設計、構築、運用・保守などを担当するインフラエンジニアにはクラウドやDevOpsの知識も必要インフラエンジニアの仕事内容|求められるスキルや役立つ資格も解説

最終更新日:2021年1月7日

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インフラエンジニアとは、サーバーやネットワークといった情報システムに必要なITインフラの企画・設計、構築、運用・保守に携わるエンジニアです。近年はオンプレミスだけでなくクラウドサービスの利用も含めたインフラ構築が可能なインフラエンジニアが求められています。

この記事では、インフラエンジニアの仕事内容や必要なスキル、役立つ資格について解説します。

1. インフラエンジニアとは

インフラエンジニアは、企業のオフィス環境やサービスを提供する際に必要となるサーバー、ネットワークなどのITインフラの企画、設計、構築、運用・保守に携わります。しかし、一口にインフラエンジニアといってもさまざまな種類が存在し、役割も異なります。

インフラエンジニアの種類

インフラエンジニアはその役割に応じて「ネットワークエンジニア」「サーバーエンジニア」「データベースエンジニア」と分類されることもあります。これらはいずれも企業や組織における重要なインフラであるため、総合的なスキルや知見を有した人材のことをインフラエンジニアと呼びます。

ネットワークエンジニア

ネットワークエンジニアは企業や組織内のネットワーク設計および構築などを担う専門職です。ルーターやスイッチといったネットワーク機器の選定からネットワークの敷設、さらにはネットワークの保守や運用も担います。

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サーバーエンジニア

サーバーエンジニアとはその名の通り、社内に設置するサーバーの設計や配置、設定を行います。サーバーは役割に応じてWebサーバーやファイルサーバーなどが存在し、一般的なPCに用いられるOSとは種類も異なります。

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データベースエンジニア

データベースエンジニアはデータベースの構築や運用・管理を行うエンジニアです。OracleやMicrosoft SQL Serverなどを扱うスキルが求められます。

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インフラエンジニアとシステムエンジニア(SE)の違い

インフラエンジニアはネットワークやサーバーといった社内インフラの設計や構築を専門に扱うのに対し、システムエンジニアはシステムやアプリケーションといったソフトウェア開発を中心に担う職種である点が大きく異なります。

しかし、特に社内システムやインフラの構築においては、インフラ構築と密接に関わる部分も多いため、両者がお互いに協力して開発を行うケースは非常に多いです。

2. インフラエンジニアの仕事内容

ネットワークエンジニアはネットワークを、サーバーエンジニアはサーバーを専門的に担当するのに対し、インフラエンジニアはネットワークやサーバー、ミドルウェアなど幅広い領域を担当します。そのため、他エンジニア職でキャリアを積んでからインフラエンジニアを目指す人も少なくありません。具体的には、以下の仕事などを担当します。

ネットワークの設計、構築、運用、保守

必要なネットワークスペックの算出や、システムの要求を満たす機器やサービスの導入・構築を行います。具体的にはルーターやスイッチ、ファイアウォール、ロードバランサなどの機器の設置やケーブリング、コンフィグ作業などが必要です。

ネットワークの設計および構築は正常なインフラ構築のためには不可欠で、適正に設計しないとネットワークがダウンしやすくなることも考えられます。そのため、インフラエンジニアのなかでも経験豊富な人材が担当する仕事のひとつです。

ハードウェアの調達、設置、設定、運用、保守

ラックへのサーバーのマウント作業や、ディスクの追加やパーティション設定、他機器とのケーブリング、UPSなどの非常用電源の設置を行います。

必要な機器の選定も重要な仕事のひとつで、求められる要件を正確に把握したうえでそれらを満たす機器を選ぶ必要があります。

OSの設定、運用、保守

ハードウェアへのOSのインストールや更新作業だけでなく、リモート接続設定や自動更新、ログ関連の設定などを行います。サーバーOSではWindowsとLinuxが多いため、これらのOSの操作知識は必須です。サーバー仮想化に関する知識や技術も求められます。

ミドルウェアのインストール、設定、構築、運用、保守

ミドルウェア領域では、MySQL、PostgreSQL、Oracleなどのデータベースソフトの需要が高く、SQLの知識も必要になることがあります。必要に応じてウェブサーバーやメールサーバー、DNSサーバーなどの目的に対応したミドルウェアや、セキュリティ証明書などのインストール・設定作業も行います。

障害対応

社内ネットワークが繋がらなくなった、サイバー攻撃の被害を受けたなど、突発的なトラブルや障害に対応するのもインフラエンジニアの仕事のひとつです。運用や保守の担当者が障害対応に携わるケースは多いですが、対応を誤ればさらに被害が拡大するため、障害対応にも高度なスキルや豊富な経験をもった人材が求められます。

3. インフラエンジニア未経験者の仕事内容

未経験からインフラエンジニアを目指す場合、具体的にどのようなキャリアを積んでいくパターンが多いのでしょうか。今回はキャリアの年数に応じて求められる仕事内容の一例を紹介します。

1~2年(運用・保守)

インフラエンジニアとして駆け出しの1〜2年程度はいきなり設計や構築に携わることは少なく、運用や保守といった下流工程から経験を積み重ねていくケースがほとんどです。ネットワークインフラは24時間365日安定的な運用が求められますが、トラブルが発生したときには被害を最小限に留めるための応急処置と原因究明が求められます。

トラブルの原因にもさまざまなパターンがあり、中にはハードウェアの故障や人為的な操作ミス、サイバー攻撃など外部要因によって引き起こされるものもあります。それらの可能性を一つずつ切り分けながら原因を突き止め、根本的な解決に導くのが運用保守の仕事といえます。

そのため、下流工程といっても経験の浅いエンジニアだけで対応できるものではなく、先輩エンジニアの指導やアドバイスの下で経験を積んでいく必要があります。

3年以上(設計・構築)

インフラエンジニアとして3年以上のキャリアを積んでいくと、設計や構築などに携わるチャンスも増えてきます。システム開発と基本的な考え方は一緒で、要件定義を行うのが設計、要件定義をもとにシステムを形にしていくのが構築という工程になります。

そのため、まずは構築ができるようなスキルを身につけ、その後設計を担っていくパターンが一般的です。

4. インフラエンジニアに必要な知識とスキル

インフラエンジニアにはどのような知識やスキルが求められるのでしょうか。今回は基礎的な知識やスキルと合わせて、今後需要が高まっていくと予想される知識・スキルについても詳しく解説します。

基礎的な知識とスキル

まずはIT業界のスキル指標となっているIPAのITスキル標準を中心に、インフラエンジニアに求められるスキルを紹介します。

IT技術全般の知識

インフラエンジニアはネットワークからハードウェア、OS、ミドルウェアなど担当範囲が広く、時にはセキュリティやアプリケーションの開発部分にまで携わる場合があります。よって、IT技術全般の基礎的な知識が必要です。中でも、ネットワーク、ハードウェア、OS、ミドルウェアに関する知識は必須と言えるでしょう。

法令の知識

ITインフラの設計構築および運用に関しては、情報セキュリティマネジメントの知識や個人情報保護法など各種法令の知識も不可欠です。特に個人情報や機密情報の流出は企業の信頼性を揺るがしかねないインシデントであり、「知らなかった」では済まされません。そのため、法律に基づいた適切なシステム運用が求められます。

情報セキュリティマネジメントスキル

インフラエンジニアの存在意義は、事業活動に必要なセキュアなITインフラを提供することにあります。よって、情報漏洩やセキュリティインシデントが起こらないよう、設計、構築、運用しなくてはなりません。

技術書を読む英語力

IT業界はつねに技術革新が繰り返され、最新の技術を駆使してシステムを構築したいと考える顧客も存在します。そのため、一度資格を取得したからといって終わりではなく、その後も継続的に最新の技術動向やトレンドを追い続けるなどの勉強が必要です。

最新の技術書は英語で書かれたものが多いため、いち早く情報をキャッチアップするためには英語の読解できるスキルが求められます。

今後需要が高まる知識とスキル

上記で紹介したスキルはインフラエンジニアにとって基礎となるものです。他のインフラエンジニアや競合他社との差別化を図るためには、これから注目され需要が高まるであろうスキルも身につけておく必要があります。

クラウドを利用したインフラ設計、構築、運用、保守スキル

従来はオンプレミスにおけるインフラ整備が主でしたが、IaaS、PaaS、SaaSといったクラウドによるインフラ提供が主流になりつつあります。両者のメリット・デメリットを踏まえた企画設計や導入判断ができることが大切です。また、導入後の運用、保守スキルも求められます。

DevOpsの知識

DevOpsとは、開発と運用の担当者が緊密に連携して早期開発を行う手法です。昨今、以前にも増して事業スピードが速くなっていることから、DevOpsを活用したインフラ構築の必要性も高まっています。DevOpsの知識も押さえておく必要があるでしょう。

機器管理のためのLL言語(軽量プログラミング言語)スキル

ネットワーク機器やハードウェアのコンフィグ作業はベンダー提供のコマンドで行われていましたが、近年ではVagrantなどの管理用ソフトが登場しより効率的に行えるようになりました。管理用ソフトでは、PHPやPython、RubyなどのLL言語を使って設定しますので、軽量プログラミング言語を扱うスキルも身につけると仕事の効率化につながります。

5. インフラエンジニアのやりがい

インフラエンジニアはネットワークやデータベース、サーバーといったインフラに関わる分野を総合的に担う職種であるため、その分やりがいも大きいです。現在、非IT分野の企業であっても多くがITインフラの恩恵を受けているため、インフラエンジニアがいなければ社内の業務そのものが成り立たないケースも少なくありません。

はじめのうちはネットワークエンジニアやサーバーエンジニアなど限定的な業務を担っていたとしても、徐々にスキルを身につけ経験を積んでいけば、活躍の幅も広がり企業のインフラ全体を統括できる優秀な技術者になれるでしょう。

ITエンジニアはITベンダーやシステムインテグレーター(SIer)など、IT分野を専門に扱う企業への転職を検討する傾向があります。しかし、インフラエンジニアとしてのスキルを身につければ、自社のインフラを統括する立場として多くの企業からオファーが届くようになるはずです。

6. インフラエンジニアへの転職に役立つ資格

インフラエンジニアへの転職を検討するにあたって、どのような資格をもっていると有利になるのでしょうか。今回は国家資格とベンダー系の資格に分けて詳しく紹介します。

国家資格

まずはインフラエンジニアを目指すうえで役立つ国家資格として、ネットワークスペシャリスト試験とシステムアーキテクト試験を紹介します。

ネットワークスペシャリスト試験

ネットワークスペシャリスト試験はIPAが認定するITスキル標準のレベル4以上に該当し、合格率は15%程度と難易度が高い資格です。合格のハードルは高いですが、ネットワーク分野のスペシャリストとして高い評価を得ることができます。

システムアーキテクト試験

システムアーキテクト試験もIPAが認定する国家資格で、ITスキル標準のレベル4以上に該当します。上流工程に関する深い知識を身につけることができます。平成30年の合格率は12.6%と難易度は高めです。

ベンダー資格

次に、民間のITベンダーなどが実施している資格として、シスコ技術者認定、Linux技術者認定試験、MicrosoftAzure認定試験を紹介します。

シスコ技術者認定

シスコ技術者認定は、ネットワーク機器で高いシェアを持つシスコシステムズの認定資格です。ネットワークの知識やシスコ製品の操作方法などを身につけることができます。合格率は非公開ですが、レベル別に資格が分かれているため、段階的に学習することができます。

インフラエンジニアになるために絶対に必要な資格は存在しませんが、ネットワークをはじめとした分野の学習経験がなく、効率的かつ体系的に学ぶためにはシスコ技術者認定のようなベンダー系の資格はおすすめです。

Linux技術者認定試験(LinuC)

Linux技術者認定試験は、LPI-Japanが認定するサーバーOSで高いシェアを持つLinuxに関する知識・スキルを証明する資格です。ネットワークに関連した出題もあり、Linuxだけでなくネットワークの基礎知識も身に付きます。合格率は非公開ですが、レベルが3つに分かれているため、スキルレベルに応じて受験すると良いでしょう。

Microsoft Azure認定試験

クラウドサーバーとして高いシェアを持つ、Microsoft Azureの知識やスキルを問う認定試験です。ネットワークからOSまで幅広い知識が問われ、業務領域によって試験区分が行われているのが特徴です。合格率は非公開ですが、取得していると海外でも評価される資格です。

AWS認定

Amazonが提供するクラウドサービスであるAWSに関する知識や技術を問う認定試験です。レベルが3段階あり、レベル2のアソシエイト資格では1年、レベル3のプロフェッショナル資格では2年のAWS関連実務経験が必要です。合格率は非公開です。eラーニングや書籍などの学習教材が多く提供されていますので、学習難易度はそこまで高くありません。

7. まとめ

この記事では、インフラエンジニアの仕事内容や必要なスキル、役立つ資格について解説しました。IoTやクラウドサービスの需要成長に伴い、インフラエンジニアの需要も安定しています。ただし、求められるスキルの変化スピードが非常に早いため、IoTやクラウド、セキュリティなど今求められているスキル・近い将来求められるスキルをスピーディに学習していく必要があります。各クラウドサービスはeラーニングや資格制度を提供しているため、これらを活用してスキルアップを図っていきましょう。

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