IoT-EX株式会社の求人/転職/年収情報 | レバテックキャリア

クラウド型MDMサービスベンダー。ナレッジを活かしてIoT領域への進出し、更なる成長をめざす

同社はクラウド型MDMサービスを展開している企業です。
2009年に立ち上がったMDM事業では、クラウド型MDMサービス『BizMobile Go!』の開発・提供を行っています。
2010年10月に日本で初めてiOS向けのサービスを提供して以来、パソコン用のOSにも対応し、日本国内上場企業の約7割で利用されるようになりました。
近年は東南アジアでもサービスを提供しており、MDM事業全体で同社の現在の売上の9割以上を占めています。
VPN事業は、2010年に三菱マテリアル株式会社から事業譲渡を受けてスタートしました。
幅広いセキュリティ機能や初期投資の少なさなどから⼤企業でも安心して使えるソフトウェアVPNとして普及しています。

これらの事業における開発実績が評価され、2017年には国内で提供されている優秀かつ社会に有益なIoT・AI・クラウドサービスを表彰する
「ASPIC アワード」におけるIoT・AI部門 IoTプラットフォーム分野グランプリ」を受賞しました。
加えて、同年にはIoT/AI分野での顧客満足度向上や先進的なモバイル活用などを評価する『MCPC award』で「サービス＆ソリューション部門 優秀賞」を受賞しました。
「ASPICアワード」と「MCPC award」ともに、2014年から6年連続で受賞しています（BizMobileグループとして）。

今後はMDM事業で培ってきた知見を活かし、子会社のIoT-EX社と連携してIoT領域に事業を拡大していく方針です。
2016年から東京大学生産技術研究所と共同で実証実験や研究を重ね、2018年に7月に『IoT Exchange』をリリースしました。
Web APIベースの技術を用い、デバイスメーカーやクラウドサービスの境界を超えてモノやサービスを連携させることができる仕組みです。
「スマートフォンが緊急地震速報を受信した際にガスコンロを停止する」など、アイデア次第で様々なサービス提供が期待されています。
日本、ひいては世界に大きなインパクトのあるIoT市場でこの事業を成長軌道に乗せるべく、全社をあげて取り組んでいます。

スクラム手法の導入で素早い開発サイクルを実現。 研究機関での充実した実証実験も実施

同社に在籍している16名のエンジニアは全員中途入社です。主な入社理由としては、開発のスピード感とクオリティの高さに惹かれたことが挙げられています。MDMは端末のOSに準拠しているため、OSがアップデートする度に更新する必要があります。同社ではアジャイルソフトウェア開発やスクラムの手法を導入することで、より短時間での改善を可能にしています。

IoT Exchange の実証実験を実施している東京大学生産技術研究所には、さまざまな電化製品や設備が備え付けられているため、充実した環境での業務が可能です。

同社のサービスやシステム開発の業務は、英語で行っています。エンジニアには外国籍の方も多く（全社員の4割が外国籍です）、カナダ国籍のリードエンジニアをはじめ、インドやウクライナ、アメリカなどの出身者が在籍しています。

今後の注力事業であるIoTサービスは市場の成長スピードも著しく、社内でも求められるレベルは高くなりますが、市場のパイオニアとして同社や業界自体をリードしていきたい方にはおすすめの環境です。

3年連続でホノルルマラソンへの参加も！社員の働き方と成長を支援

同社には社員のことを信じて任せる、そしてスキルアップのための環境を整え応援していく社風とそれを具現化した制度があります。

スーパーフレックス制度が導入されており、6時から21時までの時間帯で業務を行うことができます。
8時に出社する人もいれば、12時に出社する人もおり、個人の裁量で自由に選択することができます。また、リモートワークでの勤務も可能です。

学習を支援する制度として、オンライン大学で任意のカリキュラムを受講することが可能です。
その際受講料の一部は会社から補助されます。外国籍の方が多いことから導入されていた日本語の学習支援制度に加えて、日本人社員向けの英語学習支援制度も導入予定です。

社員から「こういう制度を導入してほしい」というリクエストがなされることもあり、
効果が見込まれるようであれば積極的に新しい制度を整える風土があります。

また、ユニークなイベントとして、ほぼ全ての社員で3年連続ホノルルマラソンに参加しています。
旅費や参加費用は会社が全て負担。普段の生活や仕事から離れ、非日常的な環境に身を置くことで、
視野を広くもってクリエイティブの引き出しを増やすきっかけにしてほしい、全員がそれぞれの目標をもって挑戦し、その経験を積んでほしいという会社の想いがベースにあります。