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日本最大級のタックスアドバイザーとして税務コンサルティングを提供

PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことを自らのPurpose（存在意義）として定めており、157カ国742の拠点のネットワークメンバー一人一人に業務の中でこれらを意識し、実践することを求めています。PwCのメンバーファームであるPwC JapanグループもこのPurposeのもと、約8,100人のスタッフが協働しながらさまざまなプロフェッショナルサービスを提供しています。監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務そして法務など、クライアントの課題解決を支えるスタッフのスキル・経験は多種多様です。

PwC税理士法人は、日本最大級のタックスアドバイザーとして、法人・個人の税務申告をはじめ、国際税務、M&A、関税・貿易、金融、不動産関連などさまざまな分野の税務コンサルティングを提供しています。
日本企業の海外進出が加速する近年、あらゆる国際税務リスクにおいてグローバルな視点からサポートできるのが強みです。

PwCグローバルネットワークは「New world. New skills. 新たな世界。新たなスキル。」というメッセージを掲げ、今後4年間で30億米ドルを投じてデジタル世界における「アップスキリング（スキルの向上）」に取り組む計画です。本投資はPwCスタッフの教育だけでなく、クライアントと地域社会を支援するためのテクノロジーの開発および共有にも向けられています。

税務における課題をテクノロジーで支援するエンジニア募集

PwCは世界に約276,000人以上のスタッフを擁し、PwC税理士法人には約720名が所属、税理士・公認会計士は合わせて約340名が在籍しています（2019年6月30日現在）。

同法人には、税務におけるあらゆる課題をテクノロジーで支援するTax Technology and Transformationという独立したチームがあります。「クライアントサービスのテクノロジーによる変革」というミッションを掲げ、RPA（ロボティックス・プロセス・オートメーション）導入などのテクノロジーによる業務改善、効率化を推し進めています。

担当業務ごとにポジションが分かれており、例えばテックコンサルタントは、マネージャーの補佐をしながらプロジェクトの要件定義や各種新ツールを活用した設計・開発業務、各種ソフトのマスター設定や新機能検証動作確認などを行います。データベースエンジニアは、既存システムのデータベース設計・導入・運用業務のほか、データ活用推進や、RPAなどの新ツールを含む各種ツールを活用した業務改善案件に携わります。

いずれの職種でも、AIなどの最新テクノロジーに触れながらスキルアップを目指すことが可能であり、PwCグローバルネットワークのITチームや海外ベンダーとの協業を行う機会があるため、英語力を活かすこともできます。

テレワークや時短勤務などの導入で、多様なワークスタイルをサポート

同法人では、多様なワークスタイルを支援していて、テレワークや育児のための短時間勤務などの制度が充実しています。産前産後休暇・育児休暇は、男性の取得も推進しています。また、制度のみならず、日常的にスタッフ一人一人の事情を考慮して仕事を割り振っており、仕事とプライベートを両立できる環境です。

さらに、PwCはダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）に対する取り組みにも積極的です。テクノロジー領域でキャリアを積む女性の比率を上げるための活動など、女性が活躍できる組織風土作りに力を入れています。また、多国籍人材が協働できる環境の整備や障がい者雇用など、多岐にわたるアプローチも行っています。その結果、職場におけるLGBTへの取り組みの評価指標「PRIDE指標2019」においては、2018年に続き、2年連続で最高位の「ゴールド」を受賞しました。

スタッフの成長を促す制度も充実しており、グループ共通で作成されたプログラムを使用した研修など、世界で通用するスキルを身に付けるためのサポートを行っています。また、業務に必要な語学スキルを向上させるため、定期的な英語レベルチェックテストを実施しているほか、語学学校への通学や、オンライン学習サービスなど自己学習に必要な費用の一部を負担する制度もあります。海外派遣前には、語学力強化のためのプログラムを提供するなど、スタッフ一人一人がグローバル市場で活躍できるよう支援に力を入れています。