株式会社日本経済新聞社

【UI/UXデザイナー】日経電子版サービス中心としたデザイン業務/新規サービス立上げ

  • 年間休日120日以上
  • 服装自由
  • 外国籍の方も活躍中
  • BtoC向け
年収
600~1,000万円
働き方
一部リモート
最寄り駅
大手町駅 (東京都)
職種
UI・UXデザイナー

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仕事内容について

世界的にニュースのデジタル化が急速に進むにつれ、ビジュアルの重要性がますますクローズアップされています。そこで最も大切になるのがデザインです。
現在、日経電子版は有料会員が約80万人となり、ユーザーのニーズも多様化しています。常に求められるサービスを提供するために私たちはUI/UXの力が必要不可欠であると考えています。
日本最大級の経済メディアとしてニュースをいかに早く、わかりやすく伝え、ユーザーの日々の仕事へつないでいくか。
今回は、デザインの力でUI/UXを向上させ、日経のサービス構築、発展を牽引いただけるUI/UXデザイナーを募集しています。

日経電子版をはじめ、デジタルサービスのUI/UXデザインをメインに担当していただきます。

【プロジェクト例】
・ウェブ・アプリを含む日経電子版サービスのUI/UXデザイン
・デジタル事業全般のサービス設計、UI/UXデザイン
・マーケティング用会員獲得LP、バナーなどのデザイン
・デジタル事業全体のデザインシステム構築

【仕事の特色】
<企業の魅力>
新聞、雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開。
「日経電子版」をはじめとするデジタル領域、グローバル展開にも力を入れ、2015年には英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを買収。
報道機関として「中正公平」の立場を貫きつつ、新たな挑戦を続ける。それが日経です。
日経の歴史は挑戦の歴史です。
1972年に世界初のコンピューターによる一貫新聞製作システム「ANNECS」を開発。1984年にはデータベースサービス「日経テレコン」の提供を開始。2010年には日経電子版を創刊、瞬く間に世界有数のウェブメディアに成長しました。

■日経電子版について
その中でも、​​当社が展開しているデジタルサービス・日経電子版は、登録会員数500万人超、有料会員数約80万人を抱える、世界最大級の経済ニュースサイトです。
当社は、「質の高い報道とサービスで顧客の判断を助け、世界で最も公正で信頼されるメディアになる」というミッションを掲げ、時代に即応した新たなコミュニケーションのあり方を追い求めています。
テクノロジー・メディアを目指す当社は豊かさを求めるお客さまのために価値ある情報を提供します。
電子版新聞を始めとしたデジタルメディアやデータベースなど様々な情報サービスの開発に新しい技術を活用しています。

■デザイン関連の記事です。ぜひご覧ください
・創刊10年 デジタルメディアの先駆けにおける功績(グッドデザイン賞2020でロングデザイン賞に入選)
https://www.g-mark.org/award/describe/51281

・データとユーザー調査に基づく日経電子版の改善(グッドデザイン賞2017でベスト100に入選)
https://www.g-mark.org/award/describe/45905

・電子版以外の新規サービス設計、開発(外部パートナーとの取り組み)
https://ic-root.com/blog/nikkei-interview/

・ブランド体験の統一を測るデザインシステムの構築(ブランディングの取り組み・外部パートナー協力)
https://ja.takram.com/projects/nikkei-branding/

<プロジェクト例>
・ウェブ/アプリを含む日経電子版サービスのUI/UXデザイン
・デジタル事業全般のサービス設計、UI/UXデザイン
・マーケティング用会員獲得LP、バナーなどのデザイン
・デジタル事業全体のデザインシステム構築

<ポジションの魅力>
■キャリア開発の機会と得られる経験
・日経のデザイナーチームでは、多様なコンテンツをワンストップの体験として提供するため、情報設計を工夫しています。記事の表示本数、サムネイルの位置・サイズなどはユーザーデータに基づき設計されています。また、ユーザーにとっての「価値」にはレスポンス、スワイプの滑らかさなど技術的な側面も含むため、デザイナーとエンジニアが協力して取り組んでいるなど、デザイナーとして新たな試みや手法の提案が積極的にできる環境があります。

・新卒・中途入社のメンバーが入り混じり、様々な世代、経験を持った社員が多いチームであるため、ダイバーシティな環境での開発経験ができます。

・社内イベント(自社テックカンファレンスや技術勉強会)や課内の定例ミーティングなどで、幅広い世代、バッググラウンドのメンバーと情報交換ができます。

【仕事内容(変更の範囲)】
会社の定める業務

必須条件

<スキル>
 ・サービス/プロダクトのコンセプト策定から体験設計、体験フロー、情報設計
 ・グラフィック作成ツールの使用経験3年以上
 ・基本的なマークアップの知識(HTML/CSS)

<経験>
 ・事業会社、受託制作会社問わず、デザイナーとしての実務経験3年以上
 ・Web、クライアントアプリケーションのUI設計の経験3年以上

<マインド>
・協調性を持って、自分以外のデザイナーや他チーム、他部署と連携できる方
・デザインだけでなくこれからのメディアの在り方に興味がある方
・新しい技術やトレンドに対して常にアンテナを張っている方

この仕事で取り扱う技術

言語

JavaScript

CSS

HTML

Sass

OS

Android

iOS

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  • 募集要項

    募集職・職位
    • UI・UXデザイナー
    業界
    • メディア・エンターテイメント
    • 放送・出版・音楽・芸能
    歓迎要件

    <経験>
    ・iOS / Androidアプリ開発経験
    ・大規模、新規サービスの立ち上げ経験

    <マインド>
    ・コミュニケーション能力がある方
    ・どんな仕事でも前向きに取り組む意欲がある方
    ・チームビルディングを一緒に作っていける方
    ・協調性重視で考えれる方
    ・デザインだけでなくこれからのメディアの在り方に興味がある方
    ・新しい技術やトレンドに対して常にアンテナを張っている方

    雇用形態

    正社員

    想定年収

    600~1,000万円 (給与形態:月給)

    ■賞与・昇給
    賞与:年2回(夏季・冬季)
    昇給:

    ■給与・評価等備考
    ・給与:スキルと経験により優遇いたします。

    予定勤務地
    東京都千代田区
    予定勤務地
    (変更の範囲)
    会社が定める場所※在宅勤務を行う場所含む
    就業時間
    10:00~18:30 
    平均残業時間
    10~30時間
    年間休日
    120日
    服装
    私服
    リモート
    ワーク

    一部リモート

    福利厚生

    ■保険制度
    健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 家族手当 / 年末年始

    ■制度
    <福利厚生制度>
    退職一時金、確定給付企業年金(日本経済新聞企業年金基金)、確定拠出年金、
    財形貯蓄制度、住宅融資制度、全社員対象の在宅勤務制度、書籍購入費用負担、
    最新/最高仕様のMac Book Proを支給、Udemy Business利用可能、昇降式デスク、
    オカムラ製チェア、4K/6Kディスプレイ、集中スペース/オンライン会議用防音個室有り、
    社内設備有り

    <教育制度>
    社内勉強会、輪読会、社外勉強会・勉強会受講費用負担、語学研修

    ■福利厚生備考
    ・社内設備有り:ジム、マッサージルーム、コンビニ、銀行ATM、シャワー室、社員食堂、全館Wi-Fi

    休日休暇

    ■休日制度
    完全週休2日制、年次有給休暇、特別休暇、結婚休暇(10日)、介護休暇、忌引休暇、永年勤続者慰労休暇

    ■休暇備考
    ・永年勤続者慰労休暇:10年ごとに10日~30日

    手当

    通勤費(全額支給)、住居費補助、住居費補助地域加算、住居費補助賃貸加算、子手当、教育手当

    ・住居費補助:月額2万4000円(社有車宅、借上社宅、支局長住宅の入居者及び、海外勤務者を除いた人全員に支給)
    ・住居費補助地域加算:住居費補助対象者で、東京と大阪に勤務する人全員に支給。東京に勤務の場合(月額4000円)、大阪に勤務の場合(2000円)
    ・住居費補助賃貸加算:賃貸物件入居者に月額3000円
    ・子手当:子1人につき月額1万3000円
    ・教育手当:満3歳に達し、幼稚園・保育園・小学校に通う子1人につき月額1万1000円。中学校・高校・高専・大学(短大・大学院含む)に通う子1人につき月額1万3000円

    株式会社日本経済新聞社について

    設立年月日
    1876年12月02日
    代表者
    代表取締役社長 長谷部 剛
    資本金
    250,000万円
    従業員情報
    3,042名
    事業内容
    新聞を中核とする事業持ち株会社
    雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開

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