インフラエンジニアの転職で知っておきたいこと

• インフラエンジニアとは
• インフラエンジニアの需要状況
• インフラエンジニアは未経験者の需要も高く目指しやすい
• 未経験からインフラエンジニアに転職する方法
• インフラエンジニアの転職におすすめの資格
• インフラエンジニア転職で失敗しないためのコツ
• インフラエンジニアは転職エージェントを活用するのも有効な手段
• 転職エージェント利用の流れ
• 転職エージェント選びのポイント
• インフラエンジニアの年収例
• インフラエンジニアの求人例をチェック
• インフラエンジニアに関するよくある質問
• まとめ

インフラエンジニアとは

インフラエンジニアとは、サーバーやネットワーク、データベースなどのITシステムの基盤を設計・構築する仕事を行うエンジニアをいいます。

システムというのは、システムエンジニアやプログラマーが開発するプログラムやアプリケーションだけで動くものではありません。プログラムを動かすサーバーや、サーバー同士を接続するネットワーク、データを蓄積するデータベースなどの基盤と合わさって、初めてシステムとして成り立ちます。インフラエンジニアは、そのシステム基盤を構築するエンジニアです。

インフラエンジニアは「サーバーエンジニア」「ネットワークエンジニア」のように、それぞれの専門分野によりさらに細分化されます。最近ではクラウドサービスの普及により、クラウド上でITインフラ基盤を構築する「クラウドエンジニア」がありますが、これもインフラエンジニアの一種です。

インフラエンジニアの需要状況

DXやアフターコロナへの対応で企業はIT環境の重要性を再認識し、IT人材の需要は上昇している状況です。労働人口減によるIT人材の不足も影響しており、IT業界全体で需要が高まっているといえます。

一方、インフラエンジニアについては、クラウドサービスの普及により企業がオンプレミス型でサーバーを自社やデータセンターに置く数が減り、設計、構築、運用とも業務が減少するといわれた時期もありました。

しかし、クラウドサービスの普及によりインフラエンジニアの業務が減少するという言説は正確ではありません。確かに、企業がオンプレミスでサーバーを自社やデータセンターに置く数は減るかもしれませんが、ITシステムそのものの需要が減少するわけではなく、必要なシステム環境の数が減るわけではありません。

自社サーバールームやデータセンターにあったサーバー環境から、クラウドサービス上に環境がおかれるように変化しただけなのです。インフラエンジニアの仕事が減ったわけではなく、クラウド環境に対応する形に仕事が変容してきています。それぞれの業種や業界について、その状況を紹介します。

業種ごとに需要状況は異なる

インフラエンジニアの中でも専門とする分野により職種は分かれています。それぞれの職種により需要の変化はあるのでしょうか。

これらの職種ごとの需要状況について参考となるのが、一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会が毎年発表している「企業IT動向調査」です。2021年版の調査では、IT基盤分野における企業の優先課題として以下のような項目が挙げられており、インフラエンジニアの各職種の需要予測の論拠となります。

• 
  ・セキュリティの対策および管理の強化

  ・ビジネスに柔軟かつ迅速に対応できるIT基盤の構築

  ・IT基盤の運用管理業務負担の軽減／省力化

  ・IT基盤の保守／運用管理費の削減

  ・社内･社外のIT基盤の総合的な管理／体制づくり

上記の各項目も踏まえ、業種ごとの需要状況について解説します。

サーバーエンジニア

サーバーはオンプレミスからクラウドへ環境を移している状況です。また、仮想化技術の利用による集約化も進められています。サーバー環境の構築そのものは存在しているため、仕事の内容はクラウド環境の構築に移ってきてはいますが、需要は引き続き存在しています。

クラウド移行がトレンドとはいうものの、移行するためのリソースや既存のレガシーシステムに業務のコアな部分を支えられているなどの理由から、クラウド移行を躊躇している会社がまだ多いのも事実です。そのような会社では、旧来のサーバーエンジニアの需要も根強く残るのではないでしょうか。

ネットワークエンジニア

ネットワークエンジニアにおいては、その必要性は引き続き高い状況です。特にテレワークの普及により、ネットワーク上のセキュリティといった観点が重要視されるようになり、セキュリティ分野における需要が今後も高まることが予想されます。

社内インフラにおいて、ネットワークはIT基盤を支えているといっても差し支えない存在です。BCP観点からも、さまざまなリスクに備え続ける可能性があり、ネットワークエンジニアの需要がなくなることは考えにくいでしょう。

クラウドエンジニア

クラウド環境の構築、利用の推進を行うクラウドエンジニア。クラウドサービスは柔軟にリソース量を変えることができ、ハードウェアメンテナンスからも解放されるなど企業から見るとメリットがあるため、今後もオンプレミスからクラウドへの移行が進められる傾向は続くことが想定されます。需要は引き続きあると考えられます。

ただ一方で、2021年時点ではクラウドネイティブ技術の活用やPaaSを利用したシステム再構成など、システム再構成／再構築を必要とするような移行の動きはまだ様子見という会社が多い点には留意しておくべきでしょう。

データベースエンジニア

データベースのパッケージングが進み、データベースエンジニアでないエンジニアでもデータベースが扱いやすくなってきました。データベース設計、構築を専門とするデータベースエンジニアの活躍の場は、大規模プロジェクトなどには残っているものの、減少傾向にあります。

ただし、一般のエンジニアにデータベースが扱えることが求められるようになってきています。他の専門分野を持ちながら、データベースのスキルも持ったエンジニアには需要が存在しています。

運用保守系エンジニア

クラウドサービスや仮想化環境の利用によりサーバーや環境の集約が進んでいます。運用保守という観点で見れば、集約された環境によって必要な手間が減るため、需要は減少することが想定されます。また、今後必要とされる運用保守業務にはクラウド、仮想化した環境を扱うためのスキルが求められるようになるでしょう。

また2021年時点では、運用管理業務負担の軽減／省力化に課題を持つ企業が多いことから、運用保守の業務における課題抽出から改善まで行った経験のあるエンジニアのニーズが高いことが予想されます。

業界によっても需要状況は違う

職種だけでなく、インフラエンジニアが所属する業界によっても需要には偏りがあります。本章では、代表的な業界について記載しました。

ソフトウェア・通信

ソフトウェア開発、通信業といった業界においては、新しい技術への対応が必要なため、インフラ環境の刷新も継続的に行われています。技術的な素地はあるため、仮想化による環境の集約、クラウドの利用によるリソースの最適化なども積極的に行われる傾向があります。インフラエンジニアについても需要は存在しています。

この業界でインフラエンジニアとして働く場合は、仮想化技術（Docker）やクラウドサービス（AWS、Azure）などの技術に対する知見が必要となってきます。

メーカー

メーカーにおける工場などの生産拠点では、システムは可用性の高さが求められるため、オンプレミス環境も残ります。IoTなど導入も進められており、クラウド環境との併用が想定されるため、幅広くインフラの知識、スキルエンジニアが求められています。

小売、流通

ECサイト、物流システム、アナリティクスなど小売、流通業においてもITシステムの活用の必要性は非常に高いです。インフラも可用性、スケール、セキュリティなどを考慮しながら構築する必要があり、インフラエンジニアへの需要も存在しています。高いスキルを持ったインフラエンジニアが求められる業界です。

金融

fintech（フィンテック）としてIT技術を取り込んだ新しいビジネスの形を作りつつある金融業界。fintechはITベンチャーから生まれるケースが多く、その下地としてインフラエンジニアの必要性も高いです。自分で学びながら、変わり続ける要求に対応できるインフラエンジニアが必要とされています。

関連記事：インフラエンジニアとは？仕事内容や年収、将来性を解説

インフラエンジニアは未経験者の需要も高く目指しやすい

未経験からインフラエンジニアになれる主な理由は2点あります。1点目は需要の高さに対して供給が追いついていないことです。2点目は新しい技術を身につけて、即戦力になれる可能性があることです。詳しく順番に見ていきましょう。

ITインフラは常時稼働させる必要があるため人手が必要

社会を支えるITインフラは、365日・24時間体制で稼働させなければなりません。コンピュータネットワークはあらゆる業種で無くてはならず、インフラエンジニアを求めている企業は多いため、需要が高いです。

特に運用や保守の仕事は、ITインフラを支えていく上で常時稼働する必要があるため、人手不足に陥りやすいです。厚生労働省が発表している、令和4年度の一般職業紹介状況の情報処理・通信技術者の有効求人倍率は1.52倍となっています。新規求人倍率は3.31倍と人手が足りないことがデータで示されています。

システムのクラウド化に伴いクラウドエンジニア・スキルが必要とされている

多くの企業でシステム基盤にクラウド化が採用されており、クラウドエンジニアを必要としています。しっかり勉強してクラウドスキルを身につければ、未経験でも即戦力になれるチャンスは十分あります。

インフラエンジニアには技術の進化によって新しいスキルが求められることから、未経験でも参入のチャンスがあります。

未経験からインフラエンジニアに転職する方法

未経験からでもインフラエンジニアになることは可能です。しかし、必要なスキルや勉強方法、仕事の探し方などを知らないと挫折してしまいます。本章では、未経験からインフラエンジニアを目指す上で必要な情報を一通りお伝えします。

未経験からインフラエンジニアなるために必要なスキル・経験

インフラエンジニアは安全性の高いITインフラを構築するために、ネットワークやサーバーに関する知識に加え、セキュリティの知識も必要不可欠です。また、近年はITインフラのクラウド化が進んでいるため、AWSなどの主要なクラウドサービスの知識も身につけておいた方が良いでしょう。

ネットワークやサーバーに関するスキル

インフラエンジニアになるために必須のスキルとしてまず挙げられるのが、ネットワークやサーバーに関するスキルです。IPアドレスやTCP/IPなどのプロトコル、LAN/WANに関する知識など、サーバー同士で通信できるネットワーク設定を行えるスキルが必要です。

また、サーバーを設計及び構築し、正しく運用するための知識も必要です。システムを安定稼働させるには、プログラムが正常に動作すると同時に、システム基盤が正常であることが必須です。サーバーやネットワークでトラブルが発生した場合は、インフラエンジニアが対応します。

例えば、何らかの原因でサーバーがダウンしたりネットワークの遅延が発生したりした場合、インフラエンジニアはOSからの情報やログなどを確認し、原因を突き止め、問題を取り除かねばなりません。そのためにも、ネットワークやサーバーに関する深い知識と、問題解決能力が求められます。

クラウドサービスのスキル

ITインフラのクラウド化が進んでいるため、インフラエンジニアはクラウドサービスに関するスキルも必要です。

ネットワークやサーバーに関するスキルをベースに、クラウド固有のコンソールから仮想サーバーや仮想ネットワークの構築をはじめ、クラウド上で提供されているサービスを上手に組み合わせて、クライアントが求めるシステムを構築するためのスキルが求められます。

自分たちでサーバーやネットワークを構築してシステムを運用するオンプレミスの場合と異なり、クラウドでは仮想環境固有の仕組みや、提供されているサービス内でできること、できないことを把握しておく必要があります。

主要なクラウドサービスとして、AWSや、Microsoft Azure、Google Cloudなどがあります。いずれかのクラウドサービスのスキルは身につけておくとよいでしょう。

コミュニケーションスキル

システムの規模にもよりますが、ITインフラ基盤を構築するのに、基本的に一人で行うことはなく、多くのエンジニアと協力して行います。サーバーやネットワークを設計するにはクライアントとのコミュニケーションが必要であり、稼働するシステムに関してはシステムエンジニアとのコミュニケーションが必要です。他にも、サーバーエンジニアやネットワークエンジニアなど、各専門分野のエンジニアが協力してITインフラを構築することもあります。

多くのエンジニアと協力してシステムを構築するためには、コミュニケーションが欠かせません。正しく意思疎通を行い、伝達ミスをなくすために、十分なコミュニケーションスキルが求められます。

マネジメント経験

システム開発の規模によっては、長期にわたってプロジェクトを進めることもあります。それぞれの作業をスケジュールどおり進めるためには、マネジメント経験が求められます。

マネジメントの例としては、いつまでにどのタスクを終わらせないといけないかを正しく管理するためのタスク管理、今後発生しうるリスクを列挙し対策を策定するための課題管理、全体の進捗を確認するための進捗管理などがあります。

これらの管理を1つ1つ確実に行いながら、決められたスケジュールどおりプロジェクトを進行するためにも、マネジメント経験が必要です。

インフラエンジニアの転職におすすめの資格

インフラエンジニアの転職において、資格を持っていることは第三者的な立場から一定のスキルを持っていることを示せるため、有効な手段の一つです。以下では、インフラエンジニアの代表的な資格を紹介します。

Microsoft Azure認定資格

Microsoft Azure認定資格とは、Azureに関する専門知識やスキルを証明できる資格です。Microsoft社が認定している資格で次の9種類の分野に分かれています。

• 
  ・基礎

  ・開発者

  ・管理者

  ・ソリューションアーキテクト

  ・データエンジニア

  ・データサイエンティスト

  ・AIエンジニア

  ・DevOpsエンジニア

  ・セキュリティエンジニア

さらに、それぞれに4段階のレベル別カテゴリが存在し、上述した分野とレベルカテゴリに応じて初級、中級、上級の3つの難易度に分かれます。

管理者や開発者などで分かれているため、自分の習熟度や強みを持つ分野に合わせて資格を取得すると良いです。

Azureの知識があることでニーズのあるクラウドエンジニアとして活躍できるでしょう。オンプレミス環境からクラウド環境に移行している企業が増加しています。クラウドの浸透はまずます広がっていくと予想されるため、資格の取得をすることで安定して仕事ができるといえます。

シスコ認定試験

シスコ認定試験とは米国企業のシスコシステムズが認定している資格です。ネットワーク系の資格として有名な資格で、試験は「エントリー」「アソシエイト」「スペシャリスト」「プロフェッショナル」「エキスパート」の5つに分かれています。アソシエイトレベルのCCNA以上を取得できれば、インフラエンジニアに必要なネットワーク関連の知識やスキルを証明できます。

そして、業務で役立つネットワークの知識やシスコ機器の扱い方を学べるため、転職で有利になります。ネットワークエンジニアに必要な知識が詰め込まれているため、ぜひとも取得をおすすめします。

情報処理技術者試験（基本、応用）

情報処理技術者試験は独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の運営する国家資格です。元となる資格を含めると昭和44年から運営されており、IT業界でも信頼されている資格となっています。

その試験区分の中でも基本情報技術者試験はエンジニアとして幅広く実務レベルの基礎的なスキルと知識を保有することを示せる資格試験です。

一方で応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の上位の資格で、実務レベルで活躍できるスキルと知識を示すことができます。

情報処理技術者試験（スペシャリスト）

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の運営する情報処理技術者試験の中には、特定技術分野のスペシャリストのための試験があります。インフラエンジニアとして特に技術力を示せる資格として、ネットワークスペシャリスト、データベーススペシャリストが該当します。特に自分の専門分野としている場合は、高度な知識とスキルの保有を示せる資格です。

情報処理安全確保支援士

情報処理安全確保支援士は独立行政法人情報処理推進機構（IPA）の運営する情報処理技術者試験の中でも2016年と近年に追加された資格です。ITシステムおよびその利用者の情報セキュリティ確保は重要な課題です。インフラの構築においても、セキュリティは重視される項目であり、情報処理安全確保支援士の資格を持つことで情報セキュリティに関する知識とスキルを示せ、転職時にアピールポイントとなるでしょう。

AWS認定

AWS認定（AWS Certification）はamazonが運営するクラウドについての専門知識を効果的に証明できる資格認定試験です。基礎コース、アソシエイト、プロフェッショナルの3段階の包括的なスキルと知識を示せる資格とAWSの特定のサービスに関する専門知識を対象とする6つの資格があります。

インフラエンジニアとして転職を考える場合、クラウドサービスのスキルが必要となることが多く、その中でも大きなシェアをもつAWSの認定資格はアピールポイントとなります。

LinuC

LinuCはNPO法人LPI-Japanにより企画、開発、運営されるLinux技術者の認定資格です。クラウド環境までを含めた技術を示すことができる資格で、中立、公正な立場からLinux技術者の技術力を証明してくれます。3段階のレベルに分けられており、クラウド、仮想環境、システムアーキテクチャなどインフラエンジニアとして必要なスキル、知識を示すことができ、転職時には有利に働く資格です。

インフラエンジニア転職で失敗しないためのコツ

ここからは、インフラエンジニアとして転職活動を行う際に押さえておきたいポイント・コツについてご紹介します。「年収を上げたい」「社会貢献度の高い仕事をしたい」「よりやりがいのある仕事をしたい」など、転職の目的は人それぞれです。転職理由・転職目的に関係なく汎用的に使える内容をまとめました。

大手企業と中小企業での仕事の違いを理解する

分かりやすくSIerを例に取ると、大手SIerはいわゆる上流工程であるインフラの要件定義や設計部分が主な業務になり、中小SIerでは設計に沿ったネットワークの構築や運用保守が主な業務になります。

年収の傾向としては大手の方が高いという事実はありますが、大手になるとディレクションやマネジメント業務が主になるため、エンジニアとして幅広い構築経験を積みたいという希望であれば中小SIerの方がおすすめです。このように、仕事内容の違いを理解することで転職活動の方向性も固まりやすくなります。

職務経歴書の書き方

職務経歴書には自身の業務経験やスキル（機器・OS・ツールの習熟度など）を書くというのは当たり前の話ですが、インフラエンジニアはその特性上、ほかの開発系エンジニア職より「運用」がフォーカスされやすいです。

そのため業務内容をまとめる際には、運用におけるトラブル対応の経験や業務フローの改善などを中心にピックアップするのがベターでしょう。（上流工程を希望する場合はこの限りではありません）

その他、基本的な職務経歴書の書き方については以下の記事をご覧ください。

関連記事：SE（システムエンジニア）の職務経歴書の書き方とテンプレート

志望動機・転職理由の書き方

志望動機・転職理由をまとめる際には以下の4つを押さえるようにしましょう。

• 
  ・今の会社から転職する理由

  ・その会社を志望した理由

  ・入社後に働くイメージ

  ・インフラエンジニアとしての将来像

キーワードは「一貫性」です。例えば、「よりスキルアップしたいから」というのが今の会社から転職する理由であることに対し、その会社を志望した理由が「社会貢献性が高い事業に共感した」であれば、採用担当者に「無理に作られた理由なのでは？」という印象を与えてしまう可能性があります。インフラエンジニアの志望動機の書き方の詳細については、以下の記事をご覧ください。

関連記事：インフラエンジニアの志望動機はどう書く？

面接対策

基本的には他の職種と大きな違いはありません。志望動機や転職理由、これまでの経験などの質問を通して「当社で活躍できる人材かどうか」を見極められることになります。

質問の傾向は会社ごとに違うため、レバテックキャリアでは各社ごとの事前に面接対策などをお伝えしています。この面接対策ができるのも転職エージェントを使うメリットです。

レバテックキャリアの転職支援サービスについて

インフラエンジニア転職で採用担当者が見るポイント

その求人で求めるレベル感（初級～中級レベルなのか、上級レベルなのか）によって、採用担当者が見ているポイントも異なります。しかし、インフラエンジニアは比較的流動性が少ない（市場に人材が流れてこない）ため、求めるスキル要件への一致度合いに関してはある程度緩和している企業も多いです。

その場合において、採用担当者が重視するポイントは「未経験の技術への習得意欲や習得速度」です。

上記を踏まえ、「オンプレミスの経験しかないが、クラウドへの対応は問題なさそうか」「ホスト型の仮想化基盤の経験しかないが、コンテナに対する知見はあるのか」などが技術的な質問として聞かれることがあります。（あくまで一例です）

求人内容をよく読み、企業が求めるスキルセットと乖離があった場合には、「どのようにして埋めるのか」「乖離をカバーできるようなエピソードはないか」というような準備をしておくことをおすすめします。

インフラエンジニアは転職エージェントを活用するのも有効な手段

インフラエンジニアに転職するには、転職エージェントを活用するのがおすすめです。転職エージェントとは、キャリアアドバイザーが転職活動全般をサポートしてくれるサービスです。無料で利用でき、いくつサービスを利用してもかまいません。

転職を行うとなると、希望の求人を探したり、履歴書や職務経歴書の資料を準備したりと、多くの作業を行わなければなりません。これを働きながらやるとなると転職活動の時間が取れず、思うように転職が進まないという人もいるのではないでしょうか。

転職エージェントを利用すれば、一部の作業を代行してもらえたり、困ったときにアドバイスをもらえるなど、多くのメリットが得られます。インフラエンジニアのような、IT業界に特化した転職エージェントもあります。ぜひ転職エージェントの活用を検討してみるとよいでしょう。

転職エージェント利用のメリット

転職エージェントを利用すると、次のようなメリットがあります。

非公開求人も紹介してもらえる

非公開求人とは、一般公開されていない求人案件のことをいいます。例えば、誰もが知っている人気企業の案件や、重要プロジェクトの案件など、企業側にとって応募が殺到すると困るような案件があります。このような求人は、転職エージェントの紹介でしか知ることができません。転職エージェントとしても、その求人にできるだけマッチする人に対して紹介します。

そのため、より多くの求人から希望の求人を探したいなら、非公開求人も可能な限り見るべきです。転職エージェントを利用すれば、非公開求人を紹介してもらえます。

面接対策を実施してもらえる

採用面談にあまり自信がない人もいるでしょう。キャリアアドバイザーに相談すれば、面接対策を実施してもらえます。例えば、面接時に想定される質問とその答えを事前に準備したり、採用面談時に知っておくべき企業の内情などを教えてもらったりして、自信をもって面接に望むことができます。

履歴書・職務経歴書の添削

企業にできるだけ目にとまってもらえるよう、履歴書・職務経歴書の書き方のアドバイスや、添削を行ってもらえます。企業によっては面接の前に一次審査として書類審査を行っているところもあるため、資料をわかりやすく記載し、自分の能力をアピールすることはとても重要です。

企業との交渉や面接日程の調整の代行

希望の求人が見つかったら、その企業との交渉や面接の日程調整を代行してもらえます。また、その際の調整も転職者にとってメリットがあるように調整してもらえます。自分自身で実施する必要がないので、その分の時間を他の転職活動の準備に当てられます。

転職エージェント利用のデメリット

転職エージェントの利用はメリットが多いですが、デメリットもあることも理解しておくことが大切です。主に以下のようなデメリットがあります。

担当キャリアアドバイザーによってサービスの質が変わる

担当のキャリアアドバイザーの能力によってサービスの質が変わります。場合によっては、相性が悪く上手にコミュニケーションが取れない可能性があります。それによって自分の希望が伝わらず別の求人が紹介されたり、担当者との調整が手間に感じることもあるでしょう。十分なサポートが得られない場合は、担当者を変えてもらうことも可能です。

自分のペースで転職活動ができないこともある

転職エージェントもビジネスであるため、たくさんの求人を紹介してきたり、人気の求人に応募させようと急かしたりすることがあります。逆に転職時期を明確に決めていない場合は、求人紹介を後回しにされてしまい、思うように転職活動を進められないこともあります。

自分のペースで転職活動を行いたい人にとっては、デメリットに感じることもあるでしょう。このようなことを防ぐためにも、転職活動の計画をあらかじめ考えておき、キャリアアドバイザーに明確に伝えることが大切です。

転職エージェント利用の流れ

ここからは、実際に転職エージェントを利用する際の流れについて解説します。これから転職エージェントの利用を考えている人は、ぜひ参考にしてください。

登録

転職エージェントの公式サイトにアクセスすると、会員登録用のフォームがあるので、必要事項を入力して登録します。サイトによっては転職エージェントサービス以外にも派遣サービスなど複数のサービスを提供しているサイトもあるので、登録前に転職エージェントの登録フォームであることを確認しましょう。

担当者との電話・メールでのやりとり

登録した電話番号またはメールアドレスに、転職エージェントの担当者から数日以内に連絡が来ます。転職の時期や職種など最低限の情報を聞かれたあと、キャリアカウンセリング実施のための日程調整を行います。

キャリアカウンセリング

担当キャリアアドバイザーと面談し、転職に向けてのカウンセリングを行います。自分の経験・経歴を棚卸しし、転職の目的や希望条件を伝えます。また、転職時期を伝え、応募から内定、退職までの大まかなスケジュールを決めていきます。

求人紹介

これまで話をした内容から希望にあった求人を紹介してもらえます。求人はそのエージェントでしか扱っていないものもあるため、複数の転職エージェントの利用がおすすめです。

書類添削・模擬面接

応募する求人が決まったら、履歴書・職務経歴書を作成します。このとき、書類の添削や採用の模擬面接を実施してもらえます。

見学・面接

企業への見学・面接の日程調整は転職エージェントが行ってくれます。日程が決まったら企業へ向かい、採用面接を受けます。

内定・給与交渉・入社日調整

内定が決まった後は、転職エージェントが給与交渉や入社日の調整なども行ってくれます。また、現在の仕事の退職手続きについても、転職エージェントからアドバイスをもらえるので、不安な方は相談するとよいでしょう。

転職エージェント選びのポイント

数多くの転職エージェントの中から、自分に合ったものを選ぶにはどうしたらよいでしょうか。ここでは、転職エージェントの選び方のポイントをご紹介します。

総合型・特化型のどちらか確認する

転職エージェントには、総合型と特化型があります。

総合型は、取り扱っている求人の業界・業種の幅が広く、求人案件数も多いという特徴があります。そのため、とにかく大量の求人案件の中から希望の求人を探したい人や、異業種の転職を行う場合に向いています。

特化型は、その業界に特化した求人を扱っています。業界全体の動向や、企業ごとの詳しい情報が入手しやすく、またキャリアコンサルタントもその道に詳しい人が多いです。統合型よりも求人数は少ないものの、自分が望む業界・業種が決まっている場合は、特化型がおすすめです。

非公開求人の多さをチェックする

転職エージェントによっては、取り扱っている非公開求人案件数を公開しているところもあります。例えばリクルートエージェントでは、2022年9月度時点で非公開求人数は21万件以上とされています。取り扱っている非公開求人数は転職エージェントによって異なるため、できるだけ非公開求人数の多い転職エージェントを選択しましょう。

複数のエージェントを併用する

転職エージェントを利用するのは1つだけ、という決まりはありません。無料で利用でき、いくつ利用しても問題ありません。そのため、気になる転職エージェントがあったら、とりあえず登録しておきましょう。複数の転職エージェントを併用すれば、希望の求人が見つかる可能性も高まります。

インフラエンジニアの年収例

ここまで、インフラエンジニアの需要や転職活動のポイントなどをご説明してきました。それでは、そんなインフラエンジニアの、年収相場はどのようなものなのでしょうか？ここでは、レバテックキャリアを利用して転職に成功した方の実績を参考に、インフラエンジニアの年収を解説します。

未経験

IT系専門学校や4年制大学新卒をはじめ、異業種からの転職者などは未経験として採用されます。未経験の場合、年収は280万円〜320万円程度で採用されることが多いでしょう。高いスキルは求められませんが、「なぜPCは動くのか？」などITの基盤に興味を持っているか、インフラから社会を支えたいといった熱意を持っているかなどを面接で確認されます。

関連記事：インフラエンジニアになるには？必要なスキルや資格とは

300万円～

経験年数や年齢層

IT業界での経験が多少ある運用保守を行うオペレータクラスのエンジニアの場合は、これくらいの年収ゾーンが目安となります。運用保守系の業務でも、リーダー経験者であればもう少し年収も上昇し、400万弱程度を提示されるでしょう。ただし、金融機関など大規模システムや重要性の高い基盤の運用保守では、運用担当者であっても年収500万円程度で採用されるケースもあります。

年齢は20代前半〜40代までと幅広く、経験年数よりも携わってきたポジションを重視する傾向があります。

求められるスキル

運用保守担当者としての経験が求められます。インシデント管理などの運用の手法を知っていれば有利になります。運用設計の経験は必須ではありません。

400万円～

経験年数や年齢層

ネットワークやサーバーの設計、構築のスキル、経験がある場合、400〜500万円の年収ゾーンでの採用が望めます。オペレーターとしての業務ではなく、設計や構築業務が中心となります。AWSをはじめとしたクラウドサービスの構築ができると450万円以上の年収に繋がることも多く、高く評価される傾向にあります。経験年数が数年～10年程度で、年齢は20代前半〜30代前半が多いでしょう。

求められるスキル

この年収ゾーンでは、インフラの設計および構築スキルが求められます。サーバー、ネットワーク、DB、仮想化、クラウドなど得意な分野があればアピールポイントとなります。また、チームでの業務を率いるリーダーとしての経験も求められてきます。

500万円～

経験年数や年齢層

ネットワークやサーバーの構築経験が豊富で、チームリーダーやプロジェクトマネージャーなどマネジメント経験もあると年収500万円以上での転職が期待できます。20人以上の大規模チームでのマネジメント経験があると、より高い年収を提示されやすくなるでしょう。

年齢に関しては、30代中盤から40代がボリュームゾーンです。20代後半でもSRE（Site Reliability Engineering）経験など高いスキルを持っていると500万円以上で採用されることもあります。

求められるスキル

ネットワークやサーバーの構築経験に加えて、プロジェクトマネジメント経験が求められます。仮想化環境によるインフラの集約、クラウドサービスの利用による環境の構築など、幅広い選択肢を持てるだけのインフラへの知見が必要となってきます。

関連職種の年収

厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）によると、インフラエンジニアと区分できる各職種の平均年収は以下の通りです。

システムエンジニア（基盤システム）→733.6万円
データエンジニア→558.8万円
運用・管理（IT）→558.8万円

データエンジニアと運用・管理（IT）が同じ年収となっているように、今の職業分類だとインフラエンジニアの各職種ごとの公的な年収データが算出しづらいというのが現状です。そのため、あくまで参考と捉えておいた方が良いでしょう。

インフラエンジニアの求人例をチェック

インフラエンジニアの求人例を紹介します。

インフラエンジニアに関するよくある質問

Q1. インフラエンジニアの需要状況について教えてください

クラウドサーバーへの移行によってインフラエンジニアの仕事が減っていくのではという意見もありますが、AIやIoT、フィンテックのような新しい分野でのIT技術の活用が進み始めているので、ITの根幹を担うインフラエンジニアの需要はなくならないでしょう。

Q2. インフラエンジニアの年収レンジはどれくらいですか？

運用保守のリーダー経験者であれば360万程度を提示される傾向にあります。ネットワークやサーバーの設計、構築までできるとだいたい400〜500万円の年収ゾーンでの採用となります。AWSの構築ができると450万円以上の年収を提示されることが多く、高い評価を得られるでしょう。

Q3. インフラエンジニアのキャリアアップに必要なスキルは？

企業のシステム部門では、インフラエンジニアはネットワークからサーバー、データベースまで幅広く任されるケースが多いため、それぞれの知識・スキルが求められます。勉強方法については「インフラエンジニアになるための勉強方法」の記事もご参照ください。

まとめ

インフラエンジニアに対する需要は引き続き一定水準以上が見込まれています。ITサービスの開発や改善は今後も活発に行われることが予想されるためです。しかし、インフラエンジニアに求められるスキルは変化してきているという点には注意が必要です。インフラ設計、構築の選択肢とできるように、クラウド、仮想化といった新たな技術トレンドを取り入れ、身に着けることが今後は必須となっていくでしょう。

インフラエンジニアへの転職を考える場合は、技術スキル、ヒューマンスキル、マネジメントスキルの習得を行い、設計などの上流工程への参画が高収入へとつながっています。資格の取得も転職においては有効に働きます。

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