IT人材の不足 - システムエンジニアの人手不足はなぜ起こる？

この記事のまとめ

経済産業省による調査では、IT人材は不足しており、今後も需給ギャップは拡大すると予測されている
IT人材が不足する大きな原因として、日本の労働力人口の減少とDX推進に関するIT人材の需要の高まりが挙げられる
IT人材不足の状況は、SEを始めとしたIT人材にとってはチャンス
IT人材でも単純性の高い仕事をしている場合は、AIやロボットに代替されてしまう可能性が指摘されている
先端IT技術と呼ばれる分野のスキルを持つことで、今後も求められるIT人材であり続け、高い需要を望むことができる

SEをはじめとしたIT人材不足の現状
なぜSEをはじめとしたIT人材は不足しているのか
人材不足のタイミングでSEを目指すメリット・デメリット
今後需要が減少するとされているIT人材とは
今後需要が高まるIT人材とは
IT人材不足に関するよくある質問
まとめ

SEをはじめとしたIT人材不足の現状

IT人材とは、SE（システムエンジニア）やPG（プログラマー）、プロジェクトマネージャー、ITコンサルタントなど、ITの知識とスキルを用いて、システムの導入や開発、IT戦略支援などをする人材の総称です。

ここでは、IT人材不足の現状を、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」をもとに解説していきます。

調査発表時のIT人材不足の状況

当記事で参照するIT人材需給に関する調査は、2019年3月に発表された資料です。IT人材の総数については2015年の国勢調査をもとに推定しています。

2018年時点のIT人材が不足している状況は下記のようにまとめられています。

・国内のIT人材はおよそ103万人であり、約17万人が不足している

・IT人材の供給数は労働力人口の低下により減少傾向である
・IT人材の需要は上昇傾向である
・IT人材の需給ギャップは拡大することが予測される

また、経済産業省「ITベンチャー等によるイノベーション促進のための人材育成・確保モデル事業」では、2016年時点で先端IT人材（ビッグデータ、IoT、人工知能を担う人材）とセキュリティ人材の不足状況について下記を報告しています。

・国内の先端IT人材数はおよそ9.7万人で、1.5万人が不足している
・セキュリティ人材はおよそ28.1万人で、13.2万人が不足している
・先端IT人材、セキュリティ人材については需要と供給される人材数は拡大傾向にある
・ただし、需要の拡大に供給が追いつかないため需給ギャップは拡大傾向と予測される

2023年時点のIT人材不足の状況

「IT人材需給に関する調査」では2023年の状況を下記のように予測しています。（中位シナリオ）

・IT人材は約109.1万人で、約33.8万人が不足する

また、「ITベンチャー等によるイノベーション促進のための人材育成・確保モデル事業」で予測されているのは2020年までで、2020年時点での先端IT人材、セキュリティ人材の状況は下記を予測しています。

・国内の先端IT人材数はおよそ13万人で、4.8万人が不足する
・セキュリティ人材はおよそ37.1万人で、19.3万人が不足する

同様の調査はそれ以降行われていないため、実測数は不明です。しかし、予測が概ねあたっていることを裏付けるデータも存在しています。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）による「DX白書2023」によると、2022年と2021年の調査からDXを推進する人材について、「不足している」と感じている企業が質・量の調査でともに80％を超えていました。その中でも、2021年と比べ2022年では「やや不足している」の比率が減り「大幅に不足している」の比率が増していることから、不足は拡大傾向にあることが示されています。

IT人材不足はさらに加速する見通し

2018年時点で17万人以上が不足している状況ですが、今後IT人材不足はさらに加速すると予想されています。この調査では2010年代の生産性上昇率とIT需要の伸びを、「低位」「中位」「高位」の3つのシナリオに分けて試算をしています。そして、導き出されたデータから算出した2030年時点のIT人材の不足状況予測は下記のとおりです。

・低位シナリオ：約41万人が不足
・中位シナリオ：約59万人が不足
・高位シナリオ：約79万人が不足

仮に低位シナリオの推移となったとしても約41万人ものIT人材が不足すると試算されており、深刻なIT人材不足が懸念されています。

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なぜSEをはじめとしたIT人材は不足しているのか

IT人材が不足する理由は、少子高齢化に伴う日本の労働力人口（15歳以上で働く能力と意思のある者）の減少です。そして拡大するDX（デジタルトランスフォーメーション）需要に対して、人材の供給が追いつかないことも不足に拍車をかける原因になっています。

またSEの労働環境が悪いと思われやすいことも影響しています。ほかにもIT業界の技術革新のスピードについていくのが大変で、敬遠されることも理由にあります。これらのネガティブなイメージはSEの就業者を減らす要因です。

ここでは、これらのIT人材が不足している理由について詳しく解説します。

日本は少子高齢化に伴い労働力人口が減少しているため

厚生労働省が発表している「厚生労働白書」（令和5年度版）によると、2070年には人口の38.7％が65歳以上になると試算されています。少子高齢化に伴う日本の労働力人口（15歳以上で働く能力と意思のある者）の減少が、IT人材の不足の要因の一つです。退職する人材と、新しく入る人材とのバランスが崩れているため、IT業界でも深刻な人材不足が起きています。

DX需要の拡大に対し供給が追いついていないため

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と経済産業省は「DX推進指標」とそのガイダンスにて定義しています。

DXの導入によって、企業は業務の生産性の向上・効率化やビジネスの拡大など、さまざまなメリットがあります。そのため、DXを導入する企業は今後も増加することでしょう。この需要増に対してSEなどIT人材の供給が追いつかないため、人材不足はまだまだ続く傾向にあります。

給料が安い・激務といったネガティブなイメージを持たれるため

SEの労働環境に対するネガティブなイメージがあることも、IT人材不足の要因です。SEは仕事内容がきつく、残業が多いうえに給料が安いという印象を持たれています。いわゆる「きつい」「厳しい」「帰れない」という新3Kのイメージに当てはめられ、SEになりたいと思う人にマイナスの影響を与えています。

実際に、IT人材が少ないために、システム開発などITの現場では一人当たりの業務が多くなり、残業が続くといった負の循環になっていることがあるようです。この負のスパイラルを解消しなければ、IT人材は人材不足のままになります。

このようなSEの労働環境に対するネガティブなイメージの払拭も、人材不足解消には必要です。

IT技術の革新スピードについていくのが大変なため

IT技術は日々進化をしており、SEなどITエンジニアは技術革新のスピードに対応しなければなりません。日常的に新技術に関する勉強が必要なため、その努力を継続することを諦めてしまう人も多くいます。また勉強すべき対象となる分野が、Web・アプリ・AI・クラウドなど増加していることも理由になります。

すなわち新たな技術革新が起きれば、新たな勉強分野が増えてしまうということです。このIT技術の革新スピードは「これだけのスキルを身につけなければならない」と、習得内容の質や量を見てIT業界への就職・転職を断念する人を増やす要因になっているといえるでしょう。

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人材不足のタイミングでSEを目指すメリット・デメリット

SEを含むIT人材の不足は深刻なレベルで、各業界の企業はIT人材の争奪戦を繰り広げるような状況です。企業にとっては深刻な問題でありますが、逆に求職者の立場からするとチャンスになります。

このような状況下で、SEを目指すメリットやデメリットは何があるでしょうか。ここでは、人材不足のタイミングでSEを目指すメリット・デメリットを解説します。

関連記事：SE（システムエンジニア）とは？仕事内容・年収・役立つ資格などをわかりやすく解説

人材不足のなかでSEを目指すメリット

人材不足のタイミングでSEを目指すメリットとして、売り手市場になるため自分の希望に沿った転職がしやすいことが挙げられます。ほかの職種では、なかなか自分が希望した条件での転職が難しいケースがありますが、人材不足の業種では有利に転職できる可能性が高いでしょう。

また、時短勤務やリモートワークなどの自由な働き方が選びやすい業種であることもメリットといえます。

関連記事：
SEに就職するには｜企業の種類や、未経験から目指す方法とは
 独学による勉強でSE（システムエンジニア）を目指す方法

売り手市場のため希望に沿った転職がしやすい

東京ハローワークの「職種別有効求人・求職状況（一般常用）」の令和5年8月のデータでは、全体の有効求人倍率が1.48倍に対して、IT関連の職業は2.91倍と高い水準となっています。

不況といわれる状況下でも、SEを含むIT人材は人手不足のため、企業の需要は非常に高いです。このような売り手市場では、ほかの職種よりも求職者が企業を選びやすく、転職が有利に進む傾向もあります。

関連記事：システムエンジニア（SE）のやりがい・魅力とは

在宅勤務や独立など自由な働き方をしやすい

ソフトウェア関連の業務であれば、パソコンとインターネットがあれば仕事ができます。AWSやMicrosoft Azureといったクラウドサービスを導入する企業が増えており、フルリモートで仕事がしやすくなっているからです。
ハードウェア関連の場合はオフィスに常駐する場合もありますが、SEを含むIT人材の仕事はほかの職種に比べると働き方の自由度が高いといえるでしょう。

またITの知識やスキルが高まれば、独立してフリーランスとして活躍することも可能です。実力主義のフリーランスの世界では、スキルの高いフリーランスのエンジニアが高い報酬を得ています。

人材不足のなかでSEを目指すデメリット

人材不足のタイミングでSEを目指すメリットをいくつか紹介しましたが、デメリットもあります。

人材不足といえどスキルや経験がないと就職が難しいことや新技術のキャッチアップ・勉強を続けなくてはいけないこと、AIに代替される恐れがあることは理解しておきましょう。

ここでは、これらのデメリットについて詳しく解説します。転職の際には、メリットだけでなくデメリットも確認して検討しましょう。

スキルや経験がないと就職が難しい

SEを含むIT人材になるには、スキルや経験がないと就職が難しいとされています。

転職サイトには「未経験者歓迎」と記載がある求人もありますが、全く知識やスキルが備わっていない状態を良しとしているわけではありません。募集領域以外でのIT関連業務経験があるか、業務に必要な最低限のスキルがあることを求める企業がほとんどです。
完全にノースキルであるよりも、何か一つでもスキルを持っているほうが有利であることは間違いありません。

そのため、ITに関する知識やスキルを得る必要があります。IT業界で求められるスキルの代表的なものには、以下の4つがあげられます。

・プログラミングスキル
・ITの業界/業務に関する知見
・コミュニケーションなどヒューマンスキル
・成長意欲など高い向上心

これらのスキルを習得して、転職でアピールしましょう。

関連記事：SE（システムエンジニア）になるには？独学の方法や資格を解説

新技術のキャッチアップ・勉強をし続けるのが大変

SEに転職をした後も、新技術のキャッチアップや勉強を続ける必要があります。IT業界は常にトレンドを追うため、市場の流動性が非常に高いです。

具体的な例としてスマートフォンの進化が挙げられます。短期間でIT業界が成長した結果、比例するようにスマートフォンが普及していきました。

このように流動性が高いIT業界では、就職後も柔軟に対応できるように新技術の学習をしなくてはなりません。新技術やトレンドを知るためには、日頃からインターネットなどでの情報収集をするのがおすすめです。また、勉強会などに参加することで、専門性に長けた人と交流し、業界に関するキャッチアップをするのも一つの手段です。

今後の需要のためにも、最新のIT知識を取り入れ、自身の市場価値を高めておきましょう。

AIに代替される恐れがある

IT業界の一部の人材は、AI（人工知能）に代替される可能性があるという説があります。日々進化し続けるAIによって代替されることにより、既存の職業が今後無くなるというシナリオに基づいています。

以下の職種が、AIに置き換えられる可能性が高いといわれます。

・事務員

・銀行員

・タクシー運転手

・コンビニ店員

・データ入力係

・電気通信技術者

野村総合研究所の試算では、上記の職業だけでなく、日本の労働力人口の49%が人工知能で代替可能になると公表されています。すなわちAIに置き換えられる仕事は、IT業界に限定されたものではありません。

IT業界に在籍してAIに対して不安があるなら、上流工程の業務に就くことを目指すと良いでしょう。SEやPMのような、マネジメントや経営に関わる業務は、AIには代替しにくいといわれています。

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今後需要が減少するとされているIT人材とは

IT業界は、システム基盤の主流が従来型のオンプレミスからクラウドに移行するなど、仕事の内容が大きく変わってきています。このような技術変化で今後需要が減少する仕事もでてきます。
プログラマーやインフラエンジニアなど、従来のままの知識では需要がなくなってしまう可能性があります。

IT業界の流れを理解し、常に最新の知識を習得しておくことが重要です。

人工知能やロボット技術による代替が可能な人材

英オックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授は、2013年に「The Future of Employment（雇用の未来）」という論文を発表しました。この論文には「AIやロボット技術の進展によって、将来的に現在の半数の仕事がなくなってしまう」という記載があり、世界に大きな衝撃を与えました。
すなわち、AIやロボットが得意とされている領域の仕事は、今後需要が減っていくと予測されています。これらが得意としているのは、単純作業（フローが決まっている）に近い作業です。IT業界では以下のエンジニア職種が該当するといえるでしょう。

・運用や監視を担うエンジニア
・テスター（テスト実施を担当するエンジニア）
・プログラマー

技術革新に合わせて先端技術を取得できない人材

技術革新に伴い、需要が減る人材が現れることも予測されています。

例えば、企業や組織のITインフラはクラウド化が加速しており、オンプレミスのみを扱うインフラエンジニアの需要は減少傾向にあります。またトレンドでもある、ビッグデータやIoT、AIなど、これからのシステムの根幹となる先端技術を扱えないエンジニアも、重要が減少することでしょう。

逆にサーバーやアプリケーションの設計作業を担うSEや、先端技術の実装を担当するプログラマーの需要は高まると予測できます。

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今後需要が高まるIT人材とは

ここでは、今後需要が高まるIT人材について解説します。

経済産業省が2016年に発表した「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」では、今後の市場成長の鍵を握るIT人材として、先端IT技術を担う人材と情報セキュリティ人材が取り上げられています。これらのスキルを身につけられれば、SEとして需要がある存在になることでしょう。これらについて詳しく解説します。

また、IPAの「DX白書2023」ではデジタル事業に対応する人材として下記を挙げており、必要とされるIT人材像は大きくは変わっていません。

・プロダクトマネージャー
・ビジネスデザイナー
・テックリード（エンジニアリングマネージャー、アーキテクト）
・データサイエンティスト
・先端技術エンジニア
・UI/UXデザイナー
・エンジニア/プログラマー

先端ITを担う人材

経済産業省では先端ITを「普及が進むクラウドコンピューティングのほか、ビッグデータやIoT（Internet of Things）、人工知能等のIT関連分野において近年高い注目を集めている先端的な技術・サービス」と定義しています。これらの需要は年々増えているため、技術に対応するスキルを持つことで先端ITを扱うITエンジニアとして長く活躍できることでしょう。

ビックデータ

インターネットを活用して集積された膨大なデータはビッグデータとして、さまざまな分野で利用されています。ビックデータを扱う人材としては、ビックデータを蓄積する仕組みを設計・構築するエンジニアや、ビックデータを分析してビジネスに活用するデータサイエンティストなどがあります。

IoT

IoTは、Internet of Thingsの略称で各種のモノをインターネットで接続し、データの収集や遠隔操作に利用する技術のことを指します。電気やガスのスマートメーターや家電、自動車など、さまざまなところで活用されています。こうしたIoTを開発するエンジニアは、今後も需要が高まり続けることでしょう。

ロボット

IT技術が高まったことにより、従来の産業用ロボットがさらに発展するだけではありません。今後は介護やサービス業などの分野でも、ロボットが人の代わりに仕事をする時代になります。日本の労働力人口が減少する中で、ロボットがさらに社会進出することでしょう。そのようなロボットの開発やメンテナンスを担うエンジニアの、需要は高まっていくと予測されます。

AI・機械学習

AIはArtificial Intelligenceの略で、日本語では人工知能と訳される技術です。コンピュータにより人間の思考のような複雑な判断を行うことができます。また、機械学習はその中の一分野で、過去のデータを教師として学習することで判断の精度を高める仕組みです。

これらの技術は医療業界や自動車業界、物流業界など、多くの分野で導入されています。AIによる在庫管理システムを例にすると、AIが商品の売れ行きや在庫状況を分析し、最適な仕入れや店舗への配送数を提案するなどがあります。今後、AIや機械学習はプログラマーやSEに必須のスキルとなるでしょう。

クラウドサービス

総務省の令和4年通信利用動向調査P.6「企業におけるクラウドサービスの利用動向」によると、2022年の時点でクラウドサービスを一部でも利用している企業の割合は72.2％となっています。昨年と比較すると1.8％増となり、今後もますますクラウドサービスを利用する企業は増加し続けるでしょう。

クラウドサービスを利用するにあたり、クラウドサービスの知識と技術を持つエンジニアが必要です。特にクラウドサービスを使う際には、セキュリティの強化が重要な課題になります。情報漏洩やプライバシー侵害などを起こさないためにも、クラウドサービスのセキュリティの知識と技術があるエンジニアが求められます。

情報セキュリティ人材

クラウドサービスやIoTなどネットワークに接続される機器の増加により、サイバー攻撃などセキュリティ上の脅威が爆発的に増加しています。情報セキュリティ事故は、企業の存続に影響を与えることもあり、多くの企業が費用を投じて対策を講じています。

そのため、セキュリティに関する高度な専門的知識・スキルを持つ人材の確保が企業にとって非常に重要です。セキュリティの高度な専門知識やスキルを持つエンジニアの需要は、今後も高まることでしょう。

関連記事：未経験でSEに転職はきつい？勉強方法や適性、実際の働き方を解説

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IT人材不足に関するよくある質問

ITの人材不足について興味がある方の中には、IT人材の今後や人材が足りていない原因、特に不足している職種について気になる方が多いようです。こうした疑問を抱えたままだと、就職・転職を検討していても不安で踏み出せないでしょう。

ここでは、IT人材不足に関するよくある質問に答えていきます。類似の疑問を持つ方は参考にしてみてください。

Q1. IT人材不足は今後どうなりますか？

2019年の経済産業省の調査によると、2030年には最大約79万人、最低でも約41万人のIT人材が不足するといわれています。需要の増加に供給が追いつかず、今後も人材不足が広がっていく見込みです。需要が高いので、就職・転職に有利になりやすいといえるでしょう。

Q2. 特に人材が不足しているIT系の職種はなんですか？

IT人材の中で特に人材不足が顕著であるのがプロジェクトマネージャーです。分野としてはセキュリティ分野も人材不足が見られます。また、先進技術であることからAIやビッグデータを扱うエンジニアなども特に不足しているといえるでしょう。

Q3. 日本のIT人材不足の原因はなんですか？

日本は少子高齢化が進んでいるため、労働力人口が減少していることはIT人材不足の一つの要因です。IT業界は急成長しており、需要も急激に高まっている中で、労働力人口が減少しているため、人材の供給が追いついていない状況です。

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まとめ

この記事ではIT人材が不足する理由と、今後需要が減る、あるいは増えるIT人材について解説しました。

IT業界の人材不足は深刻化しており、人材育成が重要課題にもなっています。しかし、すべてのIT分野で人材が不足するわけではありません。

需要が増える技術、減る技術の動向を把握することで、求められるスキルを効率よく習得することが可能です。人材不足のIT業界の中で、有利に転職、キャリアアップを図る方法としてご活用ください。

関連記事：SE（システムエンジニア）の職務経歴書の書き方とテンプレート

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