そもそも自社開発とは
「自社開発」と一言でいっても、いくつかのケースがあります。主に、自社が提供するサービスやソフトウェアを開発するケース、案件を受注して自社内の環境で開発を行うケースなどがあります。ここでは、その2つのケースについて解説します。
自社が提供するサービスやソフトウェアを開発する
自社開発といえば、主にこちらのケースを指す場合が多いです。自社のサービスなどを提供するシステムやソフトウェアを、企画・設計から開発・運用まですべて行うことです。企画から参加し、開発した後も随時システムを改修するなどシステムメンテナンスを継続する点が特徴です。
自社内の環境では開発を行う
クライアントから案件を受注し、クライアント先に常駐するのではなく、自社の環境で開発するケースです。自社内の環境で開発する点を考えれば、開発する対象が自社のサービスでもクライアントから受託した案件でも当てはまります。
本記事でいう自社開発は、「自社が提供するサービスやソフトウェアを開発する」ケースについて説明します。
自社開発と受託開発の違い
次に、自社開発と受託開発の違いについて解説します。
自社開発と受託開発の最も大きな違いは、システム開発の依頼元です。自社開発は前述のとおり自社サービスのシステムを開発しますが、受託開発ではクライアントが依頼するシステム開発内容を受託し、クライアントの意向に沿って開発します。そのため、仕事の進め方にも違いがあります。
・自社開発の進め方
自社開発では、一般的には自社内のITシステム部門で自社の課題を確認しながら、サービス提供部門などの関連部門と連携してシステムを企画・開発します。なお、自社開発のタイプは「企業内で利用するシステムの開発」と「企業外のユーザーが利用するシステムの開発」の2つに大別されます。
・受託開発の進め方
受託開発では、クライアントから受託したものを開発するため、開発における最終的な判断はクライアントに委ねられます。システムの画面デザインや機能・レスポンスなどの性能といった多くの部分で、開発側が提案することはあっても決定権はクライアント側にあります。そのため、開発もクライアントの意向を確認しながら進めなければなりません。
スケジュールや納期についても同様で、自社開発では社内の部門と連携しながら調整しますが、受託開発では基本的にクライアントの意向を尊重しながら対応可能な範囲で調整します。
以下の記事では、自社開発・受託開発それぞれで役に立つ記事がまとめられています。こちらもぜひ参考にしてみてください。
関連記事：受託・自社サービスの企業で働くときに役立つ記事まとめ
自社開発のメリット
自社開発のメリットについて解説します。
納期の融通がきく
自社開発の大きなメリットは、納期に融通がきく点です。自社サービス向けのシステム開発では、開発の依頼元であるクライアントに相当するのは社内の部門になります。特に社内向けシステムの開発では、万が一開発が遅れ納期が延伸したとしても、影響は社内のみであるため、スケジュール調整が難航するといったトラブルが発生することも少ないです。
しかし受託開発では、クライアントが決めた納期にあわせて開発を行わなければなりません。納期が遅れるとクライアントの計画に影響を及ぼすため、最悪トラブルに発展する可能性があります。
また、クライアントがシステム開発について詳しくない場合、無理なスケジュールを組んでくる場合もあります。その場合は納期の調整にクライアントからの理解を得るのも難しく、十分なコミュニケーションが求められます。そのため、自社開発と比べると、厳しいスケジュールが設定されるケースが多いです。
コミュニケーションしやすい
自社開発では、開発の依頼元が営業や総務部門・マーケティング部門など社内の他部門となるため、クライアントに比べてコミュニケーションが取りやすいです。
例えば、クライアントだと事前にアポをとるなど打ち合わせのセッティングを丁寧に行わなければなりませんが、社内であれば急に確認したいことが発生しても躊躇なく聞くことができます。わからないことがあってもすぐに確認でき、システム開発に専念しやすいと言えるでしょう。
新しい技術にチャレンジできる機会が多い
クライアントのシステム開発では、要望に沿ったシステムを確実に稼働させることが最優先されます。一方で、自社システムの開発では、システムを確実に稼働させるのはもちろん重要ですが、自社システムのため多少リスクを取って、積極的に最新の技術を導入できるでしょう。そのため、エンジニアは新しい技術にチャレンジできる機会が多いです。
受託開発では、開発できることが前提で案件を受託するため、基本的に既存の技術で開発することがほとんどであり、最新技術に触れる機会が少ないです。最新技術に触れたいのであれば、相応のスキルや開発実績が必要です。
しかし最新技術に触れる機会は少ないとはいえ、クライアントによって開発するシステムが異なるため、多様な技術に触れる機会は多いという特徴があります。
客先への常駐がない
自社開発での仕事は自社内で完結するため、クライアント先に常駐することは基本的にはありません。常駐先ではありがちなクライアントの仕事環境に合わせる必要もなく、その分システム開発に集中できます。
※なお、ここでご紹介する内容はあくまでも一般論であることをご理解ください。
環境の変化が少ない
クライアント先に常駐する場合では、クライアントによっては環境の変化が激しい場合があります。特に多くのベンダーが関わる案件規模が大きい場合では、メンバーの入れ替わりが激しいと感じるでしょう。
また、外部からの要求により、業務の変化も起こりやすいです。
自社開発では、基本的に自社内のメンバーで開発するため、複数のベンダーと関わるようなところでなければ、環境の変化を感じることは少ないです。
評価につながりやすい
自社のサービスやソフトウェアが多くのユーザーに使われるようになると、そのまま企業の売り上げにつながります。社内システムだとシステムの利用者から評価が得られます。結果、昇給・昇格にもつながります。
また、自分が企画・開発したものがユーザーに使われ、直接ユーザーからの評価を得られるというのもポイントです。受託開発であればクライアントが展開するシステムについての評価を聞くことはあっても、それが直接評価につながるケースは少ないです。
自社開発のデメリット
次に、自社開発のデメリットについて解説します。
ある程度のスキルが求められる
自社開発を行っている企業に転職するには、十分なスキルが求められます。基本的なITスキルはもちろんのこと、さまざまな企画や設計、提案を行っていく発想力・想像力や、協力会社のメンバーを統率するリーダーシップ、マネジメントスキルなども必要です。また、ユーザーのニーズをいち早くキャッチする情報収集、それをすぐに実装する行動力も大切です。
ただITエンジニアとして自社サービスやシステムを開発するだけでなく、サービスを改善し、いかにユーザーに受け入れられるか、という上流工程の考え方が求められます。そのため、IT未経験の人が自社開発企業へ転職するには非常に難しいといえるでしょう。
スキルが偏る場合がある
自社開発では、自社サービスのシステム開発を行うため、受託開発よりもシステムの内容が固定化しがちです。自社システムの開発で使われるデータベースや言語などは統一されている場合もあり、長期にわたって同じ技術を使って開発を行うことも考えられます。そのため、習得するスキルも限られるケースが出てきます。
人脈ができにくい
受託開発の場合は、クライアントとの打ち合わせなどを頻繁に行います。そのため、クライアントが変わるたびに新たな人との繋がりができ、人脈も拡がります。一方で自社開発では、基本的にコミュニケーションを行うのは社内のみです。外部との人脈が広がりにくいという点は言えるでしょう。
利益貢献を求められる
自社サービスがヒットすれば利益や評価につながりやすいだけに、利益貢献を求められます。企画を出すにも開発するにも十分な利益をあげなければならないため、大変です。特に、試験的な開発を行う場合は、ヒットしなければその分の工数が無駄になってしまうというリスクを負うことになります。
自社開発企業に転職するためには？
最後に、自社開発企業に転職するために必要なことについて解説します。
どんな仕事もスキルとして身につける姿勢で
自社開発を行う企業ではよほど大企業でない限り責任範囲が広い場合が多く、一人が横断的に動くことが求められます。
そのため、自分の仕事ではないと壁を作らずに、柔軟性を持って対応する人が重宝されるでしょう。さまざまな知識とスキルを身につけ「この人に聞けばわかる」という存在になれれば、昇給や昇進を望みやすくなります。
開発しているプロダクト・サービスへの興味の度合いを確認する
希望する転職先での開発内容に興味があるかどうかも大きなポイントです。自社開発では、開発しているプロダクト・サービスに長く付き合っていくことになるため、興味がなければ高いモチベーションを維持できません。
自社開発のプロダクト・サービスに採用できる技術がないか、業界の技術動向の情報収集をしたり最新技術を学んだりする姿勢で働けるか、プロダクト・サービスと共に歩む気持ちがあるか、などを自身に問うとよいでしょう。
自身のキャリアプランと照らし合わせる
自社開発にはメリット・デメリットがあるため、自身のキャリアプランと照らし合わせ、最適な道かどうかを考えましょう。コミュニケーションがとりやすく環境の変化も少ない、というメリットを得たいなら自社開発はおすすめです。しかし幅広いスキルや人脈を得たいと考えているのであれば、自社開発は難しいでしょう。
また、企業によって働き方や開発メンバー数、キャリアパスなども異なるため、複数の要素を十分踏まえたうえで転職先を検討しましょう。
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