インフラエンジニアの将来性とクラウドの関係、おすすめの資格、キャリアパスもチェックインフラエンジニアの需要は?年収傾向や人手不足の理由を解説

最終更新日:2022年4月22日

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サーバーやネットワークなど、ITインフラ環境を整備するインフラエンジニア。ITシステムの浸透により、その需要は年々増加傾向にあります。

クラウドの普及によりインフラエンジニアの仕事が減るという意見もあります。その影響でインフラエンジニアは転職し、不足するまでに減ったのでしょうか。

本記事ではインフラエンジニアの需要と将来性、年収の傾向、年収アップへのスキルについてまとめました。インフラエンジニアを目指す方、また今後のキャリアを検討しているエンジニアは参考にしてみてください。

1. データで見るインフラエンジニアの現在の需要状況

2025年の崖が眼前に迫り来ている状況下、企業にとってIT化、デジタル化そしてDXの実現は経営戦略として重要です。多くの企業がIT化の推進を図っているため、IT人材全体では需要が供給を上回る状況が続いてきました。

労働人口の減少といった背景が簡単に変わることはなく、今後もこの傾向は続くと考えられます。経済産業省の「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」(※1)では、2019年がIT人材の供給のピークで、2030年には最大79万人のIT人材が不足するという予測もあります。

※1 経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」(2021年1月18日アクセス)

インフラエンジニアの現在の求人の募集状況を見てみましょう。レバテックキャリアでは、2021年1月13日時点で921件の求人情報がありました。IT技術が必要とされる場面は多く、そのIT技術を支えるインフラエンジニアには一定以上の求人がある状況だといえます。

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IPAの2019年度の「組込み/IoT に関する動向調査 調査報告書」(※2)によると、現時点で重要な技術としてサーバ・ストレージ技術は1~3番目の選択順で合計10%に迫る回答を得ました。また、強化・新たに獲得したい技術としても合計5%近い回答を得ています。インフラエンジニアの技術が必要とされていることを裏付けるデータの一つです。

※2 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「組込み/IoT に関する動向調査 調査報告書」(2021年1月18日アクセス)

インフラエンジニアの需要が変動する原因

インフラエンジニアの仕事はサーバーやネットワークなど、ITシステムに利用されるインフラの設計、構築および運用、保守です。新たな技術により基盤、インフラが生まれると、その技術を取り入れるために、それを支えるインフラエンジニアの需要が高まります。近年では仮想化やクラウドサービスの導入といったトレンドがありました。

インフラ技術の停滞期には、その需要は低下することもあり得ます。オンプレミスのサーバー構築が一般的だった時期までは、周期的なサーバーの部品交換、保守切れ、リプレースによる更新などの仕事が定期的に存在していました。企業のインフラがクラウド化したことにより、その機会が失われ定期的なリプレースは減少していくことも想定されます。

データによって確実に示されているのがクラウドサービスの普及です。総務省の「令和元年度通信利用動向調査」(※3)によると、企業のクラウドサービス利用が60%を超えました。利用企業においても85%が「効果があった」としており、資産や保守体制の維持、安定運用や可用性といったメリットがあるため、今後も多くの企業がインフラとしてクラウドサービスの利用を続ける、または新規に導入すると考えられます。インフラエンジニアの仕事として、クラウドサービスを利用したインフラの構築案件が増加することにもつながります。

※3 総務省「令和元年度通信利用動向調査ポイント」(2021年1月18日アクセス)

2. インフラエンジニアの今後の需要予想

IT化、デジタル化の推進、およびDXの実現は、これから日本の企業にとって挑まなくてはならない課題です。これはITエンジニアにとっては、ソフトウェア、インフラの両面で需要に繋がっています。

ただし、IT化と一言にいっても利用される技術は変わっていきます。オンプレミスからクラウドへ。仮想化、コンテナ、Dockerとインフラ基盤構築に必要な知識、スキルは変化しているのです。

インフラエンジニアの将来性

AIにより人の手による仕事が減少するという試算が、英オックスフォード大学マイケルオズボーン准教授の論文をはじめとした各種の研究にて示されています。しかしながら、そのAIを支える基盤、ITインフラはなくなることはありません。(※4)

※4 Carl Benedikt Frey and Michael A. Osborne「THE FUTURE OF EMPLOYMENT: HOW SUSCEPTIBLE ARE JOBS TO COMPUTERISATION?」(2021年1月18日アクセス)

ITの利用において、中心となる技術の変化は起きえます。かつてサーバー構築はオンプレミスが一般的で、インフラエンジニアはサーバーの設計、構築、運用保守にむけたハードウェアおよびOS等の知識が必要でした。今後はそれに加えて、クラウドや仮想化といったスキルが必須となります。インフラを支えるための技術についても選択肢が増えていくため、インフラエンジニアとしてはそれに対応していかなければならないのです。

技術の発展はインフラエンジニアにとっても学習が必要となる以外の変化ももたらします。ポジティブな点としては、クラウド化により、時間や場所の制約がインフラエンジニアにとっても軽くなることが期待できます。クラウドにサーバーがあれば、休日や勤務時間外のシステムトラブルも家から対応可能となり、インフラエンジニアに特有だったトラブル即現場へ派遣されて対応というスタイルも不要となるかもしれません。

3. インフラエンジニアの需要に対する懸念の声

クラウド化の浸透によりサーバーが無くなり、インフラエンジニアの需要が減少するという、インフラエンジニアの将来に対する見方もあります。実際に企業のサーバールームや企業がデータセンターなどに持つ物理的なサーバーは減ることが予測されます。クラウド環境に置き換えることでメンテナンスの手間やコスト、資産投資を抑えることが出来るメリットがあるため、サーバー資源はクラウド環境に集中していくでしょう。

ただし、クラウド化のメリットがオンプレミスのメリットを超えないケースではオンプレミスでの運用も残ります。例えば24時間稼働が必要となるサーバー運用はクラウド環境に移すのは難しいです。

それでは、インフラエンジニアは減少するオンプレミスでの案件しか需要が無くなっていくのでしょうか?

クラウドの普及でインフラエンジニアの仕事はなくなる?

クラウド化が進むことでインフラエンジニアの仕事がなくなるということはありません。確かに、クラウド化は推進されていくことが想定されますが、それはインフラエンジニアの仕事がなくなることを意味していません。そこにはクラウドというインフラを扱う需要が生まれ、クラウド環境がインフラエンジニアの仕事場所に変わるだけです。

IT環境に関する需要は今後も拡大が予想され、その数だけインフラが必要となります。インフラエンジニアに新たな知識、スキルが必要とされるのは間違いないですが、仕事がなくなるわけではないのです。

4. インフラエンジニアの年収傾向

インフラエンジニアに限らずITエンジニア全体の年収傾向を知るデータとして経済産業省の行った「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」があります。職種別、スキル標準別の給与水準の実態を参照すると、全体的に求められるスキルの高い職種につくことで年収が増加していく傾向があります。

スキル標準レベル3「独立して仕事ができる中堅人材レベル」程度ならば年収576万円、スキル標準レベル4「部下を指導できるチームリーダーレベル」ならば年収726万円が平均値です。また、IT関連産業では年功型と能力・成果重視型の給与モデルがあり、いずれも勤務年数などを積み上げることで給与が上がる仕組みとなっています。

年齢別インフラエンジニアの年収例

上記「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」のスキル標準別の給与水準を参考にすれば、
 

  • ・20代でスキル標準レベル3「独立して仕事ができる中堅人材レベル」程度に到達した場合、576万円

    ・30~40代スキルレベル4「部下を指導できるチームリーダーレベル」程度に到達した場合、726万円

    ・40~50代スキルレベル5「社内での指導者・幹部レベル」程度に到達した場合、937万円
     

という年収例が想定できます。

5. インフラエンジニアが年収アップするのに必要なスキルと経験

今後、インフラエンジニアが年収アップを目指すために必要となるスキル、経験の代表的なものを挙げています。

クラウド環境への知識、利用スキル

AWS(Amazon)、GCP(Google)、Azure(Microsoft)などの各種のクラウドサービスの利用経験および活用スキルは、インフラエンジニアとして必須となっていきます。オンプレミスのサーバー構築をする場合にも、最低でも各クラウドサービスとメリット/デメリットの比較ができなければ設計を検討することもできなくなってしまいます。

Dockerや他の仮想化技術

クラウドサービスの活用とともに今日のインフラ環境構築に欠かせないのが仮想化技術です。ゲストOSをホストごとに立ち上げるVMWare、Virtual Boxなどのホスト型仮想化に加え、注目が集まるのが、Dockerをはじめとしたコンテナ型仮想化の技術です。コンテナ型の仮想化環境は、ホスト型に比べてリソースの消費が小さく、手軽に利用することが出来るメリットがあり、環境構築の優先度の高い選択肢の一つとなっています。

IaCへの対応

IaC(Infrastructure as Code)はインフラにおいて繰り返し行われるプロビジョニング、構成、デプロイなどコード化して再利用性などを高めることを示しています。コード化して再現が可能なようにしておけば、都度行うコストを削減でき、トラブル発生のリスクを抑制、デプロイ時間の短縮などを実現することが可能です。

クラウドサービスを利用する場合、リソースはクラウドサービス側で確保されるため、IaCを利用することでリソースの効率化が実現できるなど相性が良いことも特徴となっています。一部でプログラミングをする必要があるため、インフラエンジニアにもスクリプト言語などのプログラミングを習得する必要性が発生してきます。

ローカル5G

2020年に携帯電話大手キャリアが揃ってサービス開始し、注目が集まる通信技術が5Gです。高速で大容量のデータのやり取りが可能なことが特徴ですが、キャリアの5Gは通信基地局の整備に時間がかかってしまうという問題を抱えています。

そんな5Gを企業や官公庁などの団体が、限られた範囲に対してネットワークを構築することが出来るのがローカル5Gと呼ばれる技術です。ネットワークの環境構築ですが、今後大きな期待がかけられている技術であるため、ローカル5Gに関するスキルを持ったインフラエンジニアは高い需要があると想定されます。

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