SIerの将来性は?今後なくなると言われる理由と市場価値

最終更新日:2023年9月22日

現在も日本国内では、大手SIerが企業のITシステム開発の多くを担っています。しかし近年、このSIerの将来性について悲観的な声も挙がっていることをご存じですか?果たして本当にSIerの将来性は低いのでしょうか。

SIerへの転職・就職を検討しているが将来性が不安と思われている方や、このままSIer業界に居続けていいのか不安に感じている現役エンジニアに向けて、SIerの将来性をさまざまな角度から整理・分析していきます。

この記事のまとめ

  • 複数のハードウェア・ソフトウェアなどを用いて、部門横断型の汎用的なITシステムを生み出す業務を提供する事業者が「SIer(システムインテグレーター)」と呼ばれる
  • クラウドの普及や慢性的な高コスト体質などよりSIerは将来性がないと言われることもある
  • 一方で政府系機関や公共性の強い事業者や、金融機関などの大型プロジェクトはSIerでなければ受注できないのが実情なため需要がなくなることは当分ないとされる
  • IT人材不足が叫ばれているが「従来型のIT人材」は供給過多になると見られ、生き残るためには「先端IT人材」を目指しスキルを身に着けるのが良い

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SIer(システムインテグレーター)とは?わかりやすく解説

Slerとは


複数のハードウェア・ソフトウェアなどを用いて、部門横断型の汎用的なITシステムを生み出す業務のことを「SI(システムインテグレーション)」と呼びます。そのSI業務を提供する事業者が「SIer(システムインテグレーター)」です。SIerは特定の技術に依存せず、顧客要望にマッチするシステムを創出するためにさまざまな技術を用います。

30年以上の歴史

SIerは90年代に政府の主導により生まれた業界です。90年代に大規模なシステムの需要が高まったことから、多くのSIerが誕生することになりました。現在も当時から稼働している、官公庁や金融機関のITに関するプロジェクトが複数存在します。

2000年代のITバブル崩壊以降、多くの企業は自社の情報システム部門をSIerに売却することになります。これにより他業界から派生したSIerも増えていたのです。

SESやSEとの違い

SESはシステムエンジニアリングサービス、SEはシステムエンジニアの略です。SESはエンジニアを雇用している企業が顧客と契約し、エンジニアの労働時間を提供するサービス形態です。一方でSEはあくまでも職種であり、SIerとは明確に異なります。

SESとSIerは近いですが、SIerのほうが関わる業務の幅はより広義です。システム開発を請け負っている企業全般がSIerに該当します。そのSIerの中でシステムエンジニアリングサービスに特化している企業がSESに当たります。

関連記事:SESへの転職を考える|客先常駐のメリット・デメリットやSIerとの違い

SIerの種類

SIerは大きく分けて4種類で、区分する場合は以下が該当します。


  • ・メーカー系

    ・ユーザー系

    ・独立系

    ・コンサル系


さらに5種類に分類する場合は、これらに外資系が加わります。それぞれの分類について詳しく知りたい方は、関連記事もご覧ください。

関連記事:SI事業での仕事内容|各工程ごとの業務をわかりやすく解説

SIerの仕事内容

SIerの仕事はシステム開発全般です。工程を細かく分類すると、要件定義・設計・開発・運用が挙げられます。SIerの中でも大手企業は上流工程を担当することが多く、下請けの中小企業は主に下流工程を担当することが多いです。

SIerの将来性が「ない」と言われる理由

SIerの将来性については、ここ数年のあいだで将来性を疑問視する声が増えてきました。その理由として挙げられる問題点について解説します。

クラウドの普及

クラウドサービスの成熟は、SaaS・IaaS・PaaSといったプラットフォームから、インフラ構築をサービス化しました。あらゆるシステムがクラウド上に容易に構築できるようになり、ゼロベースでのスクラッチ開発が不要の時代に突入しています。日本の大手SIerが得意としてきた、独自で決めた仕様によるスクラッチ開発は需要自体が低下しているのです。

慢性的な高コスト体質

Slerは大手になればなるほど発注コストが高くなり、一定以上の規模感を持つプロジェクトでなければ採算が合わないのが実情です。しかも多大なコストを投じて作り上げたシステムが、見合った効果を発揮してくれるとは限りません。

現代は小さく作って頻繁に試行しながら、状況に応じて組み替える「スモールスタート」や「マイクロサービス」がトレンドです。このようなトレンドとSIerのビジネスモデルがマッチしていないことも、将来性を危惧される要因のひとつでしょう。

「創発型」の高付加価値な提案がしにくい

これまで国内のSIerはクライアントの要望に基づいて仕様を決定し、要望を忠実に実現したシステムの構築をおこなってきました。そのためSIer発信での企画や、付加価値の高い企画の提案という事業はあまり実施しない文化でもあったのです。そもそも国内企業にとってそのような需要がなかったため、日本ではそのような風習や文化がなかったともいえるでしょう。そのため創造型の高付加価値のある提案がしにくいという事情があります。

エンジニア不足による「動員力」の低下

SIerの強みのひとつに「動員力」があります。これまではITエンジニアをスピーディーかつ大量に調達できていたため、大規模な案件をいくつも抱えることができました。しかし現代ではITエンジニア不足が深刻化しています。

みずほ情報総研の調査によれば、2030年時点で最もIT需要の伸びが小さい場合でも約16万人のエンジニア不足になると予測されています。さらにIT需要が2~5%伸びる中位シナリオでは約45万人、3~9%伸びるシナリオでは約79万人が不足するとの試算もあるほどです。こうした調査結果の影響からか、SIerはこれまでのように「動員力」を発揮できなくなり、徐々に優位性を失っていくという見方が強まっています。

リカーリングビジネスの減少

リカーリングビジネスとは「継続的な収益をもたらすビジネス」を指します。IT業界は華やかな開発フェーズのみに目を奪われがちですが、本当の旨味は開発終了後の「運用保守フェーズ」にあると言えます。

SIerは自らが手掛けたシステムの運用保守を担い、継続的な収益の柱としていました。つまりリカーリングビジネスが、SIerの収益基盤を支えていたのです。しかしクラウドサービスやパッケージソリューションが普及すれば、運用保守は内製化されリカーリングビジネスの割合は減少します。これはSIerの収益基盤の弱体化につながりかねません。

海外にはSIerの構造がなく海外進出しにくい

企業がSIerにシステム開発をまるごと外注して、運用から保守まで一括して依頼するビジネスモデルは日本特有です。海外にはそのようなビジネススキームはあまり見られないため、日本のSlerは海外進出がしにくいという事情があります。

グローバル社会をリードしているIT分野において、国内でも海外のIT企業が進出することは珍しくありません。海外のビジネスモデルが日本でもスタンダードになれば、Slerそのものがガラパゴス化してしまう可能性も危惧されるでしょう。

関連記事:外資系SIerに転職するには?特徴や年収、メリットやデメリットも解説

多重請け構造への問題視

SIer業界は多重請け構造になっています。大手SIerが中小SIerに仕事を流し、さらに零細SIerに仕事が流されるというイメージです。三重請け、四重請けになっているケースも珍しくありません。そのしてこのような多重請け構造は法的にグレーゾーンです。そのため、問題視されることが多いのです。

法的な問題だけでなく、下流で仕事を請けている企業に負担が集中し、結果的にブラック企業になってしまうことが多いです。仕事は大変なのに何重にも中抜きされているので収入は少ないという状況です。

年功序列制による若い世代働きにくさ

IT業界は若い人材が多いですが、SIerは歴史が古いので年配の方も働いています。その結果、年功序列制が比較的残っています。若い世代にとって働きにくさを感じることもあるでしょう。人材育成を疎かにしていて、若い世代だけ入れ替わりが激しいような企業も多いです。

優秀な人材がSIer離れしつつある

顧客である企業が求めるシステムの開発においては、顧客都合でスケジュールが決まることがめずらしくありません。そのため十分な開発期間が確保できず、仕事量や労働時間が過重になりがちです。
その影響は下流工程になればなるほど、下請け企業に影響する傾向も見受けられます。

このような多重受け構造では、業務内容や年収といった面で差が出てしまいます。SIerはシステム開発を企画から請け負っていますが、担当業務の多くは資料作成やマネジメントになるため、開発現場で求められるプログラミングスキルはあまり身につきません。またSIerは日本企業としても歴史があるので、年功序列で年収が決まるケースが多く若い人材には働きにくい側面もあるでしょう。

今後もSIerはなくならないと言われる理由

SIerの将来性については、確かに不安材料も多くみられます。しかし現時点でSIerの業績は好調であり、5年程度のスパンで見れば明るい未来があることも事実なのです。

大型案件はSIerの独壇場

政府系機関や公共性の強い事業者や、金融機関などの大型プロジェクトはSIerでなければ受注できないのが実情です。このような大型案件はほぼ定期的に発生するため、安定的に一定の需要が見込まれます。

「2025年の崖」に代表される旧システムの移行問題

経済産業省が公表した「2025年の崖」にもあるように、レガシーシステムの老朽化は経済損失をもたらすリスクを持ち合わせています。こうしたリスクを避けるためにも、今後数年で基幹システムや業務システムが新システムへと移行していくでしょう。システムのマイグレーションは大規模プロジェクトになることが多く、調整を行いながら豊富な人員を投入できるSlerの力が必要不可欠です。

大規模システムはクラウド化が難しい

システム規模が大きくなればなるほど、すべてをクラウドに移行することは困難です。オンプレミス環境は減少傾向にはありますが、事業の専門性や継続性など考慮するとクラウドにはないメリットもあります。実際にクラウドとオンプレミスのハイブリッド環境で構築されるシステムを構築することもめずらしくありません。このような環境の構築や保守運用は、SIerの存在なしでは現実的ではないでしょう。

システムの需要がなくなることはない

多くの日本企業が運用するITシステムは導入からかなりの年月が経過しているため、今となってはレガシーな技術で動いているシステムが数多く存在します。そのため最新技術を導入しにくく、引き続き古い技術を採用するケースも少なくありません。古いシステムを更新しながら運用しなければならないことも多いため、SIerの需要は今後も続くことが予測されます。

DX需要の増加

多くの企業が高効率・高付加価値経営を目指すべく、DX(デジタルトランスフォーメーション)の導入が加速しています。DX需要の増加に対応すべく、CRM(顧客管理システム)やMA(マーケティング活動の自動化ツール)などのパッケージソフトが広く普及してきました。このような企業向けツールの導入においては、SIerの存在を発揮できるジャンルでもあります。

このようなパッケージソフトのソリューションは、スクラッチ開発の独自システム開発事業から今後置き換わっていくでしょう。つまり既存の独自システムを導入したSIerが、スクラッチ開発のノウハウを活用してパッケージソフトの導入を担うケースが想定されます。

関連記事:SIerの志望動機の書き方と例文 - 「業態×職種」を意識しよう

プラットフォーマーへの転換

国内事業だけでなく、海外で新たなビジネスを立ち上げるケースも見受けられます。例えば海外で決済システムのプラットフォームを構築し、プラットフォーマーを目指しているSIerも存在します。これまでの「受託者」とは全く別のポジションを狙い、収益を確保しようという試みです。

中小SIerは生き残り戦略を見直す時期

中小のSIerはもともと身軽であるというメリットがあります。そのため大手SIerの下請けとしてプロジェクトに参画するだけでなく、並行して自社開発などを行っているケースも少なくありません。ひとまずは下請けSIerで収益を出し、並行して自社サービスを開発することで収益を伸ばしていくというスタンスです。

中小SIerの活動の幅は今後より広がっていくことでしょう。大手SIerの下請けだけを行うか、自社でのシステム開発やアプリ開発、そのほかプロジェクトのマネジメント業務などに乗り出していくか。どのような判断をするのかで中小SIer企業の明暗は変わってくると考えられます。

求人はまだまだ安定して多い

SIerの求人数はまだまだ安定しています。たとえばレバテックキャリアでは、2023年6月時点で4,716件の求人があります。SIerの業態が不安視されることはありますが、SIer市場自体は拡大傾向でしょう。

特に金融業界、公共機関では安定してSIerの需要が見込まれます。SIerに投入される予算が縮小する可能性はありますが、需要は安定しているので仕事がなくなることは考えにくいでしょう。エンジニアにとってはスキルを身につけるためにSIerで修業を積む、スキルが身についたら別業界に転職するといった選択肢もあります。

SIerの中でも下請けだけでなく自社開発も行っている企業もあるので、このような企業に在籍すればSIerであることは問題になりません。

SI業界の将来を踏まえエンジニアがとるべき対策

SI業界で働くエンジニアがとるべき対策において、IT業界は人材不足が叫ばれる一方で「2030年には従来型IT人材が10万人余る」という試算をどう捉えるかが重要です。人材不足が叫ばれているのはあくまでも「先端IT人材」であり、受託開発・保守運用などに携わる従来型IT人材は、そこまで不足していないという実情があるからです。

今後はスキル習得によって「先端IT人材への転換」を目指していくことが、年収・キャリア向上の鍵を握っていると言えるでしょう。

関連記事:SIerから転職したい理由とは?おすすめのタイミングと成功の条件

今後のITエンジニアが身に着けるべきスキル

今後ITエンジニアが年収やキャリアの向上を目指すにあたって、どのようなスキルを身につけるべきかを解説します。

自動化、仮想化対応スキル

これまで手動で行っていたネットワークやセキュリティの設定、ネットワーク機器のコンフィグ設定作業などを、コーディングによって自動化するといったスキルは需要が高いでしょう。

IoT関連

組込みエンジニアであれば「センシング対応」や「無線通信機能の実装」などを身に着けることで、IoTエンジニアへの転身が可能です。

UI・UX対応スキル

UIはユーザーの使い勝手、UXは体験・経験に寄与する部分です。特にUXに関連するスキルは既存のITエンジニアにはそれほど求められませんでした。これまではデザイナーの領域とされていましたが、Webサービスの競争が激化する中で「使いやすく快適なサービスは何か」という視点がエンジニアにも求められる傾向にあります。

AI、機械学習関連スキル

ここ数年で業界業種を問わず、AI・機械学習ソリューションの導入が進んでいます。「省人化・省力化・高品質」を同時に達成するには、AI・機械学習ソリューションの持つ力が不可欠だからです。AIや機械学習に関するスキルとしては、次のようなものが挙げられます。


  • ・Python、R、Juliaなどによるコーディングスキル

    ・AIを動作させるための環境構築スキル

    ・AIに投入するデータのクレンジングスキル(データプレパレーションスキル)

    ・統計学の基礎知識

マネジメントスキル

ITエンジニアはマネジメントスキルを身に付けることで上流工程にキャリアアップでき、年収アップ、需要アップにつながります。リモートワークの普及によって個人主義になっている印象があるかもしれませんが、だからこそ余計にマネジメントスキルが求められます。

リモート環境では、チャットツール、Web通話、資料共有などによってマネジメントを行います。対面でのマネジメントスキルと概ね同じですが、リモートでのマネジメントにも慣れておくと良いです。

SIerの活躍するビジネス領域5種

SIerにはいくつか種類があります。ビジネス領域による分類です。具体的には、以下5種類が挙げられます。


  • 1.メーカー系

    2.ユーザー系

    3.独立系

    4.コンサル系

    5.外資系

1.メーカー系

メーカー系は、ハードウェアなどのメーカーがソフトウェア部門を独立させたSIerです。独立したSIerは、元の企業が親会社になります。そのため、親会社の下請けになることが多いです。具体的な企業としては、日立系、NEC系などの企業が該当します。

2.ユーザー系

ユーザー系は、システムユーザーとなる企業である金融機関などがシステム部門を独立させてできたSIerです。親会社のシステム開発がメインになるので、親会社の業務システムに特化するという特徴があります。

3.独立系

独立系はメーカー系にもユーザー系にも属さず、独自に設立されたSIerです。独立系SIerは数が多く、様々なプロジェクトに参画しているケースが多いです。いろいろなプロジェクトに参画できることは、経験値という意味では名っとになるでしょう。

4.コンサル系

コンサル系SIerも親会社があるわけではなく、コンサルに強みを持つSIerということです。上流工程のみ携わる場合が多く、一般的なSIerとは異なります。具体的な企業としては、野村総合研究所、日本総合研究所、アビームコンサルティングなどが該当します。

5.外資系

外資系SIerは海外に拠点を置くSIerです。日本と比べると海外にはSIerに特化した企業は少なく、たとえばハードウェアなどを販売しながらSIerとしての業務も行っているといったケースが多いです。

SIerからの転職の選択肢

SIerで身につけたスキルをベースにすることで、そのほかの職種に転職することも容易になります。

Web系企業

Web系企業はSIerよりもトレンド寄りの技術を用いており、また自社開発している企業も多いです。客先常駐ではなく自社開発の環境で働けるという点も魅力でしょう。Web系のスキルを身につけることで、将来的に独立しやすいというメリットもあります。

またSIerよりもWeb系企業のほうが入社難易度が低いため、SIerでスキルを身につけた後でWeb系企業に転職するというキャリアプランも有効です。

関連記事:SIer・SESからWeb系企業への転職を成功させる7つの秘訣

社内SE

社内SEとはIT業界以外の企業で、IT部門に属するSEを指します。SIerで身につけたITスキルは他業界でも重宝されるので、社内SEとして転職することが可能です。企業にもよりますが社内SEは間接部門なので、IT企業に在籍するSEと比べるとワークライフバランスを維持しやすいという特徴があります。仕事とプライベートを両立するといった目的で、社内SEに転職する人も多いです。

ITコンサルタント

ITコンサルタントはITの観点から企業に提案を行う職種です。プロジェクトの工程で言うと、最上流工程に該当します。SIerの役職だとプロジェクトマネージャーよりもさらに上の工程となり、IT知識、広い視野、コミュニケーション能力などが広く求められます。またITコンサルタントは平均的に収入が高い傾向があるので、SIerからのキャリアアップとして選ばれる職業です。

SIerに関するよくある質問

SIerに関するよくある質問と回答を紹介します。

Q1. SIerの収益源は?

SIerの収益源は、人月単価です。つまり会社から人材を派遣し、それに対して報酬をもらうということです。システムのクオリティや売り上げに対して収益を得るのではなく、人を派遣することに対して固定報酬をもらうという点がポイントです。

Q2. SIerの給料はいくら?

SIerの平均年収はおよそ570万円ほどです。これはレバテックキャリア内の求人から算出したデータですが、他の転職エージェントサイトなどの統計でも概ね同じような結果になるでしょう。

Q3. SIerは何をする職業?

SIerは工程によって分業されていて、自分がどの工程でプロジェクトに参画するかによって業務内容が変わってきます。全工程を含めると、クライアントの業務の把握・分析、課題解決のためのコンサルティング、システムの設計、プログラミング、保守運用、システムのテストなどです。

まとめ

今後もSIerでなければ受けられない仕事もあるため、仕事がゼロなくなるといったことは考えにくいです。しかし今後はスキル習得によって「先端IT人材への転換」を目指していくことが、年収・キャリア向上につながるといえるでしょう。

またSIer企業も多様な動きをしており、自社開発と並行して事業をおこなっている企業も数多く存在します。SIerでスキルを身につけて転職することも可能なので、一言でSIerに転職すると言っても選択肢やその後のキャリアプランは豊富です。SIerへの転職という面だけで考えるのではなく、企業の活動を見ながら自身のキャリアプランを考えて最適な選択をすることが重要といえます。

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この記事の監修

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