将来性が高いと予想される分野や需要が高まるSE像についても解説しますSEの将来性と市場需要について|経済産業省のデータをもとに考察

最終更新日:2021年9月8日

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ITによるシステムやサービス構築を担うSE。まさに日本のITを支える存在です。しかし、活躍中のSEの中にも、職種の将来性などに疑問を持っている方もいらっしゃるでしょう。経済産業省の調査でも、領域によっては将来的に人材が余剰となることも指摘されています。今後の領域別の需要の増減がSEの将来にとって重要な要素になると考えられます。この記事では、経済産業省などの官公庁の情報を交えながらSEの需要状況や将来性について考察します。

1. SEの将来性

IT業界を支えるのは多くのSE達です。今後もIT人材の需要は続くといわれていますが、その将来性についてはいくつかの雲行きの怪しい噂もあります。

SEの将来性がないと噂される理由とその実態

SEの将来性がないとされる説、その根拠の一つと考えられるのが「AIの台頭により現在人間の行っている仕事の多くが機械にとって替わられる」というIT技術の進歩によって人間の仕事が無くなっていくという未来予測です。確かに、単純労働やパターンがある仕事については実際にAIやRPAの活用による効率化、自動化が進んでいます。

しかし、SEの業務は顧客の課題をITで解決することです。顧客ごとの個別の事情、状況、社会的な情勢、進歩する技術、複雑な人間関係といった背景を持つシステムの構築という業務においては、パターン化は難しく、要件や要望は最新の技術を取り入れ続けるため収束する気配は見当たりません。

また、AIの利用においても全てが自動で行えるわけではなく、データによる教育、考え方の誘導、アルゴリズムの選定などエンジニアによりチューンされています。そこにはSEの活躍の余地があり、AIの進歩はSEの将来性がなくなることとは直接関係していないといえるでしょう。

それでもこの噂について、単純に目をつぶっていることにも問題がありそうです。単純な仕事の繰り返しとなってしまっているSEにとっては警鐘とも取れる話でもあります。

経済産業省によるIT人材需給に関する調査では、IT人材を「先端IT人材」と「従来型IT人材」とに分けて推計を行っています。先端IT人材とは「AI やビッグデータ、IoT 等、第4次産業革命に対応した新しいビジネスの担い手として、付加価値の創出や革新的な効率化等により生産性向上等に寄与できる IT 人材」と定義されており、従来型IT人材とは「従来からの需要に対応するIT人材」と定義されています。(※1)

現状、IT人材は不足しており、将来的にも人材の不足は進むと調査では推定しています。そんなデータの中でも注目しておきたのが、先端IT人材と従来型IT人材では需要に差があり、将来的に従来型人材は余剰が発生すると推測されていることです。調査資料の中でIT人材の2030年における需要の推計として、先端IT人材は多くのシナリオにおいて不足するのに対し、従来型IT人材は多くのシナリオで余剰となることが示されています。SEの中でも将来的に需要があるかどうかは、先端IT人材か従来型IT人材か、身に着けたスキルなどによって異なるということです。

※1 みずほ情報総研株式会社(経済産業省委託事業)「- IT 人材需給に関する調査 -調査報告書」(2021/08/19アクセス)

SEの35歳定年説について

SE、プログラマ、ITエンジニアの周りでは、まことしやかに35歳定年説が語られています。この説については、実際に信頼性があるのでしょうか。

この説の根拠は、SEはヒューマンリソースでアウトプットを作り出す仕事のため、高い成果をあげるためには労働時間が増加することがベースにあると考えられます。長時間労働に耐えうる体力が保たれる年齢として、35歳がその定年として挙げられていたのでしょう。

IT関連事業における労働は歴史が浅く、対策が不十分であったことはこれまであったのでしょう。かつては健康を崩すSEの話もよく耳にしました。しかし、そういった状況が問題視され、近年は労務管理が厳しくなり、エンジニアの健康が考慮されるようになってきています。働き方改革による考え方の変化もあるのでしょう。

もうひとつのこの説に影響を与えていると思われるのが、エンジニアのキャリアパスです。代表的なキャリアパスとして、SEやプログラマはプロジェクトリーダーを経てプロジェクトマネージャーになるというモデルケースがあります。これは、優秀なエンジニアが35歳ごろを境にプレーヤーを離れ、マネジメントに向かうという、日本の企業の仕組みとも関連した事情が背景となっています。このキャリアパスそのものは特に否定的な要素があるわけではありません。重要なのは自分の目指すキャリアパスを描いておき、それに従って行動していくことです。

確かに30歳過ぎに体力の曲がり角があるとは社会一般でもいわれることです。長く活躍するSEとなるためには、そこまでに体力任せから効率的な仕事への転換を図ることが必要です。近年では元気な40~50代エンジニアも珍しくはなく、スキルを見込まれた60代再雇用エンジニアも存在しています。

最後に経済産業省の調査によれば、2016年時点でITエンジニアの平均年齢は39.7歳というデータがあります。既に平均年齢が35歳を超えており、35歳定年説には根拠がない証明となっています。(※2)

※2 みずほ情報総研株式会社(経済産業省委託事業)「- IT 人材需給に関する調査 -調査報告書」P.14(2021/08/19アクセス)

2. SEの現在の市場需要

日本の企業においては、DXの推進が課題とされ、各社が全面的に取り組んでいる状況です。そういった背景もあり、以前からIT人材の不足が指摘されています。

経済産業省の調査によると2030年にはIT人材の不足が進み、最大で79万人のIT人材が不足するという予測もあります。また、独立行政法人情報推進機構のIT人材白書2020ではユーザー企業では「質」「量」的にITエンジニアの人材不足を感じている企業が90%近くを占めており、IT企業でも同様にITエンジニアの人材不足が蔓延化している状況です。この中にはサーバーエンジニアをはじめとしたインフラエンジニアも当然含まれています。(※3)

※3 独立行政法人情報推進機構「「IT人材白書2020」概要」(2021/08/19アクセス)

一方、AIやRPAといった人間の単純作業を機械、ロボットに置き換える取り組みも行われています。SEの業務は単純ではないことが多く直接的には影響はないと考えられますが、社会の流れとしては認識しておく必要があるでしょう。

それでは、どの様なIT人材像が今後求められていくのか。将来が有望だと考えられる領域について紹介します。

先端技術者

将来性が高いと考えられているのが最先端の技術を扱うシステムエンジニアです。AI、機械学習、IoT、ビッグデータとデータサイエンスといった先端技術を利用するスキルを持つエンジニアを指しています。学習コストの高さから希少価値が高く、絶対数も少ないため需要は高まり続けています。

市場ニーズに合わせたスキルの習得ができるエンジニア

従来型のエンジニアの中でも、セキュリティ、クラウドといったそのタイミングで必要とされる技術への対応ができるエンジニアには将来的な需要が存在すると予測されています。必要性のある場合にはスキルの習得を行い、柔軟に利用できるエンジニアが求められているといえます。

3. 将来的に需要が高まるSEとは

これから先もSEとして活躍することを考えるのならば、トレンドや需要の高い分野はおさえておきたいところです。今後のスキル獲得のための指針とすることができるからです。その具体例について、以下に記載します。

AIやビッグデータの分野

AIやビッグデータの活用は、特に業界、業種を限っての需要ではなく、あらゆる分野で導入が検討されている技術です。データの積み重ね、蓄積により傾向を見いだし、予測をたてるという手法は柔軟性があり、どの様な業務領域でも応用がきくものです。DXとも関係が深く、高い需要が今後も続くことが想定されます。

医療機器・家電のIoT分野

あらゆるモノにセンサーを付け、インターネットを経由してそのデータを収集するIoT技術。IoTの活用はAI、ビッグデータと関係が深い領域です。IoTによるデータの収集は、AIの学習データやビッグデータそのものを産み出す仕組みとなることがその理由です。

各分野で有効な活用方法が模索されていますが、特に有望な分野として期待されているのが医療機器や家電です 。両分野ともIoTと非常に相性がよく、様々な活用方法が模索されています。医療分野では連続した時間の健康に関するデータ集積、管理が、健康管理に役立つことは想像に難くありません。家電の分野では、エアコンや風呂の湯沸かしの遠隔操作、高齢者向けのみまもり家電なと既にビジネスがが確立されてきており、技術の転用が広がって行くものと予測されます。

情報セキュリティ分野

情報セキュリティのリスクの大きさは、昨今のニュースでも多くの人の知ることとなってきています。その一方で、情報セキュリティリスクへの対応を行うセキュリティ人材の不足が深刻化しています。総務省の資料によれば、2020年時点でセキュリティ人材の不足数は20万人近いと予測されています。(※4)今後もITの活用が行われる以上、確実な需要が見込まれる分野といえます。

※4 総務省「我が国のサイバーセキュリティ人材の現状について」P.2(2021/08/23アクセス)

クラウドサービス分野

ITインフラの第一の選択肢と言えるほどに普及が進んでいるクラウドサービス。技術知識や環境構築スキル、利用スキルは今後のSEにとっては必須科目のひとつとなります。

クラウドサービスは現在も急速な発展を続けており、次々と新たなサービスが生まれ提供されています。クラウドベンダー間の競争も激しいため、有用なサービスにはいち早く適応できるシステムエンジニアに需要が発生します。

4. SEの求人例

将来的に需要が高まる分野で事例としてあげたビッグデータ、IoTの分野での求人例を参照してみましょう。

ビッグデータを扱うシステムエンジニア

ビッグデータから新たななサービス、コンテンツを見出すエンジニア
【想定年収】
600~800万円
【業務内容】
既存サービス向けのビッグデータに対して解析を行い、新たなプロダクトとなるコンテンツの発見を行うエンジニア。
データ集計および分析プラットフォームの開発も担当する。
【求められるスキル・経験】
・JavaScriptまたはPythonでの実務経験1年以上
・Webスクレイピングアプリの開発経験
・ビジネスとテクノロジーの視点を併せ持ち、新たなビジネス価値を創造できる方

IoT分野のシステムエンジニア

IoTによるみまもりサービスのプロダクト開発
【想定年収】
400~700万円
【業務内容】
IoTとクラウド基盤を活用した自社プロダクト見守りサービスの開発および新規のサービス作成
【求められるスキル・経験】
・Java、C、C++、Swift、Go、Kotlinいずれかの開発実務経験(3年以上)
・メンバーと密接なコミュニケーションを取り、協力しながらチーム開発ができる方

5. まとめ

SEをはじめとしたIT人材については、ITの業務への活用およびDXの実現に向けて需要が引き続き存在しています。IT人材は人口減などの影響を受けて、供給が不足している状態です。さらに2030年に向けてその不足は増加すると予測されています。

その中でも、今後求められ高い収入に繋がっているのは、先端技術スキルやトレンドとなっている技術の習得ができる人材です。AI、ビッグデータ、IoT、クラウドなどへの対応が一つのポイントとなっています。実際に現状でも、該当分野に関するシステムエンジニアは比較的高い年収の求人が存在しています。

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