株式会社電通総研

【人事システム導入コンサル/PM/PL】電通&GEの流れを汲むプライムベンダー

  • 土日祝日休み
  • 年間休日120日以上
  • 残業少なめ
  • 自社サービスあり
  • 40代活躍中
  • 外国籍の方も活躍中
  • BtoB向け
  • 管理職・マネジャー
年収
500~1,000万円
働き方
一部リモート
最寄り駅
渡辺橋駅 (大阪府)
職種
プロジェクトマネージャー(PM) プロジェクトリーダー(PL) ITコンサルタント

仕事内容について

主な業務は、日本を代表する大手企業に導入されている自社開発の統合人事パッケージ「POSITIVE」を中核としたHCM(Human Capital Management)ソリューションの提案、システム構築、導入コンサルティングや保守などです。
パッケージの元請けベンダーとして、顧客企業の人事領域キーマンと直接フェースし、システム化を支援します。著名な大企業から規模は小さいけれど特色を持つ企業など、それぞれの顧客特性に応じた最適なIT戦略の立案と実現に直接携わることで、顧客から感謝されつつ社会の効率化に寄与しているというやりがいを感じるられるでしょう。
2018年に創設された新しい事業部です。
新しい仲間と新しい事業部の拡大に向けて力を発揮しませんか。キャリア採用入社者の割合は80%です。

【仕事の特色】
・「POSITIVE」製品について
POSITIVEは、大手企業向け統合人事パッケージです。基幹人事システムの主要機能である人事・給与・就業管理に加え、タレントマネジメントやモバイル対応など広範な機能を網羅しています。ISIDのHCMソリューションは、さまざまな規模・業種の企業に高く評価され、2,400社以上もの導入実績を積み重ねています。

・開発環境
Oracle EBS、SAP、BI

必須条件

・下記のいずれかを満たす経験、スキルを有する方
人事給与関連パッケージの導入もしくはそのアドオンの開発経験、または人事給与スクラッチ開発システムの開発導入経験
※経験年次に応じて柔軟に選考いたします。

・困難にも怯まず、挑んでいけるチャレンジ精神をお持ちの方
・周囲を巻き込みながらプロジェクトを推進できるリーダーシップをお持ちの方

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  • 募集要項

    業界
    • IT・通信
    • ソフトウェア
    • サービス
    • コンサルティング
    歓迎要件

    ■以下の経験があれば尚可
    ・大手/中堅企業の人事部門経験
    ・社会保険労務士資格保有
    ・PMP保持もしくは開発プロセス論実務適用

    雇用形態

    正社員

    想定年収

    500~1,000万円 (給与形態:月給)

    ■賞与・昇給
    賞与:年2回(6月・12月)
    昇給:年1回(1月)

    ■募集職種の年収例

    <モデル年収>
    ・25歳/550万円~
    ・30歳/750万円~
    ・35歳/850万円~

    <社員・主任>
    ・基本給 :226,500円~258,000円
    ・等級手当:23,500円~40,500円
    ・時間外/休日/深夜勤務手当:有り
     ※時間外勤務手当は所定労働時間を超えた分に対して支給
     ※時間外(所定外)勤務平均:25.5時間/月(2018年度)

    <専門職・専門職上級>
    ・基本給 :276,800円~364,000円
    ・等級手当:62,000円~88,000円
    ・裁量手当:77,500円~103,000円
    ・休日/深夜勤務手当:有り

    ■給与・評価等備考
    ・給与:経験、スキルを考慮の上、同社規定により優遇いたします。
    ・手当支給には会社規定の条件があります。
    ・新卒住宅補助:実家が通勤圏外にある新入社員に対して、入社後3年間、毎月の給与に家賃補助が追加支給(入居時の初期費用・引越し費用も会社が補助)

    予定勤務地
    全国
    就業時間
    09:30~17:30 
    就業時間備考
    ・採用時の職種や資格等級により、「フレックスタイム制」、「裁量労働制(専門業務型、企画業務型)」、「事業場外みなし労働制」のいずれかの勤務形態となります。
    詳細については条件面談にて説明いたします。

    <フレックスタイム制> ※社員・主任
    ・所定労働時間:1日7時間
    ・標準勤務時間:9時30分~17時30分
    ・休憩:12時00分~13時00分
    ・コアタイム:2時間30分、部署単位で設定(例:9時30分~12時00分)

    <裁量労働制> ※専門職・専門職上級
    ・専門業務型、企画業務型、事業場外みなし労働制
    ・1日あたりのみなし労働時間:8時間15分
    ・休憩:12時00分~13時00分
    平均残業時間
    10~30時間
    年間休日
    121日
    服装
    ビジネスカジュアル
    リモート
    ワーク

    一部リモート

    福利厚生

    ■保険制度
    健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 家族手当 / 残業手当 / 年末年始 / 有給休暇

    ■制度
    <福利厚生制度>
    前払い退職金制度、財形住宅融資、確定拠出年金、財形貯蓄、テレワーク勤務制度、
    深夜残業禁止、休日出勤禁止、今日はここまDay、借り上げ社宅制度(転勤者)、
    育児休業、育児短時間勤務、病児・病後児保育・ベビーシッター利用時の費用補助、
    介護休業、介護短時間勤務、有給休暇取得奨励、健康に関する情報発信、心のケア、
    各種予防施策、健康維持・増進のサポート、旅行補助、同好会補助、各種慶弔金、
    提携保養施設・スポーツ施設利用可、テニスコート・スポーツクラブ法人契約、
    同好会、借り上げ社宅制度

    <教育制度>
    階層別研修、共通スキル、選抜型他、専門スキル、自己啓発、OJT、メンター制度、
    キャリアプラス制度

    <事業関連>
    「えるぼし」認定取得、「次世代認定マーク(くるみん)」および「プラチナくるみん」取得、
    「トモニン」取得

    ■福利厚生備考
    ・前払い退職金制度:退職金相当を賞与時に支給
    ・テレワーク勤務制度:自宅やサテライトオフィス等、オフィス以外の場所で勤務することができる制度
    ・深夜残業禁止:22時以降の業務を原則禁止
    ・休日出勤禁止:土日祝日は業務を原則禁止
    ・今日はここまDay:毎週水曜日を早帰り日に設定し、定時に帰宅することを推奨
    ・育児休業:子どもが1歳(両親とも取得の場合は1歳2ヶ月)に達するまで取得可能。
     保育所に入所できない場合などは、最長2歳まで休業期間を延長可能。
    ・育児短時間勤務:子どもが3歳未満の場合は、所定労働時間(7時間)を30分単位で2時間まで短縮可能/子どもが3歳以降も子どもが小学校を卒業するまでの間、半期単位で最大2年間の短時間勤務が可能/通算2年以内であれば、分割取得も可能。
    ・病児・病後児保育・ベビーシッター利用時の費用補助:子どもが小学校を卒業するまでの間、業務上の都合で「病児・病後児保育」、「ベビーシッター」に関するサービス(「保育・世話」ならびに「送迎(保育園、学童保育、塾等への送り迎え時の付き添い)」)を利用した場合に、自己負担額の半額を補助。
    ・介護休業:要介護状態にある家族を介護する必要があるときに、通算1年間の介護休業を取得可能/介護休業は、5回を上限として分割取得可能。
    ・介護短時間勤務:介護が必要な家族がいる場合、1日の所定労働時間を30分単位で最大2時間まで短縮可能(利用開始日から3年間で5回までの範囲で分割利用が可能)
    ・有給休暇取得奨励:国土交通省観光庁が、内閣府、厚生労働省、経済産業省と共同で提唱・推進している「ポジティブ・オフ」運動に賛同
    ・健康に関する情報発信:全社員向けに『健康管理室便り』として、毎月「ココロもカラダも喜ぶ情報」を発信
    ・心のケア:部署長向けに「メンタルヘルス」研修を実施、毎年1冊「健康」に留意するための冊子を配布、全社員を対象に、メンタルヘルスケアおよびコミュニケーションに関するe-ラーニングを実施
    ・各種予防施策:毎年10月頃に「健康づくりセミナー」開催、歯科検診、「インフルエンザ予防接種」をオフィスにて実施
    ・健康維持・増進のサポート:産業医・保健師相談、社員相談窓口、マッサージルーム
    ・同好会:サッカー、テニス、バスケット、野球、スキー、スノーボード、ウインドサーフィン、釣り、アウトドア、ゴルフ、フットサル、ヨット、軽音楽、フラワーアレンジメント、ほか
    ・階層別研修:新任部長研修、新任マネージャー/課長研修、新任経営者研修、新任専門職上級研修、新任専門職研修、新任主任研修、新入社員研修、新入社員フォロー研修
    ・共通スキル:部長研修、マネージャー/課長研修、サイバーセミナー、リーダーシップ研修、など
    ・選抜型他:経営幹部育成研修、キャリアデザイン研修、など
    ・専門スキル:ビジネススキルアップセミナー、資格系プログラム、技術ワークショップ、社内標準開発プロセス、營業階層別研修
    ・自己啓発:社内英会話教室、通信教育、英会話スクール、ビジネススクール、資格取得援助
    ・キャリアプラス制度:選抜式の派遣制度

    休日休暇

    ■休日制度
    完全週休2日制(土・日)、祝、年末年始休暇(12/29~1/3)、年次有給休暇、リフレッシュ休暇、結婚休暇、服喪休暇、出産休暇、介護休暇、子の看護休暇、家族看護休暇、リサイクル休暇、教養休暇、ドナー休暇

    ■休暇備考
    ・リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続5日間もしくは10日間/勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給。
    ・子の看護休暇:子どもの人数に関わらず年間通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能
    ・介護休暇:要介護家族の人数に関わらず1年間に通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能。
    ・家族看護休暇:家族(配偶者、小学生以上の子、父母および配偶者の父母/同居・別居を問わない)の看護のために、1年間に通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能。
    ・リサイクル休暇:未消化の年次有給休暇を60日を限度に積み立て、病気、怪我の治療・療養の際にリサイクル休暇として取得可。
    ・教養休暇:運動競技、文化および教育行事、その他社外の機関が主催する行事に出場する等、社員の教養向上に資するものであると会社が特に認めた場合に付与される休暇。
    ・ドナー休暇:骨髄バンクを介して骨髄・末梢血幹細胞の提供を希望すれば、骨髄バンクへの登録から採取後の健康診断、実際に提供するまで、平日の日中に医療機関へ出向く日数を休暇として付与している制度
    ・年間平均有休取得日数:12.1日(2017年度)

    手当

    通勤手当(全額支給)、時間外勤務手当、家族手当、院了手当、単身赴任手当、休日手当、深夜勤務手当、新卒住宅補助

    ・手当支給には会社規定の条件があります。
    ・新卒住宅補助:実家が通勤圏外にある新入社員に対して、入社後3年間、毎月の給与に家賃補助が追加支給(入居時の初期費用・引越し費用も会社が補助)

    株式会社電通総研について

    設立年月日
    1975年12月11日
    代表者
    代表取締役社長 名和 亮一
    資本金
    818,050万円
    事業内容
    ・コンサルティングサービス
    ・受託システム開発
    ・ソフトウェア製品(自社開発ソフトウェア)の販売/サポート
    ・ソフトウェア商品(国内外ベンダーのソフトウェア)の販売/サポート
    ・アウトソーシング・運用保守サービス
    ・情報機器販売・その他

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