- 社内SEの将来性について
- 社内SEはやめとけといわれる理由とは?
- 社内SEの主な仕事内容
- これからの社内SEに求められるスキル
- 対外的にスキル・知識を示すには資格取得もおすすめ
- 社内SEの平均年収
- 年収アップが見込める社内SEのキャリアパス
- 社内SEの将来性に関するよくある質問
- まとめ
社内SEの将来性について
企業の業務のIT化が進み、IT機器やシステム、インターネットなどは業務でかかせないものとなりました。これらのIT環境の利用促進や導入、開発、運用保守をする社内SEは、今後も需要が高くなる職種だと予測されます。社内SEの将来性について、いくつかの項目を挙げて紹介します。
担当領域の幅広さが重宝される
社内SEは、特定の技術に特化した働きよりも、幅広く知識や技術、経験を活かして、社内のIT活用を促進するゼネラリスト的な働き方をしなければなりません。これはクラウドや仮想化技術、AI、セキュリティなど最新の技術を自社の事業に取り入れ、経営や事業、業務の改善に導くような役割です。
自社に最先端のIT技術を取り入れることは、業務の効率化につながります。
日々進化を重ねるIT技術を幅広く学び、自社の業務改善を推し進められれば、将来的にも社内SEとして活躍し続けられる可能性が高いでしょう。
リモートワークの需要が一定数継続している
公益財団法人日本生産性本部が実施した第14回働く人の意識に関する調査によると、2020年5月ではテレワークの実施率が31.5%でした。しかし、その後2023年5月8日から新型コロナウイルスの区分が5類とされたことでテレワークの実施率は低下しました。従来通り、出社して働く勤務形態に戻した企業が多いためです。
その後の2024年1月の調査でも実施率は14.8%となっていますが、テレワークを継続活用している企業では、テレワークでの仕事の効率や満足度は高くなっており、継続を望む声が多く見られます。そのため、働き方の選択肢の1つとして将来的にも需要が残り続け、新たにテレワークを導入する企業が増える可能性も十分あるでしょう。頻度は減ったとしても、一度導入したものを活かし、必要に応じて出社とテレワークを選択できるといった企業も存在します。
テレワークの導入には、ICTを活用したリモート環境の整備が必要です。また、リモート環境でのトラブル発生時には、電話越しや遠隔操作で問題解決をしなければなりません。このようにテレワークを活用するには、社内の業務やシステムに精通している社内SEの存在が不可欠です。
業務のDX化を進める企業が増えている
DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された「ICTの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という考えです。
情報処理推進機構(IPA)のDX動向2024によると、DXに取り組んでいる企業の2023年度の割合は、2021年度の55.8%から73.7%に増加しており、DXが着実に浸透しているといえます。特に、従業員規模1,001人以上の大企業では6割以上が全社的にDXへの取り組みを進めていることが分かります。
DXの浸透により、業務の遂行にはIT機器やシステムの正常稼働が必須条件となりました。業務の基盤を支える社内SEの必要性は大きいといえます。
大手企業を中心に内製化を進めている傾向にある
大手企業を中心に、これまで外注していた業務を自社内で完結させる、社内システムの内製化が進んでいます。
情報処理推進機構(IPA)のDX動向2024によると、従業員規模1,001人以上の大企業では、約6割の企業がシステム開発は内製化済み、もしくは内製化を進めている状況です。業務システムの開発や運用、保守を担う社内SEの存在は必要不可欠なので、社内SEの需要は今後も高まるといえます。
ただ、企業によっては、「人材の確保や育成が難しい」など内製化に消極的な企業もあるようです。企業によって、社内SEの役割や需要が異なるのが現状といえるでしょう。
社内SEとして活躍するためには、ハローワークで従業員規模を確認したり、エージェントに社内システムの内製化に積極的で社内SEを必要としている企業を問い合わせたりして選ぶのも1つの大切なポイントになります。
役割の変化により求人・年収が増加する可能性も
業務のDXや自社システムの内製化の増加、テレワークの一定数需要の継続などに伴い、社内SEの役割も変化しています。従来のシステムの運用・保守だけでなく、自社システムの開発やテレワーク環境の整備、DX推進により新たに導入されたIT機器やソフトウェアの管理も社内SEの業務です。
さらに、経済産業省が公表したDXレポート ~ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開~によると、古くなった従来のシステム、いわゆるレガシーシステムの運用・保守のためや、IT人材の高齢化や退職などにより、DX推進といった新たな需要に対応するIT人材の不足が拡大するといわれています。
このように、社内SEの役割の増加とIT人材の不足により求人数が増加する可能性があります。また、新しい社内システムやアプリケーションの開発などにより、自社の業務効率の改善に貢献できれば、収入のアップなど優遇される可能性が高まるでしょう。
社内SEはやめとけといわれる理由とは?
社内SEの将来性が明るいといわれる反面、「社内SEはやめとけ」などと世間で評価されることもあります。確かに将来性はありますが、求められるレベルが高く転職後にきついと感じることも少なからずあるようです。ここでは、どうして「社内SEはやめとけ」といわれてしまうのか、社内SEの持つ課題とあわせて理由を紹介します。
関連記事:社内SEはやめとけと言われる理由は?メリット、キャリアアップ例を解説!
企業によっては開発に携われない場合がある
システムの企画・開発は社内SEの仕事に含まれますが、詳細設計やコーディングなどの開発作業は業務委託する企業も多くあります。プロジェクト管理がメインの仕事になると、現場で開発がしたいと思う人は不満かもしれません。
企業によって、システム開発のスタンスや社内SEの担当する範囲は異なります。開発現場の第一線に身を置いて自分の開発スキルを高めたいと思う人は、求人の業務内容の欄を確認したり、エージェントに問い合わせたりして、社内SEでも開発業務に携われる企業への就職を目指すといいでしょう。
社内調整がストレスになる人もいる
社内SEは自社のITシステム関連に幅広く携わるため、上司や同僚、ほかの部門の社員と関係を築き、部下に適切に指示やアドバイスをするなど、さまざまな部課や社員と関わります。そのため、コミュニケーションが苦手な方は、開発だけに専念できずつらいと感じる可能性があります。
また、IT企業でない事業の場合、ほかの社員からのIT化への理解が得られない場合もあるでしょう。ITに不慣れな方のペースに合わせて繰り返しサポートしたり、ITの利便性を分かりやすく説明したりなど、忍耐強く対応しなければなりません。
関連記事:社内SEのメリット・デメリットは? 院内SEも含めて解説
社内SEの主な仕事内容
社内SEの業務内容は、ITに関する予算管理・企画・資産運用、システム開発・運用など、ITに関連する業務で多岐にわたります。しかし、どの企業でも同じというわけではなく、業務内容や規模、技術力などによって異なります。
ここでは、社内SEの仕事内容の中でも主要な業務である「システムの開発」と「システムの運用」の2つについて解説します。
システム開発
システム開発は、自社で使用するシステムの開発を担う仕事です。システム開発の流れは、おおよそ次のようになります。
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1.業務の問題点を見つけ出し整理する
2.開発するシステムに求められる機能や性能などの方向性を決定する
3.社内でシステムの提案を行い承認後に開発を進める
システムによっては海外のベンダーやサービスを使ったり、選定のためのコンペなどを実施したりする場合もあります。予算やスケジュールを管理しながらシステム開発を進め、完成したものを社内に導入するまでがシステム開発の仕事分野です。導入後は、システムの周知や教育・管理をします。
システム運用
システム運用は、自社で使用されるシステムをスムーズに運用するための仕事です。システム障害が起きないか監視を行い、障害発生時には不具合の対応やデータの復旧、サーバーの再起動など早急に対処します。
また、外部からの不正アクセスや社内PCへのマルウェア感染などのサイバー攻撃を受けたときは被害の拡大を最小限に防ぐため迅速に対応しなくてはなりません。自社の能力だけで対応ができない場合は、外部の専門家への協力依頼も必要です。問題解決後はステークホルダーへの報告、再発防止策の策定・実施を行います。
このように社内SEに求められる役割はさまざまです。企業によっては、これらの業務を分業してヘルプデスクが作業の一部を担当することがあります。
関連記事:社内SEとヘルプデスクの違い
これからの社内SEに求められるスキル
社内SEは社内のさまざまな業務に関わるため、それらに対応できる幅広いスキルが必要です。ITに関連する知識や技術はもちろん、社内で仕事を進めていく上での社会性やエンジニアにとって大切な問題解決力も必要でしょう。
社内SEの将来性はありますが、ただ与えられた仕事をこなすだけでは評価につながりにくく、活躍するにはスキルとあわせて継続的な向上心を持つことが大切です。では、これからの社内SEにはどのようなスキルが求められるのでしょうか。
ここでは、これからの社内SEに求められる代表的なスキルを紹介します。
関連記事:社内SEになるには?求められるスキルや資格を解説
幅広いIT技術・知識
社内SEは自社のITシステムに適切に対応できるように、幅広いIT技術と知識が必要です。社内システムの不具合やトラブルシューティング、サーバーの保守や社内ネットワークの見直しなど、社内SEにはさまざまな知識が求められます。主なIT知識について、詳しくチェックしていきましょう。
ソフトウェアやハードウェアに関する知識
社内システムの仕組み・設計の意味を理解するためには、ソフトウェアやハードウェアに関する知識が必要です。これらが理解できないと、システムを改修する場合やほかの要件に柔軟に対応できません。社内システムは企業によって使われるソフトウェアやハードウェアが異なるため、社内システムの不具合やトラブル対応をするには、より幅広い知識が必要です。
サーバーやインフラに関する知識
サーバーやインフラに関する知識も、社内SEには必要です。社内SEの業務では、サーバーの保守や社内ネットワークの見直しなどの業務を任せられる場合があります。トラブルが発生した際の原因追及・対処も知識がなければできません。
またサーバー機器、ネットワーク機器のリプレースも社内SEの仕事範囲です。新たなネットワークインフラの構築をするときも、IT機器のスペックを検討できる知識が必要になります。
課題解決力
企業が抱える課題をIT技術で解決するのも社内SEの役割です。業績や過去のトラブルを顧みて問題を把握し、解決可能な課題として落とし込み解決していける課題解決力も必要です。また、課題解決の最適な手段を考えるにあたっては、普段からITに関する情報を収集し、ナレッジを蓄積しておくと良いでしょう。
コミュニケーションスキル
社内SEはITの知識や技術だけでなく、社員や関係者と良好な関係を築くコミュニケーションスキルも必要です。トラブルの発生時やシステムの問い合わせ対応など、社内SEは人と関わりながら業務を進めていく場面が多くあります。
また経営層と直接関わる機会もあり、既存システムについての相談や新たなIT機器などの導入提案をする場合もあります。このような場面で、コミュニケーションスキルがあると物事が円滑に進みやすいです。
トラブルに対する対応力
社内SEにはトラブル対応力も求められます。トラブル対応力は、社内システムにトラブルが発生したときに、その原因を突き止めて解決するために必要です。自分の力ではトラブルを解決できないときは、ほかの社員へのエスカレーションや、外部の専門家に依頼が必要な場合もあるでしょう。また、既知のトラブルに的確に対処できるように、トラブルシューティングをまとめておくことも必要です。
社内SEとしての対応力にはIT知識が欠かせませんが、仕事以外でもトラブルは発生するため、日常生活でもある程度の対応力は養えます。自分が普段どのような対応をしているかを振り返ってみるのも良いでしょう。
対外的にスキル・知識を示すには資格取得もおすすめ
社内SEになるための必須資格はありません。ただし、社内SEの業務に関連性がある資格はいくつかあり、これらを取得することで転職の際の技術力の裏付けになるでしょう。また、社内SEの業務に関連する資格であれば、その学習内容は仕事でも役立ちます。キャリアアップのために資格取得を目指すのも効果的です。ここでは社内SEが持っておくと良いおすすめの資格を、情報処理推進機構(IPA)が運営する国家試験から4つ紹介します。
関連記事:社内SEに必要なスキル!SEとの違いや役立つ資格も解説
基本情報技術者試験
基本情報技術者試験は、ITエンジニアとしてのキャリアをスタートするためのおすすめの試験であり、応用的な知識よりも基礎を身につけることを目的にしています。その後の応用力の幅が格段に広がるため、たとえば異業種からの社内SE転職を考えている場合には「基礎知識がある」という証明になるでしょう。
システム監査技術者
システム監査技術者試験では、情報システムを監査するための知識が問われます。この資格があることで、ITガバナンスの向上やコンプライアンス確保ができる人材であることをアピールできます。
社内SEは社内のITシステムを適切に管理しなくてはいけません。そのため、客観的な視点でさまざまなリスクへの対処・改善策を考えるシステム監査技術者の資格に挑戦すれば、社内SEの業務に非常に役に立ちます。
プロジェクトマネージャ試験
プロジェクトマネージャ試験は、プロジェクトの責任者として現場を統括し、計画、実行、管理する能力を身につけたい人を対象としています。この試験ではプロジェクトマネージャーとして必要な予算・スケジュール・品質管理などに関する知識を体系的に学習できます。
社内SEのその後の将来性を考える上では、キャリアパスの1つとしてプロジェクトマネージャーが候補に入る場合もあるでしょう。先を見据えて準備を進めていくためにも、プロジェクトマネージャを取得するのはおすすめです。
ITストラテジスト試験
ITストラテジスト試験は、情報処理技術者試験の区分の中でも最高難度に位置します。ITストラテジストとは、「ITを活用して経営戦略を実現するための人材」です。
難易度が高いITストラテジスト試験に合格することで、社内SEの転職で高い能力をアピールできるほか、キャリアアップへの足がかりとしても使えるでしょう。
関連記事:社内SEの仕事・転職に役立つおすすめ資格27選
社内SEの平均年収
レバテックキャリアに登録されている社内SEの転職求人情報によると、社内SEの平均年収は約627万円と算出できます。職業情報提供サイトjobtagにおけるシステムエンジニアの平均年収は約577万円であるため、社内SEの平均年収は高い傾向であることが分かります。ただし、社内SEの年収は企業によるところが大きいです。
たとえば、年収300万円代の求人もありますが、逆に1,600万円と高い年収の求人もあります。経験やスキルが社内SEの年収を左右するといっても過言ではありません。経験豊富でスキルが高ければ社内SEとして高収入が得られる可能性が高いでしょう。
社内SEの求人例
こちらではレバテックキャリアに実際登録されている社内SEの求人例を紹介します。
【業務内容】
国内外のグループ会社のITセキュリティの企画・設計・構築・運用
【求められるスキル・経験】
実務経験3年以上、かつ下記のいずれかに該当するスキル・経験
・ITセキュリティまたはIT基盤に関わる実務経験
・ドキュメント、メールを英語で読み書きができるスキル
・相手の立場を思いやったコミュニケーションができる方
・主体的に業務を進められる方
・確実な業務遂行のために、疑問点や不安点を積極的に質問していける方
【年収】
400~800万円
この求人のように、社内SEの業務が国内に限らず国外にも及ぶため英語力が求められるケースもあります。
関連記事:社内SEへの転職は難しい?人気の理由や転職のポイントを解説
年収アップが見込める社内SEのキャリアパス
社内SEとして年収アップを目指すにはいくつかの方法があります。
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・管理職に昇進する
・ほかの職種のエンジニアに転職する
以上のようにキャリアパスを築き、年収アップさせる方法が一般的でしょう。社内SEのキャリアパスと社内SEとしてほかの企業に転職する際の注意点を解説します。
関連記事:社内SEのキャリアパス!具体例やキャリアアップ転職のコツを解説
自社でリーダー職以上となり収入アップを目指す
社内のシステム部門でリーダー職以上にキャリアアップすることは、一般的な社内SEのキャリアパスです。この場合、自社内に数人以上の社内SEが在籍していることが条件です。
リーダー以上の職種になると、社内SEとしての知識や経験だけでなく、リーダーシップやマネジメント能力も要求されます。年収は企業によって幅がありますが、大企業のシステム部門リーダーなら1,000万円以上の年収も期待できるでしょう。
ほかのエンジニア職やITコンサルタントへ転職する
社内SEは、業務改善プロジェクトやベンダーの選定、要件定義、基本設計など上流設計に携わる機会が多くあります。
予算管理やプロジェクトマネジメントなどの業務は、ITコンサルタントと業務領域が重なる部分が出てくるでしょう。このような経験を活かして、ITコンサルタントに転職するキャリアパスも考えられます。
インフラエンジニアなど、ほかのITエンジニア職に転職することも珍しくありません。社内SEは幅広い知識とスキルが必要ですが、ほかのITエンジニア職は特定領域の深い知識とスキルが重要になります。そのため、ほかのITエンジニア職に転職するには、必要な知識やスキルを補填してキャリアアップを目指しましょう。
関連記事:社内SEとSEの違いは?仕事内容や必要スキルを徹底比較
社内SEとして他企業へ転職する際は業務内容に注意
社内SEとして他企業に転職する際には、企業の業務や規模などによって求められるスキルや業務内容が異なる可能性があります。ミスマッチを起こさないためにも、転職先の業務内容や求人内容のチェックは大切です。
求人内容だけでは不明瞭な場合、面接時に業務内容や求められる人材像を詳しく尋ねてみることも、最終的な決定をする際に役立ちます。
関連記事:社内SEの志望動機の書き方!パターン別の作成ポイントや例文を紹介
社内SEの将来性に関するよくある質問
社内SEは需要の高い職業ですが、特に将来性について疑問を感じる人は多いです。社内SEの立場も企業によってさまざまで、年収幅も大きいため不安視する声は多いでしょう。転職活動を始める際には、少しでも不安や疑問を解消してから望むべきといえます。
社内SEの将来性に関する質問と回答をまとめたのでぜひ参考にしてください。
Q1. 社内SEの平均年収はいくらですか?
社内SEの年収は企業や業務内容によって異なります。2024年9月時点でレバテックキャリアに掲載されている社内SEの求人から算出すると、平均年収は約627万円です。システムエンジニアの平均年収は約577万円であると考えると高い傾向にあるといえるでしょう。経験豊富でスキルが高いほど高年収が見込めます。
Q2. 社内SEに向いている人の特徴を教えてください
高いコミュニケーション力を持ち、冷静に多くのタスクをさばいていける頭の回転が早い人が向いています。社内SEはIT知識はもちろんですが、人と関わる業務も多いことから、周囲の人と協力するために良好な人間関係を築いたり、ITに詳しくない相手にでも分かりやすく伝えたりするスキルが必要だからです。
Q3. SIerと社内SEはどちらが良いですか?
社内SEとSIerのどちらが良いかは、自分の経験やスキル、興味、適性などをもとに考えるべきでしょう。幅広い知識を活かしたい、社内のIT関連業務に携わりたいという人は社内SEが、高い技術力を活かしたい、開発の上流工程に携わりたいという人はSIerがおすすめです。
まとめ
社内SEは企業のDX化の推進やシステムの内製化、リモートワークの増加などの影響で、その需要は今後も増えていきます。ただし、企業によって仕事内容や人事制度、年収が変わるのが特徴です。
社内SEとしてより理想的なキャリアを築くには、働く企業の業務内容などを見定めることと、必要な知識とスキルを磨き続けることが大切です。この記事を参考にして、社内SEとしての転職やキャリアアップを目指してみましょう。
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