転職求人例も紹介!採用担当者が見るポイントなどインフラエンジニアの転職で知っておきたいこと

最終更新日:2022年8月10日

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IT技術の進歩に伴って、サーバーやネットワークなどインフラの構成も大きく変わってきています。クラウドサービスや仮想化技術の普及もその変化の一つです。

クラウドサービスの普及により、企業がサーバーを自社やサーバーセンターに所持し、構築する機会は減少するでしょう。今後、インフラエンジニアの仕事は減り、求人もなくなっていくのでしょうか。この記事では、インフラエンジニアとしてのキャリアアップを検討している方に向けて、インフラエンジニアの転職市場の状況や年収例、必要なスキル、将来生き残って行くためのポイントについて解説します。

インフラエンジニアの需要状況

DXやアフターコロナへの対応で企業はIT環境の重要性を再認識し、IT人材の需要は上昇している状況です。労働人口減によるIT人材の不足も影響しており、IT業界全体では需要は高まっているといえます。

一方、インフラエンジニアについては、クラウドサービスの普及により企業がオンプレミス型でサーバーを自社やデータセンターに置く数が減り、設計、構築、運用とも業務が減少するといわれた時期もありました。

しかしながら、クラウドサービスの普及によりインフラエンジニアの業務が減少するという言説は正確ではありません。確かに、企業がオンプレミスでサーバーを自社やデータセンターに置く数は減るかもしれませんが、ITシステムそのものの需要が減少するわけではなく、必要なシステム環境の数が減るわけではありません。

自社サーバールームやデータセンターにあったサーバー環境から、クラウドサービス上に環境がおかれるように変化しただけなのです。インフラエンジニアの仕事が減ったわけではなく、クラウド環境に対応する形に仕事が変容してきています。それぞれの業種や業界について、その状況を紹介します。

業種ごとの需要状況について

インフラエンジニアの中でも専門とする分野により職種は分かれています。それぞれの職種により需要の変化はあるのでしょうか。

これらの職種ごとの需要状況について参考となるのが、一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会が毎年発表している「企業IT動向調査」です。2021年版の調査では、IT基盤分野における企業の優先課題として以下のような項目が挙げられており、インフラエンジニアの各職種の需要予測の論拠となります。
 

  • ・セキュリティの対策および管理の強化

    ・ビジネスに柔軟かつ迅速に対応できるIT基盤の構築

    ・IT基盤の運用管理業務負担の軽減/省力化

    ・IT基盤の保守/運用管理費の削減

    ・社内・社外のIT基盤の総合的な管理/体制づくり


上記の各項目も踏まえ、業種ごとの需要状況について解説します。

サーバーエンジニア

サーバーはオンプレミスからクラウドへ環境を移している状況です。また、仮想化技術の利用による集約化も進められています。サーバー環境の構築そのものは存在しているため、仕事の内容はクラウド環境の構築に移ってきてはいますが、需要は引き続き存在しています。

クラウド移行がトレンドとは言うものの、移行するためのリソースや既存のレガシーシステムに業務のコアな部分を支えられているなどの理由から、クラウド移行を躊躇している会社がまだ多いのも事実です。そのような会社では、旧来のサーバーエンジニアの需要も根強く残るのではないでしょうか。

ネットワークエンジニア

ネットワークエンジニアにおいては、その必要性は引き続き高い状況です。特にテレワークの普及により、ネットワーク上のセキュリティといった観点が重要視されるようになり、セキュリティ分野における需要が今後も高まることが予想されます。

社内インフラにおいて、ネットワークはIT基盤を支えていると言っても差し支えない存在です。BCP観点からも、さまざまなリスクに備え続ける可能性があり、ネットワークエンジニアの需要がなくなることは考えにくいでしょう。

クラウドエンジニア

クラウド環境の構築、利用の推進を行うクラウドエンジニア。クラウドサービスは柔軟にリソース量を変えることができ、ハードウェアメンテナンスからも解放されるなど企業から見るとメリットがあるため、今後もオンプレミスからクラウドへの移行が進められる傾向は続くことが想定されます。需要は引き続きあると考えられます。

ただ一方で、2021年時点ではクラウドネイティブ技術の活用やPaaSを利用したシステム再構成など、システム再構成/再構築を必要とするような移行の動きはまだ様子見という会社が多い点には留意しておくべきでしょう。

データベースエンジニア

データベースのパッケージングが進み、データベースエンジニアでないエンジニアでもデータベースが扱いやすくなってきました。データベース設計、構築を専門とするデータベースエンジニアの活躍の場は、大規模プロジェクトなどには残っているものの、減少傾向にあります。

ただし、一般のエンジニアにデータベースが扱えることが求められるようになってきています。他の専門分野を持ちながら、データベースのスキルも持ったエンジニアには需要が存在しています。

運用保守系エンジニア

クラウドサービスや仮想化環境の利用によりサーバーや環境の集約が進んでいます。運用保守という観点で見れば、集約された環境によって必要な手間が減るため、需要は減少することが想定されるでしょう。また、今後必要とされる運用保守業務にはクラウド、仮想化した環境を扱うためのスキルが求められるようになるでしょう。

また2021年時点では、運用管理業務負担の軽減/省力化に課題を持つ企業が多いことから、運用保守の業務における課題抽出から改善まで行った経験のあるエンジニアのニーズが高いことが予想されます。

業界ごとの需要状況について

職種だけでなく、インフラエンジニアが所属する業界によっても需要には偏りがあります。本章では、代表的な業界について記載しました。

ソフトウェア・通信

ソフトウェア開発、通信業といった業界においては、新しい技術への対応が必要なため、インフラ環境の刷新も継続的に行われています。技術的な素地はあるため、仮想化による環境の集約、クラウドの利用によるリソースの最適化なども積極的に行われる傾向があります。インフラエンジニアについても需要は存在しています。

この業界でインフラエンジニアとして働く場合は、仮想化技術(Docker)やクラウドサービス(AWS、Azure)などの技術に対する知見が必要となってきます。

メーカー

メーカーにおける工場などの生産拠点では、システムは可用性の高さが求められるため、オンプレミス環境も残ります。IoTなど導入も進められており、クラウド環境との併用が想定されるため、幅広くインフラの知識、スキルエンジニアが求められています。

小売、流通

ECサイト、物流システム、アナリティクスなど小売、流通業においてもITシステムの活用の必要性は非常に高いです。インフラも可用性、スケール、セキュリティなどを考慮しながら構築する必要があり、インフラエンジニアへの需要も存在しています。高いスキルを持ったインフラエンジニアが求められる業界です。

金融

fintech(フィンテック)としてIT技術を取り込んだ新しいビジネスの形を作りつつある金融業界。fintechはITベンチャーから生まれるケースが多く、その下地としてインフラエンジニアの必要性も高いです。自分で学びながら、変わり続ける要求に対応できるインフラエンジニアが必要とされています。

関連記事:インフラエンジニアとは?仕事内容や年収、将来性を解説

インフラエンジニアのスキルアップ転職に必要なスキルとは?

インフラエンジニアとして、スキル、キャリアを向上させながら転職を考える場合、必要となってくるスキルについて記載しています。

技術トレンドに合ったスキルを身に着ける

クラウド、仮想化など次々とインフラをめぐる技術は変容しています。インフラエンジニアとしては、新たな技術にメリットがあれば、取り入れなければなりません。インフラエンジニアの仕事内容に変化が訪れている状況であるため、トレンドに合った技術の習得は必須となります。

関連記事:インフラエンジニアが習得すべきプログラミングスキル

上流工程に関わるスキル習得、経験を積む

キャリアアップを目指す場合、要件定義、設計といった上流の工程に携わる必要が出てきます。上流の工程はミスがあると下流工程に大きな影響をきたしてしまうため、インフラについての知識と経験が問われてきます。現在インフラエンジニアであれば、可能な限り積極的に上流工程に関われるよう職場と調整してみましょう。

ヒューマンスキル

インフラはITシステムなどのソフトウェアを稼働させる環境です。その環境の関係者として、アプリ担当者、自社内の他部門、顧客、連携システムの担当者など様々な相手との調整が必要です。コミュニケーション能力などのヒューマンスキルも、キャリアアップには重要となってきます。

また、より大きな規模の仕事に関わることを考えるのならば、プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャーといった人を率いて仕事をする立場を目指さなくてはなりません。そこにはプロジェクトマネジメントスキルも必要となってきます。

関連記事:インフラエンジニアに必要なスキル|技術面と対人面に分けて解説

インフラエンジニア転職で失敗しないためのコツ

ここからは、インフラエンジニアとして転職活動を行う際に押さえておきたいポイント・コツについてご紹介します。「年収を上げたい」「社会貢献度の高い仕事をしたい」「よりやりがいのある仕事をしたい」など、転職の目的は人それぞれです。転職理由・転職目的に関係なく汎用的に使える内容をまとめました。

大手企業と中小企業での仕事の違いを理解する

分かりやすくSIerを例に取ると、大手SIerはいわゆる上流工程であるインフラの要件定義や設計部分が主な業務になり、中小SIerでは設計に沿ったネットワークの構築や運用保守が主な業務になります。

年収の傾向としては大手の方が高いという事実はありますが、大手になるとディレクションやマネジメント業務が主になるため、エンジニアとして幅広い構築経験を積みたいという希望であれば中小SIerの方がおすすめです。このように、仕事内容の違いを理解することで転職活動の方向性も固まりやすくなります。

職務経歴書の書き方

職務経歴書には自身の業務経験やスキル(機器・OS・ツールの習熟度など)を書くというのは当たり前の話ですが、インフラエンジニアはその特性上、ほかの開発系エンジニア職より「運用」がフォーカスされやすいです。

そのため業務内容をまとめる際には、運用におけるトラブル対応の経験や業務フローの改善などを中心にピックアップするのがベターでしょう。(上流工程を希望する場合はこの限りではありません)

その他、基本的な職務経歴書の書き方については以下の記事をご覧ください。

SE(システムエンジニア)職務経歴書の書き方【テンプレート付き】

志望動機・転職理由の書き方

志望動機・転職理由をまとめる際には以下の4つを押さえるようにしましょう。
 

  • ・今の会社から転職する理由

    ・その会社を志望した理由

    ・入社後に働くイメージ

    ・インフラエンジニアとしての将来像


キーワードは「一貫性」です。例えば、「よりスキルアップしたいから」というのが今の会社から転職する理由であることに対し、その会社を志望した理由が「社会貢献性が高い事業に共感した」であれば、採用担当者に「無理に作られた理由なのでは?」という印象を与えてしまう可能性があります。

インフラエンジニアの志望動機の書き方の詳細については、以下の記事をご覧ください。

インフラエンジニアの志望動機の書き方を例文付きで解説【経験者・未経験者向け】

面接対策

基本的には他の職種と大きな違いはありません。志望動機や転職理由、これまでの経験などの質問を通して「当社で活躍できる人材かどうか」を見極められることになります。

質問の傾向は会社ごとに違うため、レバテックキャリアでは各社ごとの事前に面接対策などをお伝えしています。この面接対策ができるのも転職エージェントを使うメリットです。

レバテックキャリアの転職支援サービスについて

インフラエンジニア転職で採用担当者が見るポイント

その求人で求めるレベル感(初級~中級レベルなのか、上級レベルなのか)によって、採用担当者が見ているポイントも異なります。しかし、インフラエンジニアは比較的流動性が少ない(市場に人材が流れてこない)ため、求めるスキル要件への一致度合いに関してはある程度緩和している企業も多いです。その場合において、採用担当者が重視するポイントは「未経験の技術への習得意欲や習得速度」です。

上記を踏まえ、「オンプレミスの経験しかないが、クラウドへの対応は問題なさそうか」「ホスト型の仮想化基盤の経験しかないが、コンテナに対する知見はあるのか」などが技術的な質問として聞かれることがあります。(あくまで一例です)

求人内容をよく読み、企業が求めるスキルセットと乖離があった場合には、「どのようにして埋めるのか」「乖離をカバーできるようなエピソードはないか」というような準備をしておくことをおすすめします。

インフラエンジニアの年収例

ここまで、インフラエンジニアの需要や転職活動のポイントなどをご説明してきました。それでは、そんなインフラエンジニアの、年収相場はどのようなものなのでしょうか?ここでは、レバテックキャリアを利用して転職に成功した方の実績を参考に、インフラエンジニアの年収を解説します。

未経験

IT系専門学校や4年制大学新卒をはじめ、異業種からの転職者などは未経験として採用されます。未経験の場合、年収は280万円〜320万円程度で採用されることが多いでしょう。高いスキルは求められませんが、「なぜPCは動くのか?」などITの基盤に興味を持っているか、インフラから社会を支えたいといった熱意を持っているかなどを面接で確認されます。

関連記事:インフラエンジニアになるには?必要なスキルや資格を解説

300万円~

経験年数や年齢層

IT業界での経験が多少ある運用保守を行うオペレータクラスのエンジニアの場合は、これくらいの年収ゾーンが目安となります。運用保守系の業務でも、リーダー経験者であれば、もう少し年収も上昇し、400万弱程度を提示される傾向にあります。ただし、金融機関など大規模システムや重要性の高い基盤の運用保守では、運用担当者であっても年収500万円程度で採用されるケースもありえます。

年齢は20代前半〜40代までと幅広く、経験年数よりも携わってきたポジションを重視する傾向があります。

求められるスキル

運用保守担当者としての経験が求められます。インシデント管理などの運用の手法を知っていれば有利になります。運用設計の経験は必須ではありません。

400万円~

経験年数や年齢層

ネットワークやサーバーの設計、構築のスキル、経験がある場合、400〜500万円の年収ゾーンでの採用が望めます。オペレーターとしての業務ではなく、設計や構築業務が中心となります。AWSをはじめとしたクラウドサービスの構築ができると450万円以上の年収に繋がることも多く、高く評価される傾向です。経験年数数年~10年程度で、年齢は20代前半〜30代前半が多いでしょう。

求められるスキル

この年収ゾーンでは、インフラの設計および構築スキルが求められます。サーバー、ネットワーク、DB、仮想化、クラウドなど得意な分野があればアピールポイントとなります。また、チームでの業務を率いるリーダーとしての経験も求められてきます。

500万円~

経験年数や年齢層

ネットワークやサーバーの構築経験が豊富で、チームリーダーやプロジェクトマネージャーなどマネジメント経験もあると年収500万円以上での転職が期待できます。20人以上の大規模チームでのマネジメント経験があると、より高い年収を提示されやすくなるでしょう。

年齢に関しては、30代中盤から40代がボリュームゾーンです。20代後半でもSRE(Site Reliability Engineering)経験など高いスキルを持っていると500万円以上で採用されることもあります。

求められるスキル

ネットワークやサーバーの構築経験に加えて、プロジェクトマネジメント経験が求められます。仮想化環境によるインフラの集約、クラウドサービスの利用による環境の構築など、幅広い選択肢を持てるだけのインフラへの知見が必要となってきます。

参考:厚生労働省の公表データ

厚生労働省の職業情報提供サイト(日本版O-NET)によると、インフラエンジニアと区分できる各職種の平均年収は以下の通りです。

システムエンジニア(基盤システム)→733.6万円
データエンジニア→558.8万円
運用・管理(IT)→558.8万円

データエンジニアと運用・管理(IT)が同じ年収となっているように、今の職業分類だとインフラエンジニアの各職種ごとの公的な年収データが算出しづらいというのが現状です。そのため、あくまで参考と捉えておいた方が良いでしょう。

インフラエンジニア転職の年齢事情

インフラエンジニアへの転職を考えている場合、未経験なら20代~30代前半が望ましいです。インフラエンジニアは学ばなくてはいけないことが多いため、若い方うちに転職したほうが、将来的に高収入を望めます。

他エンジニアからのキャリアチェンジなら20代後半~30代前半の転職も多くあります。システム開発プロジェクトへの参画経験があるエンジニアならば、経験を活かすこともできます。インフラに対する専門知識の習得は必要です。

また、インフラエンジニアとしてキャリアアップのための転職をする場合もあるでしょう。30代であれば、上流工程もこなせるインフラエンジニアとしての転職を目指します。40代以上ではプロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーとしての経験、マネジメントスキルも問われてきます。

転職を考えるべきタイミング

インフラエンジニアの中途転職の場合、要件定義~インフラ設計の上流工程と、構築~運用保守の下流工程のどちらか(または両方)の実務経験が求められます。その実務経験を一定レベルまで積むまでに何年かかるかは企業による部分が大きいですが、3~5年ほどを目安に転職を考える方が多いです。

またこれは一般論になりますが、2~3月と9~10月は求人が増える傾向にあります。これも転職タイミングとして頭に入れておいて損はないでしょう。

関連記事:インフラエンジニアのキャリアパスは?キャリア形成に役立つ資格も紹介

インフラエンジニアの転職におすすめの資格

インフラエンジニアの転職において、資格を持っていることは第三者的な立場から一定のスキルを持っていることを示せるため、有効な手段の一つです。以下では、インフラエンジニアの代表的な資格を紹介します。

情報処理技術者試験(基本、応用)

情報処理技術者試験は独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の運営する国家資格です。元となる資格を含めると昭和44年から運営されており、IT業界でも信頼されている資格となっています。基本情報技術者試験はエンジニアとして幅広く実務レベルの基礎的なスキルと知識を保有することを示せる資格試験です。

一方で応用情報技術者試験は、基本情報技術者試験の上位の資格で、実務レベルで活躍できるスキルと知識を示すことが資格試験です。

情報処理技術者試験(スペシャリスト)

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の運営する情報処理技術者試験の中には、特定技術分野のスペシャリストのための試験があります。インフラエンジニアとして特に技術力を示せる資格として、ネットワークスペシャリスト、データベーススペシャリストが該当します。特に自分の専門分野としている場合は、高度な知識とスキルの保有を示せる資格です。

情報処理安全確保支援士

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の運営する情報処理技術者試験の中でも2016年と近年に追加された資格です。ITシステムおよびその利用者の情報セキュリティ確保は重要な課題です。インフラの構築においても、セキュリティは重視される項目であり、情報処理安全確保支援士の資格を持つことで情報セキュリティに関する知識とスキルを示せ、転職時にアピールポイントとすることが出来ます。

AWS認定

AWS認定(AWS Certification)はamazonが運営するクラウドについての専門知識を効果的に証明することができる資格認定試験です。基礎コース、アソシエイト、プロフェッショナルの3段階の包括的なスキルと知識を示せる資格とAWSの特定のサービスに関する専門知識を対象とする6つの資格があります。

インフラエンジニアとして転職を考える場合、クラウドサービスのスキルが必要となることが多く、その中でも大きなシェアをもつAWSの認定資格はアピールポイントとなります。

LinuC

NPO法人LPI-Japanにより企画、開発、運営されるLinux技術者の認定資格です。クラウド環境までを含めた技術を示すことができる資格で、中立、公正な立場からLinux技術者の技術力を証明してくれます。3段階のレベルに分けられており、クラウド、仮想環境、システムアーキテクチャなどインフラエンジニアとして必要なスキル、知識を示すことができ、転職時には有利に働く資格です。

資格は必要?いらない?

現役インフラエンジニアからの声として、資格勉強で学んだ内容を実務で活かせる場面はかなり少ないという意見が多いです。インフラ構成はパターン化されたものが少ない、OSやソフトウェアのメジャーアップデートがあれば学習し直す必要があるなどが理由として挙げられます。

しかしそれでも、転職という場面においては資格は有利に働きます。未経験者の場合は基礎知識の有無を証明する手段になり、現役インフラエンジニアの転職においても、実務未経験の領域(例えばクラウドなど)の資格を取得しておけば転職先の選択肢が増えるでしょう。

関連記事:インフラエンジニアに役立つ資格9選

インフラエンジニアの将来性

インフラエンジニアの需要は引き続き存在し続けていて、求められる業務内容に変容があることをここまでで述べてきました。インフラエンジニアの今後、将来性について記載しています。

インフラエンジニアが将来生き残っていくためには

IT技術の進化に伴い、インフラエンジニアに求められるスキルも変化しています。変化に対応して、インフラエンジニアが将来生き残っていくために大切なポイントを確認しておきましょう。

従来、インフラエンジニアの仕事と言えば物理サーバーの選定や環境構築といった業務や運用保守が主なものとなっていました。しかし、クラウドサービスやWebサービス、IoTやAIなど業界での主流となる技術が大きく変化してきています。このような中で生き残っていくためには、特に以下のポイントが重要です。
 

  • ・クラウド、IoT、AIなど新しい技術や情報を学び続けること

    ・IT業界の動向の流れを読み解くこと(トレンドのキャッチアップ)

    ・専門分野だけでなく幅広い知識を持つこと(セキュリティ分野など)


IT業界の中で常に必要とされる人材でいるための努力を続けることが大切です。これは、インフラに限らずIT業界ではどの領域であっても共通となります。特に、セキュリティ領域のスキルを身につければ高い年収が期待できますので、キャリアアップを目指す人は視野に入れておくとよいでしょう。

インフラエンジニアの求人例をチェック

最後に、インフラエンジニアの求人例を紹介します。

【業界】
◆IT・通信
◆ソフトウェア/インターネット

【業務内容】
◆インフラの設計から保守まで幅広く担当
インフラの設計をはじめ、構築、運用、保守、調査、分析などインフラ業務全般に携わっていただきます。

<具体的な業務内容>
・開発エンジニアとの連携によるインフラアーキテクチャ設計、運用、改善
・アプリケーションエンジニアとの連携によるアプリケーションビルドパイプラインの設計、構築
・CI/CD環境の構築、運用
・モニタリング環境の整備
・障害対応、ボトルネックの調査、改善

【求められるスキル・経験】
・AWSを用いたインフラ設計、構築、運用の実務経験
・Linux サーバーの設計、構築、運用の実務経験
・当社のミッション、ビジョンに共感していただける方
・会社とともに成長していく意欲がある方

【想定年収】
400~800万円

【福利厚生】
健康保険/厚生年金/雇用保険/労災保険/通勤手当/残業手当/慶弔休暇/年末年始/有給休暇有給休暇/服装自由/資格取得支援制度/社外研修費補助/ハイスペックPC支給

【勤務地】
東京都

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まとめ

インフラエンジニアに対する需要は引き続き一定水準以上が見込まれています。ITサービスの開発や改善は今後も活発に行われることが予想されるためです。しかし、インフラエンジニアに求められるスキルは変化してきているという点には注意が必要です。インフラ設計、構築の選択肢とできるように、クラウド、仮想化といった新たな技術トレンドを取り入れ、身に着けることが今後は必須となっていくでしょう。

インフラエンジニアへの転職を考える場合は、技術スキル、ヒューマンスキル、マネジメントスキルの習得を行い、設計などの上流工程への参画が高収入へとつながっています。資格の取得も転職においては有効に働きます。

インフラエンジニアに関するFAQ

Q1.インフラエンジニアの需要状況について教えて下さい

クラウドサーバーへの移行によってインフラエンジニアの仕事が減っていくのではという意見もありますが、AIやIoT、フィンテックのような新しい分野でのIT技術の活用が進み始めているので、ITの根幹を担うインフラエンジニアの需要がなくなることはないでしょう。

Q2.インフラエンジニアの年収レンジについて教えて下さい

運用保守のリーダー経験者であれば360万程度を提示される傾向にあります。ネットワークやサーバーの設計、構築までできるとだいたい400〜500万円の年収ゾーンでの採用となります。AWSの構築ができると450万円以上の年収を提示されることが多く、高い評価を得ることができます。

Q3.インフラエンジニアがキャリアアップするには、どのようなスキルを身につければよいでしょうか?

企業のシステム部門では、インフラエンジニアはネットワークからサーバー、データベースまで幅広く任されるケースが多いため、それぞれの知識・スキルが求められます。勉強方法については「インフラエンジニアになるための勉強方法」の記事もご参照ください。

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