• 企業情報

高千穂交易株式会社

特徴
  • 資格取得支援制度
  • 社宅・家賃補助制度
  • 交通費補助
  • 年間休日120日以上
  • 土日祝日休み
  • 残業少なめ
  • 30代活躍中

高千穂交易株式会社の想定平均年収

500万円から600万円

職種別の想定平均年収

  • 社内SE

    500〜600万円

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高千穂交易株式会社の求人・転職・採用情報

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事業内容

世界の最先端商品を日本市場に提供する老舗の技術専門商社

高千穂交易株式会社は1952年3月の設立以来、世界のさまざまな最先端商品を国内で販売している技術商社です。小売店向けの販売促進・業務改善システムやネットワーク機器、半導体や電子部品など幅広い製品を取り扱っており、商品監視システムにおいては国内シェアトップクラスを誇ります。

技術系の社員は社員全体の約4割を占めており、海外製品の販売代理店として商品知識や提案力を重視しています。豊富な知識を活かして、BtoB向けに開発されたさまざまな商材を各クライアント向けに組み合わせて提供できる点が同社の強みになっています。
今後は、AIを用いて性別や年齢を識別し、商品提案を行う自動販売機や無人コンビニのシステムを海外から導入し、国内へ普及させることを検討しています。設立約70年の老舗商社として安定した基盤を持つ同社ですが、2020年の5月には四谷の新築オフィスビルへ移転予定です。心機一転、新たな環境で新規事業や海外展開にも積極的にチャレンジし続けていきます。

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高千穂交易株式会社の特徴

  • 世界の最先端商品を日本市場に提供する老舗の技術専門商社

    高千穂交易株式会社は1952年3月の設立以来、世界のさまざまな最先端商品を国内で販売している技術商社です。小売店向けの販売促進・業務改善システムやネットワーク機器、半導体や電子部品など幅広い製品を取り扱っており、商品監視システムにおいては国内シェアトップクラスを誇ります。

    技術系の社員は社員全体の約4割を占めており、海外製品の販売代理店として商品知識や提案力を重視しています。豊富な知識を活かして、BtoB向けに開発されたさまざまな商材を各クライアント向けに組み合わせて提供できる点が同社の強みになっています。
    今後は、AIを用いて性別や年齢を識別し、商品提案を行う自動販売機や無人コンビニのシステムを海外から導入し、国内へ普及させることを検討しています。設立約70年の老舗商社として安定した基盤を持つ同社ですが、2020年の5月には四谷の新築オフィスビルへ移転予定です。心機一転、新たな環境で新規事業や海外展開にも積極的にチャレンジし続けていきます。

  • アプリ開発からインフラ周りまで幅広いスキルを身につけられる環境

    従業員約220名(単体)のうち、情報システム部門の社内SEは5名で、大まかにアプリケーション担当とインフラ担当に分けています。アプリケーション担当では、基幹システムの販売・購買・会計やBIツール・Salesforce・Office365などの運用管理及びシステム改善(ベンダーコントロール)を担当しています。インフラ担当では、ネットワークやセキュリティ関連の設定や、サーバー構築など、インフラ周り全般を担当しています。少人数でチームを横断的に支え合いながら運営しているので、業務範囲を絞らず、幅広い職能を身につけることができます。

    全社的に新しいサービスやシステムへの感度が高く、技術に詳しい社員が多いです。現場の社員からは、日々情報システム部門へ「社外で業務をする際も社内システムにアクセスしやすくしてほしい」「◯◯という新しいサービスを検討したい」といったさまざまな意見・要望が届きます。そういった現場の色々な課題について、コストパフォーマンスを考慮しながら優先順位を決め、システム改善を進めます。
    社内システム環境の向上のために、自ら社内の課題を見つけて解決に取り組んだり、新しい技術を掘り下げて考察したりといった積極性が求められる環境です。

  • 育休復帰率100%!社員の働きやすさをサポートする制度が充実

    同社では人事異動についての自己申告制度を設けており、社員の希望や適性を客観的に評価したうえで、全く異なる部署へ異動することも認めています。実際に社内SEのポジションからIT企画や経営企画、営業部門などへ異動した事例があります。

    社員のキャリアアップを支援する制度として、従来は会社が指定した集合研修を行っていましたが、2019年より各社員が希望する外部研修への受講費用補助制度を導入しました。システムの管理者研修など各社員が自分の業務に近い研修を選択した際には、所定の費用を会社が負担します。それぞれのミッションや目的に合わせた外部研修の受講を通して、社員の満足度と専門性をより高めることを目的としています。

    その他にも、同社では社員の働きやすさをサポートするためのさまざまな行動計画の実施に取り組んでいます。育児休業制度については、周知の徹底や育児休業前面談の実施により、男性も育児休業を取得しやすい環境を整えています。これにより、育休後の復帰率は100%の実績を誇っています。
    テレワークも暫定導入済みで、今後も、社員の働き方に合わせた制度を積極的に取り入れていく予定です。

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代表的な開発環境

言語
Java
OS
Windows
開発ツール
Notes

開発・チーム体制

企業概要

設立年月日
1952年03月13日
代表者
代表取締役社長 社長執行役員 井出 尊信
資本金
120,921万円
従業員情報
221名(2020年01月15日時点)
福利厚生

保険制度

健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 残業手当 / 年末年始 / 有給休暇

制度

<福利厚生制度>
退職金制度、退職一時金制度、確定搬出年金制度、
互助会(資格取得等補助金制度、宿泊補助金制度、部門毎の社員旅行、ボウリング大会等)

<教育制度>
専門研修(職層別・職種別研修)、ISO研修、海外実務研修制度、
自己啓発セミナー、公的資格取得制度、技術講座

福利厚生備考

育休復帰率100%!社員の働きやすさをサポートする制度が充実

同社では人事異動についての自己申告制度を設けており、社員の希望や適性を客観的に評価したうえで、全く異なる部署へ異動することも認めています。実際に社内SEのポジションからIT企画や経営企画、営業部門などへ異動した事例があります。

社員のキャリアアップを支援する制度として、従来は会社が指定した集合研修を行っていましたが、2019年より各社員が希望する外部研修への受講費用補助制度を導入しました。システムの管理者研修など各社員が自分の業務に近い研修を選択した際には、所定の費用を会社が負担します。それぞれのミッションや目的に合わせた外部研修の受講を通して、社員の満足度と専門性をより高めることを目的としています。

その他にも、同社では社員の働きやすさをサポートするためのさまざまな行動計画の実施に取り組んでいます。育児休業制度については、周知の徹底や育児休業前面談の実施により、男性も育児休業を取得しやすい環境を整えています。これにより、育休後の復帰率は100%の実績を誇っています。
テレワークも暫定導入済みで、今後も、社員の働き方に合わせた制度を積極的に取り入れていく予定です。

休日休暇

休日制度

完全週休2日制(土・日)、祝、年末年始、有給休暇、リフレッシュ休暇

手当

通勤手当(全額支給)、住居手当、残業手当、営業手当、技術手当、裁量手当、業務手当

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