【プロジェクトマネージャー(PM)】さくらインターネット株式会社の求人/転職/採用情報(ITエンジニア) #18316

• プロジェクトマネージャー(PM)

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＜経験＞
・新規事業立ち上げ／運用／プロジェクト管理
・IT/Webサービス業界での業務（サービス企画、サービス開発、Webディレクション等）
・営業職 (顧客課題の発掘やコミュニケーション能力)

＜マインド＞
・目標に向かってやり遂げる力、執念、執着心がある方
・新たな目標や環境への適応力や柔軟性がある方　(いつまでも古い考えに固執しない方)
・主体性と責任感を持って取り組み、業務成果にコミットできる方
・周囲と協力して仕事を進めるための円滑なコミュニケーションがとれる方
・新しい技術や仕組み、インターネットサービスに興味を持てる方

正社員

560～800万円 （給与形態：月給）

■賞与・昇給
賞与：年2回（6月・12月）
※同社人事制度による査定にて賞与を決定します。
昇給：給与改定：年2回（4月・10月）
※同社人事制度による査定にて給与を決定します。

■給与・評価等備考
・給与：同社規定によります。
・通勤手当：通勤定期代を実費支給
・住宅補助費：通勤定期代が25,000円以下の場合、25,000円から通勤定期代を引いた額を住宅補助として支給。
・次世代育成手当：子供1人（20歳まで）につき13,000円を支給（試用期間終了後）

フルリモート

・リモートワークが中心です。 ・業務上、必要に応じて会社が指定した場所（東京・大阪・石狩・福岡） に出社いただく場合がございます。

■保険制度
健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 家族手当 / 有給休暇

■制度
＜福利厚生制度＞
ショート30、フレックス、どこでもワーキング、パラレルキャリア、
ファミリータイム、連続有休手当、さくらの祝い金、育休復職後の考慮、
同社サービスの無償利用、従業員持株会、双日グループの団体保険、
GPTW、資格取得補助支給、各種イベント

＜教育制度＞
OJT、社内勉強会、寺子屋

＜事業関連＞
永年勤続表彰、全体会議

■福利厚生備考
・ショート30：業務を早く片付けたら、定時の30分前には退社OK。
・フレックス：その日の勤務時間を、10分単位でスライド可能。
・どこでもワーキング：自宅・カフェ・コワーキングスペースなど、都合にあった場所での勤務が可能。
・パラレルキャリア：副業、NPO、ボランティア等、様々なキャリアに挑戦可能。
・ファミリータイム：産休・育休明けにもフレキシブルな時短勤務制度を用意。
・連続有休手当：有給休暇取得促進のため、2日以上連続で有給休暇を取得した場合に、1日につき5,000円を支給。
　5日連続で有給休暇を取得した場合は、25,000円を支給（試用期間終了後）。
・さくらの祝い金：社員の子女が保育園・幼稚園、小学校、中学校、高校・高専、専門学校・短大・大学に入学時に、お祝金を支給。
・育休復職後の考慮：復職後は、原則休業前の部署・業務・処遇を継続します。
　子供が3歳になるまでは時短勤務（6時間）可能。
　特段の事情があれば3歳以降も時短勤務可。
　希望があれば、残業・深夜業の制限も可能です。
・同社サービスの無償利用：社員はさくらのサービスを一部無償で利用可。
・従業員持株会：中長期的な資産形成支援のため、さくらの自社株式を定期購入可（試用期間終了後）。
・GPTW：毎年、働きがいのある会社アンケートを実施し、社員の働きがいの向上を目指しています。
・各種イベント：夏祭り、忘年会、他。

・寺子屋：各部門での自主勉強会などに加え、認定社内講師による「さくらの寺子屋」を開設。

・永年勤続表彰：勤続10年、20年、30年の社員に対し表彰を実施、表彰者には特別休暇5日・金券・記念品が授与。
・全体会議：毎年3月に全社員が一堂に会し、期末報告と来期の戦略についての会議を行います。

■休日制度
完全週休2日制（土・日・祝）、有給休暇、バカンス休暇、記念日休暇（正社員）、特別有給休暇（正社員）、傷病介護積立有給休暇（正社員）、永年勤続休暇、産休・育休

■休暇備考
・バカンス休暇：有給休暇と別に毎年度3日の休日を付与、任意の時期に取得可能。
・記念日休暇（正社員）：有給休暇と別にご家族の誕生日等、指定の記念日に特別有給休暇を取得可能。
・特別有給休暇（正社員）：結婚・出産・永年勤続の際などに、有給休暇と別に特別有給休暇を付与。
・傷病介護積立有給休暇（正社員）：消滅する有給休暇を、1年間最大5日、トータル40日まで積立可能。
・永年勤続休暇：勤続10年、20年、30年の社員に対し、休日を5日付与
・産休・育休：産休取得率（女性）100％、育休取得率（男性）42.9％、産休・育休からの復帰率100％

通勤手当、住宅補助費、次世代育成手当

・通勤手当：通勤定期代を実費支給
・住宅補助費：通勤定期代が25,000円以下の場合、25,000円から通勤定期代を引いた額を住宅補助として支給。
・次世代育成手当：子供1人（20歳まで）につき13,000円を支給（試用期間終了後）