• 企業情報

株式会社Mellow

特徴
  • フレックス制
  • 残業少なめ
  • 服装自由
  • 自社サービスあり

株式会社Mellowの想定平均年収

360万円から840万円

職種別の想定平均年収

  • フロントエンドエンジニア

    360〜840万円

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株式会社Mellowの求人・転職・採用情報

  • エンジニア
  • デザイナー
  • PM・PL

事業内容

空きスペース×移動型店舗のマッチングで、新たな市場の創出を目指す

株式会社Mellowは、フードトラックを活用したランチスペース事業・イベント事業を展開する企業です。2016年2月に設立し、「人を元気にする会社」を企業理念に掲げながら各サービスを提供しています。

日本最大級のフードトラック・プラットフォーム『TLUNCH』では、オフィス街の空きスペースと料理を移動型店舗で販売するフードトラックをマッチングさせ、働く人々に気軽に食が楽しめる場を提供しています。

フードトラックの形態をとることで、飲食店オーナーは通常店舗の5分の1の初期費用で開業が可能になり、周辺で働く人々はオフィス近くで個性豊かなランチを楽しむことができます。不動産業者にとっても土地の有効活用につながるため、関わる全ての人々を元気にする事業として、都内を中心に拡大を続けています。

イベントサポート事業では、提携する約660店舗のフードトラックと共にイベントの飲食エリアを運営しています。音楽フェスなど大型イベントの飲食ブース運営からスタッフケータリングサービスまで、大小さまざまなイベントの出店者管理や資料作成、運営管理などの業務を一貫して担当します。

今後は、両事業ともに飲食以外の領域に進出して「ショップ・モビリティ」のプラットフォームとなることを目標に、マッサージやマルシェ、保険代理店など幅広いジャンルのサービスを提供していく予定です。
同社の事業は移動型店舗という新しい市場を創出すると共に、世の中に新たな雇用を生み出すこともひとつの目標としています。人々の生活の質を向上させるサービスとして、さらなる事業拡大を図ります。

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株式会社Mellowの特徴

  • 空きスペース×移動型店舗のマッチングで、新たな市場の創出を目指す

    株式会社Mellowは、フードトラックを活用したランチスペース事業・イベント事業を展開する企業です。2016年2月に設立し、「人を元気にする会社」を企業理念に掲げながら各サービスを提供しています。

    日本最大級のフードトラック・プラットフォーム『TLUNCH』では、オフィス街の空きスペースと料理を移動型店舗で販売するフードトラックをマッチングさせ、働く人々に気軽に食が楽しめる場を提供しています。

    フードトラックの形態をとることで、飲食店オーナーは通常店舗の5分の1の初期費用で開業が可能になり、周辺で働く人々はオフィス近くで個性豊かなランチを楽しむことができます。不動産業者にとっても土地の有効活用につながるため、関わる全ての人々を元気にする事業として、都内を中心に拡大を続けています。

    イベントサポート事業では、提携する約660店舗のフードトラックと共にイベントの飲食エリアを運営しています。音楽フェスなど大型イベントの飲食ブース運営からスタッフケータリングサービスまで、大小さまざまなイベントの出店者管理や資料作成、運営管理などの業務を一貫して担当します。

    今後は、両事業ともに飲食以外の領域に進出して「ショップ・モビリティ」のプラットフォームとなることを目標に、マッサージやマルシェ、保険代理店など幅広いジャンルのサービスを提供していく予定です。
    同社の事業は移動型店舗という新しい市場を創出すると共に、世の中に新たな雇用を生み出すこともひとつの目標としています。人々の生活の質を向上させるサービスとして、さらなる事業拡大を図ります。

  • サービス志向の開発・運営で、社会貢献ができる事業をつくる

    従業員数は25名で、そのうちエンジニアは正社員3名、業務委託3名の計6名で構成されています。

    エンジニアは事業ドメインの分析からシステムや機能の企画立案、開発、運用までを一貫して担当します。バックエンドシステムの大半はRuby on Railsで構築されており、AWSをはじめとしたPaaSを利用することで限られたリソースをアプリケーションドメインの構築に集中させる体制を取っています。エンドユーザーが利用するモバイルアプリはiOS、Android共にネイティブ言語で実装しており、Asanaを利用したチケット駆動でプロダクトの開発を行っています。

    また、同社はサービス志向で開発・運営を進めており、事業の売上を伸ばすだけでなく社会貢献できるサービスとしての成長を目指しています。
    ランチスペース運営事業は、災害時に被災地へフードトラックを派遣して食事提供を行うなど、行政とも連携する公共性の高い事業となっています。人々の生活の質を向上させるサービスであり続けるため、利用者や地方自治体などの声をしっかりとヒアリングして事業に反映させています。

    さらに、同社はエンジニアが技術者としてのパフォーマンスを最大限に発揮できるよう、ストレスのない環境づくりにも力を入れています。メンテナンスが必要なコードなど、技術的負債を適切なタイミングで返済することをチームで合意しており、プロダクトグロース偏重の開発体制にはしない方針をとっています。また、内製システムの技術的な意思決定は100%エンジニアが行います。たとえば過去にBIツールを導入した際にも、企画職からの提案に対してエンジニアがフィードバックを行い、双方が納得のいく形での導入となりました。

    同社はティール組織と呼ばれるフラットな組織体制を採用しており、社員にはすべての経営情報へのアクセス権があるだけでなく、経営会議への参加やあらゆる意思決定に関わることが認められています。その背景にあるのは、同社ならではの自己決定の文化です。お互いの意思を尊重しながら業務を進めることで、高いパフォーマンスが出せる集団を目指しています。社外の関係者とも毎月ミートアップを開催しており、アイスブレイクや会社説明を交えたパネルディスカッションで相互理解を深めています。

    このように、同社は組織全体としてコミュニケーションを活発に行うことで、社員同士の信頼関係の構築を図っています。
    社内情報がフルオープンなため、CTO視点での経営の知見を得たり、あらゆる意思決定をメンバー間で行う中で意思決定能力を高めたりすることが可能です。自らの意見を持って、リーダーシップを発揮していきたい方が活躍できる環境でしょう。

    同社は、ITプロダクトそのものが事業に直結している企業と比べると、エンジニアが表に出るような派手さはないかもしれません。しかし、同社の事業は将来的に社会に大きなインパクトを与えるポテンシャルを秘めており、エンジニアは事業の成長に必要不可欠な存在です。サービス全体を見渡しながら、開発スキルはもちろん、リーダーシップやコミュニケーションなどのソフトスキルも身につくでしょう。

  • コーチングや勉強会など、社員の”学ぶ姿勢”をサポートする独自制度が充実

    一人ひとりが高いパフォーマンスを発揮できる状態を保つために、リモートワーク制度とフレックスタイム制度を導入しています。メンバーそれぞれの生活スタイルを尊重し、勤務時間や休憩の取り方は各自の裁量に任されています。

    また、同社は社員の自主学習のサポートにも力を入れています。
    たとえば、すべての社員にコーチング制度やメンター制度を導入し、業務上の課題に自ら気づくことができる仕組みづくりを進めているほか、自身の強みを導き出す心理アセスメント・ストレングスファインダーの結果を活かした職務設定やフィードバックなども実施しています。また、「ラボ制度」と呼ばれる学びに特化した社内勉強会制度では、業務に直接関係のない分野であっても、社員が学びたい事柄ごとにラボを設け、業務時間内に講義やディスカッションを行うことができます。過去にもプロジェクトマネジメントや統計、コミュニケーションパフォーマンスなど、さまざまなテーマの勉強会を実施してきました。

    さらに、同社では社員のパフォーマンス向上を目的とした「コミュニケーション研修」を行うことで、他者との協業スキルの習得や個人の成長をサポートします。自分自身や他者の価値観を理解し、それぞれの価値観に合ったコミュニケーション方法を身につけることで、社員一人ひとりの力を余すことなく発揮できる組織を目指しています。

企業の社風

代表的な開発環境

言語
Ruby
OS
Android  /  Linux  /  iOS
DB
MySQL
フレームワーク
Rails
クラウド
AWS
開発ツール
AndroidSDK

企業概要

設立年月日
2016年02月18日
代表者
代表取締役 石澤 正芳,森口 拓也
資本金
15,500万円
従業員情報
19名(2020年01月08日時点)
福利厚生

制度

<福利厚生制度>
・リモートワーク
・フルフレックスタイム
・私服勤務可
・残業30時間以内

福利厚生備考

コーチングや勉強会など、社員の”学ぶ姿勢”をサポートする独自制度が充実

一人ひとりが高いパフォーマンスを発揮できる状態を保つために、リモートワーク制度とフレックスタイム制度を導入しています。メンバーそれぞれの生活スタイルを尊重し、勤務時間や休憩の取り方は各自の裁量に任されています。

また、同社は社員の自主学習のサポートにも力を入れています。
たとえば、すべての社員にコーチング制度やメンター制度を導入し、業務上の課題に自ら気づくことができる仕組みづくりを進めているほか、自身の強みを導き出す心理アセスメント・ストレングスファインダーの結果を活かした職務設定やフィードバックなども実施しています。また、「ラボ制度」と呼ばれる学びに特化した社内勉強会制度では、業務に直接関係のない分野であっても、社員が学びたい事柄ごとにラボを設け、業務時間内に講義やディスカッションを行うことができます。過去にもプロジェクトマネジメントや統計、コミュニケーションパフォーマンスなど、さまざまなテーマの勉強会を実施してきました。

さらに、同社では社員のパフォーマンス向上を目的とした「コミュニケーション研修」を行うことで、他者との協業スキルの習得や個人の成長をサポートします。自分自身や他者の価値観を理解し、それぞれの価値観に合ったコミュニケーション方法を身につけることで、社員一人ひとりの力を余すことなく発揮できる組織を目指しています。

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