【ITコンサルタント】株式会社電通総研の求人/転職/採用情報(ITエンジニア) #36100

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正社員

可

■保険制度
健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 家族手当 / 残業手当 / 年末年始 / 有給休暇

■制度
＜福利厚生制度＞
前払い退職金制度、財形住宅融資、確定拠出年金、財形貯蓄、テレワーク勤務制度、
深夜残業禁止、休日出勤禁止、今日はここまDay、借り上げ社宅制度（転勤者）、
育児休業、育児短時間勤務、病児・病後児保育・ベビーシッター利用時の費用補助、
介護休業、介護短時間勤務、有給休暇取得奨励、健康に関する情報発信、心のケア、
各種予防施策、健康維持・増進のサポート、旅行補助、同好会補助、各種慶弔金、
提携保養施設・スポーツ施設利用可、テニスコート・スポーツクラブ法人契約、
同好会、借り上げ社宅制度

＜教育制度＞
階層別研修、共通スキル、選抜型他、専門スキル、自己啓発、OJT、メンター制度、
キャリアプラス制度

＜事業関連＞
「えるぼし」認定取得、「次世代認定マーク（くるみん）」および「プラチナくるみん」取得、
「トモニン」取得

■福利厚生備考
・前払い退職金制度：退職金相当を賞与時に支給
・テレワーク勤務制度：自宅やサテライトオフィス等、オフィス以外の場所で勤務することができる制度
・深夜残業禁止：22時以降の業務を原則禁止
・休日出勤禁止：土日祝日は業務を原則禁止
・今日はここまDay：毎週水曜日を早帰り日に設定し、定時に帰宅することを推奨
・育児休業：子どもが1歳（両親とも取得の場合は1歳2ヶ月）に達するまで取得可能。
　保育所に入所できない場合などは、最長2歳まで休業期間を延長可能。
・育児短時間勤務：子どもが3歳未満の場合は、所定労働時間（7時間）を30分単位で2時間まで短縮可能／子どもが3歳以降も子どもが小学校を卒業するまでの間、半期単位で最大2年間の短時間勤務が可能／通算2年以内であれば、分割取得も可能。
・病児・病後児保育・ベビーシッター利用時の費用補助：子どもが小学校を卒業するまでの間、業務上の都合で「病児・病後児保育」、「ベビーシッター」に関するサービス（「保育・世話」ならびに「送迎（保育園、学童保育、塾等への送り迎え時の付き添い）」）を利用した場合に、自己負担額の半額を補助。
・介護休業：要介護状態にある家族を介護する必要があるときに、通算1年間の介護休業を取得可能／介護休業は、5回を上限として分割取得可能。
・介護短時間勤務：介護が必要な家族がいる場合、1日の所定労働時間を30分単位で最大2時間まで短縮可能（利用開始日から3年間で5回までの範囲で分割利用が可能）
・有給休暇取得奨励：国土交通省観光庁が、内閣府、厚生労働省、経済産業省と共同で提唱・推進している「ポジティブ・オフ」運動に賛同
・健康に関する情報発信：全社員向けに『健康管理室便り』として、毎月「ココロもカラダも喜ぶ情報」を発信
・心のケア：部署長向けに「メンタルヘルス」研修を実施、毎年1冊「健康」に留意するための冊子を配布、全社員を対象に、メンタルヘルスケアおよびコミュニケーションに関するe-ラーニングを実施
・各種予防施策：毎年10月頃に「健康づくりセミナー」開催、歯科検診、「インフルエンザ予防接種」をオフィスにて実施
・健康維持・増進のサポート：産業医・保健師相談、社員相談窓口、マッサージルーム
・同好会：サッカー、テニス、バスケット、野球、スキー、スノーボード、ウインドサーフィン、釣り、アウトドア、ゴルフ、フットサル、ヨット、軽音楽、フラワーアレンジメント、ほか
・階層別研修：新任部長研修、新任マネージャー／課長研修、新任経営者研修、新任専門職上級研修、新任専門職研修、新任主任研修、新入社員研修、新入社員フォロー研修
・共通スキル：部長研修、マネージャー／課長研修、サイバーセミナー、リーダーシップ研修、など
・選抜型他：経営幹部育成研修、キャリアデザイン研修、など
・専門スキル：ビジネススキルアップセミナー、資格系プログラム、技術ワークショップ、社内標準開発プロセス、營業階層別研修
・自己啓発：社内英会話教室、通信教育、英会話スクール、ビジネススクール、資格取得援助
・キャリアプラス制度：選抜式の派遣制度

■休日制度
完全週休2日制（土・日）、祝、年末年始休暇（12／29～1／3）、年次有給休暇、リフレッシュ休暇、結婚休暇、服喪休暇、出産休暇、介護休暇、子の看護休暇、家族看護休暇、リサイクル休暇、教養休暇、ドナー休暇

■休暇備考
・その他の休暇：結婚休暇、服喪休暇、出産休暇、介護休暇など
・リフレッシュ休暇：勤続5年毎に連続5日間もしくは10日間／勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給。

通勤手当（全額支給）、時間外勤務手当、家族手当、院了手当、単身赴任手当、休日手当、深夜勤務手当、新卒住宅補助

・手当支給には会社規定の条件があります。
・新卒住宅補助：実家が通勤圏外にある新入社員に対して、入社後3年間、毎月の給与に家賃補助が追加支給（入居時の初期費用・引越し費用も会社が補助）