PwC Japan合同会社の求人/転職/年収情報 | レバテックキャリア

PwC Japanグループの管理部門を担うシェアードサービス会社

PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことを自らのPurpose（存在意義）として定めており、157カ国742の拠点のネットワークメンバー一人一人に業務の中でこれらを意識し、実践することを求めています。PwCのメンバーファームであるPwC JapanグループもこのPurposeのもと、約8,100人のスタッフが協働しながらさまざまなプロフェッショナルサービスを提供しています。監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務そして法務など、クライアントの課題解決を支えるスタッフのスキル・経験は多種多様です。

PwC Japan合同会社は日本国内におけるPwCメンバーファームの人事、総務、経理、マーケティング、ITといったコーポレート部門の業務を行うシェアードサービス会社です。PwC Japanグループで展開している、監査やコンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務など多岐にわたったプロフェッショナルサービスを支えています。

PwCグローバルネットワークは「New world. New skills. 新たな世界。新たなスキル。」というメッセージを掲げ、今後4年間で30億米ドルを投じてデジタル世界における「アップスキリング（スキルの向上）」に取り組む計画です。本投資はPwCスタッフの教育だけでなく、クライアントと地域社会を支援するためのテクノロジーの開発および共有にも向けられています。

海外チームとの連携体制で、日本におけるメンバーファームのIT部門を一手に担う

同法人のエンジニアは、PwC Japanグループ全体のIT部門を一手に担う存在として、社内システムの企画や計画策定から開発、テクニカルサポートに至るまでを一貫して担当しています。インフラエンジニアやアプリケーション開発・運用エンジニア、BIエンジニアなどのポジションに分かれて、担当する領域の業務を行っています。海外のPwCメンバーファームのチームとも連携しながら業務を進めていくため、言葉や文化の多様性のあるプロジェクトを担当し、英語力を活かした業務ができることも特徴です。

社内システム企画を担当するエンジニアは、デジタル化推進をさらに加速し、PwC Japanグループ全体のシナジーを高めるため、国内外での社内データを一元管理可能なシステムの企画を行っています。約8,100人の業務を支えるシステムの企画・計画に携わることができるため、影響力の大きな仕事を行うことができます。
同法人のIT部門では、国内外問わず多くの関係者を巻き込んだ業務が多いため、他者と壁を作らずコミュニケーションをとり、問題解決を図ることができる方が求められています。

テレワーク勤務やフルフレックス制度の導入で場所と時間に縛られない働き方を実現

PwCはダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）に対する取り組みにも積極的です。テクノロジー領域でキャリアを積む女性の比率を上げるための活動など、女性が活躍できる組織風土作りに力を入れています。また、多国籍人材が協働できる環境の整備や障がい者雇用など、多岐にわたるアプローチも行っています。その結果、職場におけるLGBTへの取り組みの評価指標「PRIDE指標2019」においては、2018年に続き、2年連続で最高位の「ゴールド」を受賞しました。

また、1日7時間のコアタイムなしのフルフレックス制度を導入しているほか、週に1～2日程度のテレワークが可能で、時間や場所の制約なく働ける環境です。出産・育児・介護関係の休暇も取りやすい雰囲気であり、スタッフのライフサイクルに合わせた働き方を実現しています。

スタッフの成長を促す制度も充実しており、グループ共通で作成されたプログラムを使用した研修など、世界で通用するスキルを身に付けるためのサポートを行っています。また、業務に必要な語学スキルを向上させるため、定期的な英語レベルチェックテストを実施しているほか、語学学校への通学や、オンライン学習サービスなど自己学習に必要な費用の一部を負担する制度もあります。海外派遣前には、語学力強化のためのプログラムを提供するなど、スタッフ一人一人がグローバル市場で活躍できるよう支援に力を入れています。

また、同法人ではスタッフ自ら所属部署の異動希望を出し、協議の上配置転換を行う、オープンエントリープログラム制度があります。職員のキャリアを人事部が中心となって決めるのではなく、「自分のキャリアは自分で決めるもの」という考えがグループ全体で根付いています。