【基幹系システムエンジニア】ERP事業の新たな柱となるサービスの導入、要件定義、設計、開発など

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正社員

■保険制度
健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 慶弔休暇 / 年末年始 / 有給休暇

■制度
退職金制度、財形預金制度、社員持株会制度、契約保養所制度、時短勤務、時差出勤勤務、ライフプラン支援制度、企業年金基金制度、婦人科検診制度、女性社員向け研修、講演会の開催、カウンセリングサービス利用、資格取得助成制度、階層別研修、ITスキル研修、選抜研修

■福利厚生備考
・財形預金制度：財形預金は勤労者財産形成促進法に基づき、従業員の貯蓄や持家取得の促進を目的として、当社と銀行が提携して給与・賞与から天引きして行う預金です。
当社の従業員であれば、どなたでも加入できます。預入金融機関は、三菱UFJ銀行中之島支店となります。
・社員持株会制度：社員持株会は正社員であれば誰でも加入できますが、毎月募集しているわけではなく、年2回、毎年1月と6月に入会募集を行います。
・契約保養所制度：近畿電子産業健康保険組合、全国情報サービス産業企業年金基金の契約保養所が全国にあり、利用補助金の制度があります。
・時短勤務：育児のため、通常7時間45分の勤務時間を例えば6時間に短縮することができます。
・時差出勤勤務：保育所の送り迎え等のため、出勤、退勤時間を繰り上げたり、繰り下げたりすることができます。
・ライフプラン支援制度：この制度は、老後の生活資金の積み立てのため、社員が任意で企業型確定拠出年金に給与から毎月1,000円から上限27,500円まで拠出できる制度です。
・企業年金基金制度：当社は、「全国情報サービス産業企業年金基金」に加入しております。企業年金基金は、より豊かな老後生活に備えることを目的とするものです。
・婦人科検診制度：女性社員を対象に、定期健康診断とは別に、婦人科検診（乳がん検診、子宮がん検診）を毎年、当社負担で受診できる制度です。
強制ではありませんが、女性社員はほぼ全員受診しています。
・女性社員向け研修、講演会の開催：当社はまだまだJISAが目標とする女性管理職30%には程遠い状況ですが、当社の事業フィールドで女性社員が活躍していただく環境を作ろうとこれからも努力していきます。
・カウンセリングサービス利用：仕事関係に係わらずプライベートを含めた多種多様な相談が行えます。相談内容を会社に知らされることはありません。カウンセリングの実施機関／株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
・資格取得助成制度：社員の資格取得助成制度を設けております。大手通信教育業者TAC㈱、産業能率大学、㈱きんざい、富士通ラーニングメディア㈱と提携し、社員に斡旋しております。
通信教育を受講し、修了しますと、受講料の半額を奨励金として支給、そのうえに該当資格を取得しますと、受講料の残り半額を報奨金として支給する制度を設け、社員の自己啓発を側面から応援しております。
・階層別研修：新任リーダー研修、中堅社員研修、プロジェクトマネージメント研修などレベルによって集合研修を実施
・ITスキル研修：受講希望者には全額当社負担で各種研修（社外研修、e-learning等で開発言語、アプリケーション、ネットワーク等）を受講できます。
・選抜研修：当社負担でSAPコンサルタント認定取得の支援を行っています。技術統括部指導のもと研修受講をへてPMP資格の取得支援を行います。

■休日制度
完全週休2日制（土・日・祝日）、有休休暇、年末年始休暇、慶弔特別休暇、産前産後休暇、育児休暇、出生時育児休業（産後パパ育休）

■休暇備考
・産前産後休暇：産前6週間・産後8週間、休暇を取得できます。その間、健保組合より給与の約2/3の支給があります。
・育児休暇：原則、子供が1歳の誕生日まで（最長2歳）休暇を取得できます。その間、ハローワークより給与の2/3から1/2の支給があります。
・出生時育児休業（産後パパ育休）：従来の育児休業とは別に、育児休業を取得できる制度です。対象者／男性従業員（養子の場合等は女性も取得可）、対象期間／出産予定日または子の出生日（いずれか遅い方）以後、8週間（56日）以内に4週間（28日）まで（分割して2回まで取得可能）

通勤手当（全額）、家族手当、住宅手当、超過勤務手当、資格手当

・資格手当：応用情報技術者20000円／月、日商簿記2級10000円／月
※その他の公的資格についても当社規定に基づいて手当を支給します。
※上記資格手当は資格取得後、毎月支給いたします。

Web/大阪本社

適性検査

履歴書、職務経歴書

面接（1～2回）