を委託する際のベンダーコントロールで役立つため、評価は高いです。

PMP試験

PMP試験はPMI協会が運営するプロジェクトマネジメントスキルを証明する資格です。PMBOKと呼ばれるグローバルスタンダードのプロジェクトマネジメント手法がベースとなっており、海外でも通用する資格です。IT以外のプロジェクトマネジメントでも評価されます。

合格率は公表されていませんが、60~80%程度と言われています。また、合格後、継続的な活動が資格の維持には必要となります。

PJM-A試験

PJM-A試験はPMO協会が運営するプロジェクトマネジメントの基礎知識を証明する資格です。プロジェクトマネージャ試験やPMPと比較して難易度が低いため、はじめてプロジェクトマネジメントを学習するエンジニアに向いています。

試験の開催時期は随時。合格率は公表されていませんが、正解率75%で合格でき、難易度は低めです。

PMO認定スペシャリスト

PMO認定スペシャリストはPMO協会が運営する、PMOに求められる知識を証明する試験です。PMOとは、自社などの組織内におけるそれぞれのプロジェクトを横断してマネジメント支援することで、会社全体のプロジェクトの成功率を高める職種です。社内SEはプロジェクトマネジメントスキルも必要な職種のため、応用スキルの習得を目的に学習してみても良いでしょう。

試験の開催時期は随時。合格率は公表されていませんが、20%程度と言われています。

社内SEに関するIT戦略・経営系の資格

社内SEとしても最上流の業務として、IT戦略、IT企画の立案があります。本項では、IT戦略、企画立案に関するスキル習得に役立つ資格を解説します。IT戦略スキルは、IT部門長やCIOなどを目指す上で必須のスキルです。

ITストラテジスト試験

ITストラテジスト試験はIPAが運営する国家資格試験で、経営戦略に基づいてIT戦略やIT企画を立案するスキルが求められます。具体的には、情報技術を活用した事業戦略の策定、情報技術を活用したビジネスモデルの策定、情報システム戦略の策定、システム化計画の策定、システム調達などが出題されます。経営視点の習得に役立つでしょう。国家資格の中でも難易度は高めです。

試験の開催時期は毎年4月の1回。令和5年度春季の応募者数はおよそ5千人で、合格率は15.5%です。

ITコーディネータ試験

ITコーディネータ試験は特定非営利活動法人ITコーディネータ協会が主催する試験で、IT戦略全般やIT戦略に基づいたプロジェクトの立ち上げ、プロジェクトマネジメントに関する知識を問われます。試験合格者は、6日間の研修を通してスキル定着を図る仕組みとなっています。

試験の開催時期は公式サイトにて告知されており、期間中であればいつでも受験可能です。公式サイトでは参考値として、合格率は60~70%と発表しています。

日商簿記2級

日商簿記2級は、簿記試験のなかでももっとも王道の資格試験と言えるでしょう。日商簿記3級だと実務レベルとしてはやや不足していて、逆に日商簿記1級になると難易度が飛躍します。日商簿記1級は会計士や税理士を目指す人レベルの試験と言えます。

日商簿記2級は会計や税務を本業としない職業の人が実務レベルで活用するのにちょうど良いレベルの資格試験です。経理や事務の担当者が取得するケースも多いです。

試験の開催時期は統一試験は毎年3回、ネット受験は通年(受験会場による)で受験が可能です。令和5年6月の統一試験では応募者数はおよそ1万1千人で、合格率は21.1%です。

社内SEにとっても社内の入出金を管理する会計システムなどの構築、運用に役立つ資格です。

関連記事:社内SEが簿記を取得するメリットは?勉強方法なども紹介

中小企業診断士試験

中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対応する診断・助言を行う専門家向けの国家資格です。一般社団法人中小企業診断協会が試験運営をしています。社内SEとして、所属企業の事業改善に役立つ提案、企画をする上で、役立つ資格となります。

例年一次試験は8月、二次試験は10月に行われます(事前に申し込みが必要)。その後、実務補習や養成課程を経て登録に至ります。一次試験は全7科目あり、各60%以上、40%未満が一科目もないことが合格基準です。

社内SEの仕事内容

社内SEの仕事内容は多岐に渡ります。代表的な業務を紹介します。

社内システムの構築・運用・保守

自社の業務を支援するシステムの構築、運用、保守を行います。対象は、業務システムなどのソフトウェア、ミドルウェア、ネットワーク、サーバー、PC、複合機など多岐に渡ります。企業やプロジェクトによっては外注し、社内SEはベンダーマネジメントのみを行う場合もあります。

PCやスマートフォン、タブレットなどの各種デバイス、ソフトウェアといったIT資産の管理も業務に含まれるケースも多々あります。

問合せ対応 (社内ヘルプデスク)

社内システムやパソコンの使い方などのヘルプデスクとして、社員からの問合せに対応します。IT機器に関するトラブルや利用者のサポートまで業務対象とすることもあります。

関連記事:社内SEとヘルプデスクの違い

IT企画

経営戦略の実現・実行のためにITを活用してどのような施策を行うか立案します。具体的には、社内課題の整理や課題解決アプローチ、予算策定、投資対効果の算出、プロジェクトの進め方などの調整を行います。

また、社内の業務部門と連携し、業務の効率化、改善、変革に向けたITの活用を考えるケースもあります。現場主体のIT立案に対しても、協力するポジションです。

社内SEとSEの違い

社内SEもSEも、ITを活用して課題を解決し、業務を改善することでメリットを生み出す仕事です。その違いは、業務対象となるクライアントが社内か社外かという点です。

この業務対象の違いが業務への関わりかたの違いとしてあらわれます。社内SEはシステムに対し、企画段階から設計、開発、テストを経てリリースし、その後の運用まで一貫して担当するケースが多いです。一方で一般的なSEはクライアントから請け負ったシステム開発プロジェクトの一部を担当し、作業工程により従事するプロジェクトが変わることも珍しくありません。

また、その成果も社内SEはシステム開発による業務への貢献などが評価されます。SEはプロジェクト単体でのQCDが評価対象となり、その後の運用やクライアント業務への貢献は重視されません。

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社内SEが資格を取得するメリット

社内SEにとって資格の取得とそのための学習にはメリットが見込めます。具体的なメリットについて紹介します。

体系的知識の習得とスキル向上が見込める

資格を取得するためには、資格試験に向けた学習が必要となります。これは、日々の業務の中では整理しきれない技術的な情報を体系的に学習する機会です。また、座学的な学習だけではなくプログラミングなどの演習も実施することでスキル向上も見込めます。

キャリアアップや資格手当により年収が上がることがある

資格の取得は明確なスキルの向上を示せ、所属組織内での評価にもつなげやすいです。スキルアップからキャリアの向上につながり、結果として年収の向上にも役立ちます。

さらには、所属する企業によっては資格の取得に手当てがつく場合もあります。こちらの面でも年収向上につながります。

スキルの証明となり転職に役立つ

ITエンジニアとしての実力のすべてを資格で証明できるわけではありませんが、少なくとも一定のスキルの証明として資格取得は有効です。社内でのキャリアアップに役立つことはもとより、転職の際にも有用です。

社内SEとして働いていると、特定の企業文化でのみ有効なスキルも習得していきますが、これは社外と接する際に評価には繋がりません。転職時には現行業務に対する守秘義務も存在するため、保有スキルのアピールは難しくなりがちです。保有スキルを第三者的な立場から証明してくれるため、転職でも有利に働く点が資格保有の大きなメリットの一つです。

社内SEに必要なスキル

社内SEに求められるスキルをご紹介します。ここでは資格の取得により証明できる技術系スキルと、そのほかのスキルの2つに分類して取り上げます。

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社内SEの資格で証明できる技術系スキル

社内SEとして資格の取得で証明できる技術系スキルには以下のようなものがあります。

プログラミングスキル

社内SEにとって基本的なプログラミングスキルは必須です。直接自分がプログラミングを担当しないプロジェクトでも、プログラマーが開発したプログラムを理解できる程度のプログラミングスキルは身に付けておきましょう。

運用・保守に関する知識

社内システムの運用や保守に関する知識も社内SEには求められます。特に基幹システムの運用保守は社内SEにとって、生命線と言えるでしょう。システムの専門家として、定期的なメンテナンスを行いつつ、トラブル発生時の対応など、会社の業務を円滑に進めるためにも、運用保守は重要な仕事です。

システム開発に関する知識

社内SEとしてはシステム開発に関する知識も身に付けておきましょう。たとえばプロジェクトの開発手法だけでも、ウォーターフォールやアジャイルなどさまざまなものがあります。基本情報技術者や応用情報技術者試験の勉強で基礎は身に付けられるため、しっかりと学習することをおすすめします。

社内SEに必要なそのほかのスキル

社内SEとして資格とは別に必要となる、そのほかのスキルについてご紹介します。

問題分析、解決能力

社内SEとして最も優先すべき事項は企業の利益追求です。現行システムはそのために導入されており、システムの停止は業務の停止にも繋がり、企業利益の損失も発生しかねません。そういった意味で、現行システムを継続的に稼働させることは社内SEの重要ミッションなのです。

しかしながら、定常業務の中でもシステムの問題は発生しえます。ハードウェアトラブルや連携先の問題、特異なデータの発生など、いつどのような問題が発生するかは予測不可能です。いざ、問題が発生した場合に、分析を行い、問題を取り除いて現行業務を復帰させる課題解決のスキルが重要となります。もちろん、自分だけで解決するわけではなく、必要な方面からの助力を得て問題の解決に最適な行動を行うことが最重要視されます。

プレゼンテーションスキル

社内システムの提案をする上で、社内SEにはプレゼンテーションスキルが欠かせません。システムに必要な機能やコストを適切に把握して、開発に関わるスタッフの協力を得るためには、自分の提案をわかりやすく伝えて理解してもらうことが大切です。

要点をまとめて簡潔に話すことを習慣にしていれば、大規模なプレゼンテーションを成功させやすくなるでしょう。プレゼンテーションのための資料作成も重要なスキルの一つです。

コミュニケーション力

社内システム開発のプロジェクトを円滑に進めるためには、ほかの社員や外注先とスムーズにコミュニケーションを取れるスキルも欠かせません。社内システムのトラブルや、ほかの社員からヘルプを求められたときに、システムの状態やヘルプの内容などを適切にヒアリングして理解するためにも、コミュニケーション力が重要です。

マネジメント力

社内SEにはマネジメント力も必要不可欠です。社内システムの開発では、プロジェクトを適切にマネジメントして開発を成功へと導きます。小規模なプロジェクトから大規模なプロジェクトまで、参加しているスタッフの能力や性格、開発するシステムの目的や機能など、さまざまなことを考慮しながらマネジメントする力が求められます。

柔軟な対応力

システムのトラブルや社内のスタッフからの質問は予想もしていないときに起こりがちです。そのため社内SEには臨機応変に柔軟な対応力が必要です。複数の対応が同時に求められたときなどは、優先順位を素早く決めて、一つ一つ丁寧に対応することを心掛けましょう。

課題発見・解決力

継続的にシステムを利用して業務を行っていく中で、さらなる改善や効率化を目指すためには、業務を観察し課題を発見するスキルも必要となります。業務知識とITに関する知見を持った社内SEならではの視点で、システムとそれを活用した業務の課題を探します。

また、このような業務課題を見つけた場合には、その解決に向けた策を実施するスキルも大切です。即時に対応ができないような課題であれば、計画的にスケジューリングして解決まで導くことが求められます。

社内SEになるには

社内SEを目指すためには、必要となるステップがいくつか存在します。より具体的に必要なことを確認しましょう。

関連記事:社内SEへの転職は難しい?仕事内容や求められるスキルを解説

現在の業務を通じて必要なスキルを習得する

新卒で社内SEになるのは難しく、またいきなり社内SEを目指すケースも稀でしょう。現状Web業界やSIerで働いていて、そこから社内SEを目指している方が多いかと思います。社内SEとして働くためには、Web業界やSIerで働いた経験が役立ちます。

面接では確実に前職で培ったスキルについて質問され、それが採用の重要な指標になるでしょう。そのため、今の仕事にしっかり取り組んでスキルを習得することは社内SEに転職するうえでも重要です。

資格を取得してアピールする

IT業界で転職する際、資格は一つの指標になります。それは社内SEも例外ではありません。資格はもっとも客観的に能力がわかりやすい物差しなので、明確なアピール材料になるでしょう。ただし実務経験やスキルよりも資格が重要というわけではないので、その点はご注意ください。

実務経験、スキルに加えて資格を持っているとよりアピール材料になるということです。

転職エージェントに相談する

社内SEはIT業界全体の中で求人数が少ない傾向にあります。またその中でも、どの企業がベストなのか判断がつかない場合も多いでしょう。転職エージェントに相談すれば、非公開求人を紹介してもらえるメリットもあります。

社内SEになりたいのであれば、オープンになっている求人から応募するよりも転職エージェントに相談がおすすめです。

社内SEに関するよくある質問

社内SEについてのよくある質問と回答をまとめました。社内SEを目指す参考になれば幸いです。

Q1. 社内SEに役立つマネジメント系の資格は?

IPAが主催しているプロジェクトマネージャ試験、PMI協会が運営しているPMP(プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル)試験、PMO協会が運営しているPMJ-A(プロジェクトマネジメントアソシエイト)試験、PMO(プロジェクトマネジメントオフィス)認定スペシャリストなどがあります。

Q2. 社内SEにはどんなスキルが必要?

社内システムの開発をはじめ、社内のネットワークやサーバー構築、保守・運用、ヘルプデスクにいたるまで業務の幅は広いです。それぞれの業務に対応したスキルが求められます。企業によっても社内SEの定義は異なり、企業ごとに求められるスキルも変わります。

Q3. 未経験から社内SEになれる?

社内SEとしての業務がヘルプデスクや保守・運用がメインの場合は、未経験からでも従事することは可能です。一方、システム構築や設計がメインの場合は、スキルや経験を積んだエンジニアのみを対象としている企業もあります。

関連記事:未経験から社内SEになるためポイントを紹介

Q4. 社内SEの基礎能力を証明できる技術系の資格のおすすめは?

IPAが主催している「基本情報技術者試験」と「応用情報技術者試験」が挙げられます。未経験から社内SEを目指す場合は、まずは基本情報技術者試験への合格を目指し、その後上位資格である応用情報技術者試験へ挑戦してみましょう。

Q5. 社内SEへの転職で採用されるのはどんな人?

採用される人の特徴は大きく分けて2つあります。

企業の多くでは社内SEは少数精鋭であるため、開発が伴う業務の場合にはSIerなどに外注を行います。その際にプロジェクトを管理できる人がいれば会社にとってメリットのある採用となります。
したがって、マネジメント経験がある人が採用されやすいといえます。

2つ目は幅広い業務に対応できる人です。人数の少ない社内SE部門ではITに関わるものはすべて任せられてしまうことがあります。開発やネットワーク、サーバーの構築はもちろんセキュリティ製品の選定やPCのセットアップなど多くの仕事があります。すべての業務に対応できるように、ゼネラリスト的な仕事の経験があるといいでしょう。

まとめ

この記事では、社内SEの仕事に役立つ資格を技術系、マネジメント系、IT企画系の3つに分類して解説しました。

さまざまな資格がありますが、社内SEとして効率的にスキルアップするには、今の仕事に必要なスキルと今後のキャリアパスで必要となるスキルを見極めることが第一歩です。そして、資格試験を活用して効率的にスキルアップを図ってみましょう。

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