株式会社日本経済新聞社

【データサイエンティスト・データアナリスト】社内のデータドリブン化を推進/KPIツリー構築等の目標設計

  • 年間休日120日以上
  • 服装自由
  • 外国籍の方も活躍中
年収
600~1,000万円
働き方
一部リモート
最寄り駅
大手町駅 (東京都)
職種
データサイエンティスト

仕事内容について

日経では「日経電子版」読者のユーザーの行動ログや記事データなど、1日あたり450GB以上のデータをリアルタイムに蓄積・分析するデータ基盤を内製で開発しています。
さらに、業務系システムのモダナイゼーションを実施し、お客様情報やコンテンツ情報をデータ基盤へ連携を行う事でより深いデータ活用を推進しています。
2016年にデータ基盤をAWS上に構築し、2021年には一部をGCPに切り替えハイブリッドクラウドとなりました。
マイクロサービス指向によりコンポーネント単位の世代交代を重ね、お客様が当社のサービスをどう使いこなしているか、興味関心がどう変化しているかを把握することで、コンテンツの提供と反響というフィードバックによりよりよいサービスの提供にデータを活用しています。

<具体的な仕事内容>
■データアナリスト
・日経の様々なデジタルサービスの主管部署のビジネスゴールを把握し、KPIツリーの構築など目標設定を行う
・目的を踏まえ、必要なデータの抽出や可視化、BI/ダッシュボードを活用したレポーティングを行う
・マーケティング施策の実施に際して、テスト設計や評価手法の検討などを担当する
・レポートの解釈、その後の施策の方向性提案などを行う
・他部署連携、ビジネス視点 などが重視されるポジションです

■データサイエンティスト
・クラスタリングなどを活用し、お客様やコンテンツのセグメンテーション、ラベリングなど高度なデータ処理を行う
・分析を踏まえ予測モデルの構築や、エンジニアチームと協力してMLOpsの構築を行う
・画像認識、動画解析、自然言語処理など、PythonやRを用いてデータを扱いやすくする
・リアルタイムデータ、グラフデータなど、様々なデータの性質に対して適切な手法でデータを処理する
・高度専門スキルが求められる研究開発寄りのポジションです

いずれのポジションでも事業のオーナーである各部署と連携したり、社内のデータドリブン化を推進するための情報共有・啓発活動なども含みます。

【仕事の特色】
<募集背景>
当社は経済メディアとしてデジタル化をいち早く進め、デジタルならではのスピード感や表現力を駆使し、世界有数のオンラインサブスクリプション事業へと成長を遂げてきました。この度、メディア事業を中核とした1000万ID規模の独自の会員データ(日経ID)を軸に、教育サービス、イベント事業、転職・副業支援事業など幅広くビジネスパーソンの意思決定を支えるサービスを提供するプラットフォーム企業への発展を目指しています。
顧客データを分析・活用することでユーザーに最適なサービスを届け、データドリブンな経営を促進するための、データのスペシャリストを積極的に採用中です。

<ポジションの魅力>
■この仕事の魅力
・大規模データを取り扱う、ダイナミックな仕事が出来る
大量のアクセスログや記事データを含む、大規模なデータの収集・分析基盤づくりを行なっていただく仕事です。
「日経電子版」は、これからの日本・世界の情報インフラを支える、公共性の強いプロダクトです。
より多くのユーザーに価値のある情報、サービスを届ける、インパクトの大きい仕事ができます。

・多様な事業の多様な課題に触れられる
日経は電子版だけでなく、ビジネススクールやイベント事業、法人向けサービスなどサービスポートフォリオは広がっています。
数十のサービスのそれぞれ異なる事業環境、ビジネスニーズ、チームの中で、ユニークな課題を日々解決していきます。

・最新の技術やツールを積極的に導入している
日経のエンジニア組織は、フロントエンドから、バックエンドサーバーのアプリケーション開発、キャッシュサーバーの設定などまで先端のウェブ技術を追求しています。
事例紹介されたり、カンファレンスでの登壇なども増えており、業界のトップランナーとしてデジタルビジネスの推進に注力しています。

<配属予定チーム>
■チーム体制
当チームが所属するプラットフォーム推進室は、日経やグループ全体の顧客サービスにおけるID・データ活用を一層進める目的で2020年1月に立ち上げた約40名の組織です。
データ人材以外にも、基盤システムを支えるエンジニア、新規事業の立ち上げを担う企画・マーケティング人材まで、様々なメンバーが互いのバックグラウンドを尊重しながら組織の壁を超えてプロジェクトを進めています。
デジタル人材を積極採用しており、中途採用の社員が半数を占めます。
前身となるデータチームは2017年4月に組織化。
デジタルメディアサービスを核に、データをより身近にするために、データ収集と集積、データ活用、データ活用人材の育成などの活動に取り組んできました。
現在は全社規模でのデータドリブンな組織への変革を後押ししています。

必須条件

・AWSまたはGCPの全般的な理解、S3・GCSなどのファイル管理の経験
・Re:dash, Looker, Tableau, DOMO などBIの使用経験
・Webやアプリなどフロントエンドの技術の基礎知識
・RまたはPythonのデータ処理に関するコーディングスキル(データサイエンティスト)

・異なるバックグラウンドのメンバーと円滑にコミュニケーションできる方
・データ活用に関する興味・関心がある方
・探究心が強く自ら課題発見、ソリューション提案ができるセルフスターターな方
・必要に応じて新しい技術を習得し、技術選定や社内への提案ができる方

この仕事で取り扱う技術

言語

Python

R言語

クラウド

AWS

Google Cloud Platform

開発ツール

GitHub

Tableau

re:dash

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  • 非常になった
  • 募集要項

    業界
    • メディア・エンターテイメント
    • 放送・出版・音楽・芸能
    歓迎要件

    ・GitHubを用いたコード管理全般
    ・TerraformやAirflowなどインフラやバッチ処理をコードとして記述する技術の実務経験
    ・Elasticsearch & Kibana の使用経験
    ・デジタルマーケティングの手法、技術などの基礎知識

    雇用形態

    正社員

    想定年収

    600~1,000万円 (給与形態:月給)

    ■賞与・昇給
    賞与:年2回(夏季・冬季)
    昇給:

    ■給与・評価等備考
    ・給与:スキルと経験により優遇いたします。

    予定勤務地
    東京都千代田区
    就業時間
    10:00~18:30 
    平均残業時間
    10~30時間
    年間休日
    120日
    服装
    私服
    リモート
    ワーク

    一部リモート

    福利厚生

    ■保険制度
    健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 家族手当 / 年末年始

    ■制度
    <福利厚生制度>
    退職一時金、確定給付企業年金(日本経済新聞企業年金基金)、確定拠出年金、
    財形貯蓄制度、住宅融資制度、全社員対象の在宅勤務制度、書籍購入費用負担、
    最新/最高仕様のMac Book Proを支給、Udemy Business利用可能、昇降式デスク、
    オカムラ製チェア、4K/6Kディスプレイ、集中スペース/オンライン会議用防音個室有り、
    社内設備有り

    <教育制度>
    社内勉強会、輪読会、社外勉強会・勉強会受講費用負担、語学研修

    ■福利厚生備考
    ・社内設備有り:ジム、マッサージルーム、コンビニ、銀行ATM、シャワー室、社員食堂、全館Wi-Fi

    休日休暇

    ■休日制度
    完全週休2日制、年次有給休暇、特別休暇、結婚休暇(10日)、介護休暇、忌引休暇、永年勤続者慰労休暇

    ■休暇備考
    ・永年勤続者慰労休暇:10年ごとに10日~30日

    手当

    通勤費(全額支給)、住居費補助、住居費補助地域加算、住居費補助賃貸加算、子手当、教育手当

    ・住居費補助:月額2万4000円(社有車宅、借上社宅、支局長住宅の入居者及び、海外勤務者を除いた人全員に支給)
    ・住居費補助地域加算:住居費補助対象者で、東京と大阪に勤務する人全員に支給。東京に勤務の場合(月額4000円)、大阪に勤務の場合(2000円)
    ・住居費補助賃貸加算:賃貸物件入居者に月額3000円
    ・子手当:子1人につき月額1万3000円
    ・教育手当:満3歳に達し、幼稚園・保育園・小学校に通う子1人につき月額1万1000円。中学校・高校・高専・大学(短大・大学院含む)に通う子1人につき月額1万3000円

    株式会社日本経済新聞社について

    設立年月日
    1876年12月02日
    代表者
    代表取締役社長 長谷部 剛
    資本金
    250,000万円
    従業員情報
    3,042名
    事業内容
    新聞を中核とする事業持ち株会社
    雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業などを展開

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