【ITコンサルタント】設計開発領域を中心とした業務や提案型営業コンサルティングなど／リモート可能
- 年間休日120日以上
- 上流工程の仕事
- 外国籍の方も活躍中
- リーダー経験を活かす
- 年収
- 600～1,300万円
- 働き方
- 一部リモート
- 最寄り駅
- 府中駅 (東京都)
- 職種
- ITアーキテクト ITコンサルタント 幹部候補
仕事内容について
＜業務詳細＞
・お客様の未来価値を最大化するためのビジネス変革、業務改革などをリードすることや、改革をドライブするコンサルティングの実施
・日本製造業の多種多様なビジネス課題解決のためのビジネスモデル変革、全社DXなどのグランドデザインの実施
・マスカスタマイゼーションなどを実現するためのECM領域、SCM領域に対する業務コンサルティング
・製造業の高付加価値実現のためのあるべき姿の策定と業務分析、業務要件定義、システムベンダーのコントロールと、企画から導入・定着化までを支援
・日本製造業の高いカスタム対応力を最大化するため製品の技術情報をキーとした真のDXを実現する設計・生産業務改革や技術情報整理の支援
・変化に即応するDX実現のための思考プロセスマネジメント、設計情報を可視化、形式知化、構造化を行い製品の標準化・モジュール化を支援
・最適なバリューサイクル構築のためのCRM、CPQ、CAD、PLM導入や生産業務支援ツール導入のための業務改革、業務要件定義、定着支援
＜具体的な仕事内容＞
■ビジネスモデル変革、全社DXなどのグランドデザインコンサルティング
お客様の経営課題解決に向けた、あるべき姿やビジネスツリーの作成をはじめ、顧客技術情報をいかに活用してあるべき姿を実現するかの実施施策の立案を行います。
今まではSCM中心に実施施策を検討していたお客様に対して、技術情報を活用することで、これまで解決できなかった課題に対して積極的にアプローチ出来ます。
業務知識、業務コンサルタントとしてのスキルを身に着け、経営トップから信頼されるパートナーを目指してもらいます。
■設計開発領域を中心とした業務コンサルティング
例えば、新製品開発が遅れているような製造業においては、新技術情報をリサーチし、要素技術を開発することが重要な反面、社内の無駄な業務を失くし、効率化することも重要であり、その為の業務プロセス見直し、業務要件再定義、ドキュメントや規程類の見直しを行います。
その業務を効率的に行い、且つ技術情報を商品企画から生産、販売といった各領域に連携していくための技術基盤を構築、導入します。
業務モデル構築に携わることで、業務・データ両方の側面からの改革推進能力を身に着けてもらいます。
■技術情報をキーとした真のDXを実現するCRM・CPQを活用した提案型営業コンサルティング
パソコンやシステムキッチンのようにインターネット上で製品仕様の組合せから見積もり作成が出来る業務モデルをB2Bの工業製品や特注、受注設計の多い製品まで幅広く適用させ、今まですり合わせ行為に多大な工数をかけていたビジネスモデルを一新します。
単純なシステム導入や技術の可視化だけでなくその活用形の仕組みまで展開することで、経営貢献に寄与するコンサルティングの経験を積んでもらいます。
■変化に即応するDX実現のための標準化・モジュール化支援コンサルティング
技術情報の可視化、形式知化、構造化、再利用化を行うための製品モデルを構築します。
共動創発方法論やツール類を活用しながら、製品の標準化・モジュール化を支援します。
方法論の取得並びに設計開発領域の業務知識を身に着けてもらいます。
【仕事の特色】
＜採用部門の概要＞
製造業（主に組立製造業）の設計開発領域を中心に業務改革を推進するコンサルティング部隊です。
今までSCMを中心とした製造業向けの業務コンサルティングは数多くありましたが、設計開発領域を中心に技術情報をどのようにSCMと連携させて経営効果につなげるかという視点の業務コンサルティングはまだまだ少ない状況です。我々は、技術情報とSCMをつなぎ、日本の製造業がグローバルで勝ち抜く為の支援を行なっています。
・設立背景①：製造業がグローバルで勝ち抜く為の支援
製造業では2000年以降、主にSCM領域の改革を実行してきました。しかしながらそれがグローバル競争力をつけて勝ち抜く動力になっているかと言われると不明確です。特に日本の製造業が強い領域（B2B工業製品、擦り合わせ技術、特注、受注設計製品等々）はSCMを強化するだけではなく、DCM（Design Chain Management：設計開発領域）改革が必要です。この領域は今まで聖域として扱われてきており、大きな改革が出来ていません。コンサルタントが技術的な領域を理解できない、SCMのような共通概念や方法論が存在しない。等々理由はありますが、最大の理由としては設計開発領域の改革は中長期的な効果創出となり、経営にインパクトを与える効果が短期間で生み出しにくい事があります。その中で、技術情報をキーにしてSCMと繋げることでビジネス的な効果を出しながら、自社の技術をより確立していく改革手法を構築し、日本の製造業がグローバルで勝ち抜く為の支援を行う事が我々のミッションです。
・設立背景②：コンサルティングビジネスの限界と本来の顧客満足度の追究
お客様が自分たちで自己否定をしながら論理的且つ構造的に事象をとらえながら新しいモデルやプロセスを構築するのは非常に難しく、我々コンサルタントの付加価値は高い。その反面、世の中のコンサルティングビジネスはプロジェクトの企画からカットオーバーまでを支援することが主であり、実際に構築した新しいビジネスモデルやプロセス、仕組みを活用して効果を出すフェーズは顧客に任されます。プロジェクト実施期間は進むし、なんとなくこのままやれるような気がします。しかしながらカットオーバーした後、実際の運用に入った時に様々な問題にぶつかり、定着されず陳腐化されてしまうといったことがおこり、結果としてせっかくのプロジェクトの取り組みが目的を達成できないものになってしまう事があることも事実です。
改革によって効果をだすための活動として、大きく2つのフェーズがあります。
フェーズ①「企画～導入～実行（カットオーバー）」
フェーズ②「運用～定着～効果～評価」
通常のコンサルティングが提供するサービスは①が主になります。①にはファシリテーション能力、構造化能力、プロジェクト方法論（タスク定義、成果物定義、テンプレート等）を付加価値として実行していきます。ただし、②に関してはあまり実施していません。理由としては、具体的に効果を出すためには外部としての参画では厳しい。時間がかかることもあるため費用が続かない。顧客によって色々なパターンがあり、単純な方法論では展開出来ないといったことがあります。
本来、効果を出すためには②を実行しなくてはならず、このフェーズを支援し、成功に導くことで本当の顧客満足を得ることが出来ます。
【仕事内容（変更の範囲）】
営業活動、システム開発業務、コーポレートデザイン部門の各種業務等
必須条件
以下のいずれかのご経験がある方
・コンサルティング経験
・製造業の設計／開発領域でPJリード経験
・ITシステムPJのPM経験
・論理的思考力
・日本の製造業を強くしたいという想い
・日本製造業がグローバルで勝ち残っていくために1社でも多くの企業を強くしたいという思いに共感しながら働きたい方。そのような思いがある方
・お客様の未来価値を最大化するために必要なことを真正面から伝え、お客様と一緒に改革していく共創型スタイルで働きたい方
・改革の成果をお客様と共に実感し、自らも新たな価値を創造するためにチャレンジし、自己成長をしたい方
歓迎要件
・製造業でのコンサルティング経験
・IT（PLM、PDMシステム要件定義）知識
・製造業の設計開発領域の業務知識
・製造業での設計・開発・生産技術といった各業務経験
・PM・PL経験
想定年収
600～1,300万円 （給与形態：月給）
■賞与・昇給
賞与：年2回（6月・12月）
昇給：年1回（4月）
■募集職種の年収例
＜給与詳細＞
■メンバークラス
・基本給:342,000円～427,000円
・みなし手当：45,000円～56,000円
・月額給与：387,000円～483,000円
・年収：6,000,000円～7,500,000円
■リーダークラス（年俸制）
・年収：7,500,000円～10,000,000円
・月額給与：625,000円～833,000円
■コンサル経験者（年俸制）
・年収：13,000,000円以上
・月額：1,083000円以上
■給与・評価等備考
・給与：スキルと経験により優遇いたします。
株式会社ワイ・ディ・シーへの
転職を成功させませんか？
レバテックキャリアなら転職成功率96%※1
募集要項
- 募集職・職位
-
- ITアーキテクト
- ITコンサルタント
- 幹部候補
- 業界
-
- IT・通信
- インターネット/ソフトウェア/SIer/Web・オープンシステム
- サービス
- コンサルティング
- 雇用形態
-
正社員
- 予定勤務地
- ＜東京オフィス＞東京都府中市府中町1-9 京王府中1丁目ビル ＜大阪オフィス＞大阪府大阪市中央区高麗橋4-4-9 淀屋橋ダイビル5階 ＜名古屋オフィス＞愛知県名古屋市中村区太閤3-1-18 名古屋KSビル12階
- 予定勤務地
(変更の範囲) - 大崎本社、東京オフィス、大阪オフィス、名古屋オフィス
- 就業時間
- 09:00～17:40
- 就業時間備考
-
・専門業務型裁量労働制により、1日8時間35分働いたものとみなされます。
・就業時間（標準）：9:00～17:40（7時間50分）
・休憩時間（標準）：12:00～12:50
・残業：15～16時間程度 - 平均残業時間
- 10~30時間
- 年間休日
- 124日
- 服装
- ビジネスカジュアル
- リモート
ワーク -
一部リモート
週1回出社が義務付け
- 福利厚生
-
■制度
＜福利厚生制度＞
在宅勤務制度、ワ―ケーション制度（年10日まで）、短縮時間勤務制度、外部福利厚生サービス、フラワーギフト、総合福祉団体定期保険（会社加入の終身保険）、財形貯蓄制度、推奨資格取得の図書費補助、資格取得報奨金、社内SNS、妊娠中の通勤時間緩和、ベビーシッター等補助、推奨資格・取得報奨金、自己啓発支援、期末プレゼン、退職金制度、慶弔見舞金、従業員持株会、社宅制度、健康管理、メダリスト制度、サークル活動
＜教育制度＞
新入社員研修、OJT、社内研修、外部研修機関、技術研修、レジリエンス、ビジネススキル ※提携研修機関のコースも自由に選択、受講が可能
＜事業関連＞
表彰・報奨制度■福利厚生備考
・外部福利厚生サービス：外部福利厚生サービスとの契約により、教育、グルメ、レジャー、ショッピング等充実したサービスが利用できます
・フラワーギフト：社員の大切な人は、会社にとっても大切な人です。社員の家族に感謝の意を込めて、誕生日にお花をお贈りしています
・総合福祉団体定期保険：在籍中に、死亡・高度障害に該当した時に保険金が支払われます（最高2,000万円）。保険料は会社が負担しています
・妊娠中の通勤時間緩和：妊娠中の通勤を緩和するため、1日1時間まで出社や退社時間を短縮することができます
・ベビーシッター等補助：本人または家族の病気や介護で日常の家事代行サービスを受ける場合、一定の補助があります
・推奨資格・取得報奨金：キャリア実現とスキル向上を目的に推奨資格を定めています。一部の資格には報奨金が支給されます
・自己啓発支援：推奨資格の受験料、受講料、参考図書類、オンラインコンテンツの費用等に対し、年間3万円を限度とした補助があります
・期末プレゼン：今年度の成果の振返りと翌年度の目標を自身で考え発表します。自己発信力の強化および、プレゼン能力の向上に繋げています
・退職金制度：確定拠出年金と前払い金の制度があり、どちらかの選択ができます。退職後の資産形成を図ることができます
・慶弔見舞金：結婚、出産、弔意、入院、災害に対しての給付や、一部、家族に対しての給付もあります
・従業員持株会：親会社の持株会への入会が可能です。拠出金に対して奨励金が支給されます
・社宅制度：新卒採用の方は、借上社宅制度を利用することができます。大卒の場合、最長6年間の補助があります
・健康管理：定期健康診断の実施、35歳以上は人間ドックが安価で受けられます。
産業医は月１～2回来社し、相談することができます
・社内SNS：技術や研修受講情報の共有はもちろん、業務中の息抜きに仕事以外の書き込みもOK！
・メダリスト制度：感謝や尊敬の気持ちを表すため、社内SNS上で仮想メダルを贈る制度です。溜めて社長と高級ランチも！
・サークル活動：社内SNS上で、趣味等気の合う仲間が5人集まればサークルを立ち上げることができます。活動に対しての補助があります
・新入社員研修：入社後、ヒューマンスキル研修、技術研修（3か月間）を実施します。配属後はOJTによる教育を行います
・社内研修：階層・職種別、ヒューマンスキルや各部門に必要な研修を実施しています。Future Group全体での研修も行っています
・外部研修機関：複数の外部研修機関と契約しており、無料で受講できます。技術、ビジネススキル等豊富なコンテンツがあります
・表彰・報奨制度：会社業績、組織活性化等に貢献した社員を表彰します。報奨としてメダルが贈呈され現金に換えることもできます - 試用期間
- 3ヶ月
- 休日休暇
-
■休日制度
完全週休2日制（土・日・祝）、年末年始（12月30日より翌年1月4日まで）、5月1日、プラチナホリデー（5日）、慶弔休暇、その他会社が定めた日、年次有給休暇、皆勤休暇、傷病積立休暇、プラチナ休暇、ボランティア休暇・休職、育児休業、介護休業、介護休暇、配偶者出産時の休暇、産前産後休暇、出産特別休暇、子の看護休暇■休暇備考
・皆勤休暇：1年間皆勤の場合、年次有給休暇がさらに２日付与されます
・傷病積立休暇：失効する年次有給休暇を最大40日まで積み立てることができ、傷病や介護の際に利用可能です
・プラチナ休暇：年次有給休暇とは別に5日間の休暇があり、長期休暇の取得を推進しています
・ボランティア休暇・休職：ボランティア活動に従事のための休暇や休職の制度があります
・育児休業：育児のための休職（最大2歳まで）や休暇（年間5日）、短時間勤務の制度があります
・介護休業：家族の介護のために介護休職、休暇、短時間勤務の制度があります
・出産特別休暇：妊娠中、身体の不調で就業が困難な場合、保健指導や健康診査通院のための休暇があります
・配偶者出産時の休暇：配偶者が分娩のときに、3日の特別休暇があります - 手当
-
時間外勤務手当、休日出勤手当、深夜勤務手当、通勤手当（全額支給）
- 選考場所
-
本社、オンライン（どちらかは必ず対面）
- 検査・試験
-
実施される可能性がございます。
- 提出書類
-
履歴書、職務経歴書
さらに表示する
株式会社ワイ・ディ・シーについて
- 設立年月日
- 2000年01月01日
- 代表者
- 代表取締役社長 田中 剛
- 資本金
- 25,000万円
- 従業員情報
- 336名
- 事業内容
-
・情報通信システムに関するコンサルティングおよび設計、開発
・機器およびソフトウェアのライセンス販売、インストール、保守、運用 サポート
・インターネットを用いた通信と情報サービスの提供、運営