• 企業情報

日本総合住生活株式会社

特徴
  • 研修制度充実
  • 資格取得支援制度
  • 社宅・家賃補助制度
  • 育児支援制度
  • 研修制度・勉強会充実
  • 年間休日120日以上
  • 土日祝日休み
  • BtoC向け
  • BtoB向け
  • 外国籍の方も活躍中

日本総合住生活株式会社の想定平均年収

450万円から700万円

職種別の想定平均年収

  • 社内SE

    450〜700万円

さらに表示する

日本総合住生活株式会社の求人・転職・採用情報

さらに表示する

事業内容

・集合住宅サポート事業
・リニューアル・リノベーション事業
・ライフサービス事業

さらに表示する

代表的な開発環境

OS
Windows

企業概要

設立年月日
1961年06月21日
代表者
伊藤 治
資本金
3,000,000万円
福利厚生

保険制度

健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 家族手当 / 残業手当 / 年末年始 / 有給休暇

制度

<福利厚生制度>
ベネフィット・ステーション、テーマパーク入場料等の費用補助、各種スポーツ年間シート契約、直営保養所及び契約保養施設、スポーツクラブ法人会員、健康管理支援、資格取得支援制度

<教育制度>
新入社員研修、フォローアップ研修、階層別研修、資格取得講座、通信教育講座、社外セミナー

福利厚生備考

・ベネフィット・ステーション:食事、映画、旅行や自己啓発支援といったサービスを会員価格で利用可能です。また、同サービス内で利用可能なポイントを付与します。
・テーマパーク入場料等の費用補助:東京ディズニーリゾート、劇団四季等の利用補助券を支給。※首都圏地区の場合。配属エリアで内容が異なります。
・各種スポーツ年間シート契約:
 -プロ野球(巨人、ヤクルト、横浜、ロッテ)
 -Jリーグ(マリノス、FC東京、浦和レッズ、柏レイソル)
 -Bリーグ(アルバルク東京、サンロッカーズ渋谷)
※首都圏地区の場合。配属エリアで内容が異なります。
・直営保養所及び契約保養施設:
 -直営保養所(熱海、軽井沢、草津、天橋立、下呂)
 -提携保養所(リゾートトラスト、近畿日本ツーリスト契約施設、ダイヤモンドソサエティ、プリンスホテル)
※首都圏地区の場合。所属エリアにより異なります。
・スポーツクラブ法人会員:コナミスポーツクラブ、スポーツクラブNAS、セントラルスポーツが法人会員価格で利用可能
・健康管理支援:定期健康診断、VDT健診、生活習慣病検診を会社にて全額負担。人間ドック(35歳以上でかつ、生活習慣病検診未受診者を対象)及び風疹・麻疹・インフルエンザ予防接種の費用を補助します。従業員メンタルヘルスプログラム、ファミリー健康相談を用意し、従業員のこころと健康をサポートします。その他、ウォーキング月間等の健康経営に取り組んでいます。
・資格取得支援制度:取得費用補助(試験、登録、更新等)、通信教育及び専門予備校費用を補助(当社提携予備校に限る)します。また、資格取得後の褒賞金(合格時にお祝いとして支給)、資格手当及び配置手当(毎月の給与に加算)も支給しており、積極的な資格取得を奨励しています。

休日休暇

休日制度

週休2日制(土・日)、祝、暑中休暇(7日間)、育児・介護休業、リフレッシュ休暇、特別休暇、年末年始(6日間)、年次有給休暇

休暇備考

・職場により土曜日は隔週勤務対応。勤務した翌週の指定する月曜日または金曜日に振り替わります。
・暑中休暇:夏休みとして自由に日程を選択可能
・リフレッシュ休暇:勤続10年、20年、30年に達した際に5日間の休みを支給
・特別休暇:慶事・弔事・出産等に特別休暇を支給

手当

貸与住宅・家賃補助制度、通勤手当、時間外勤務手当、休日勤務手当、資格手当、扶養手当

・貸与住宅・家賃補助制度:新卒採用者の場合、入社してから3年間はUR賃貸住宅であれば、家賃等の80%を補助。(限度額80,000円※)4年目以降は、UR賃貸住宅又はJS管理物件であれば、家賃等の50%を補助。(限度額30,000円※)※首都圏に単身でお住まいの方の場合。

さらに表示する

あなたにおすすめの求人 | 日本総合住生活株式会社に関連する求人

日本総合住生活株式会社の求人・転職・採用情報に関連した求人

あなたにおすすめの企業 | 日本総合住生活株式会社に関連する企業

日本総合住生活株式会社の求人・転職・採用情報に関連した企業

今もらっている年収は高い?低い?

簡単60秒 エンジニア・クリエイター専門 年収診断 無料診断START ×

日本総合住生活株式会社
一歩踏み込んだ情報が知りたいあなたへ

  • 企業別の選考対策情報
  • 入社後のキャリアや年収モデル
  • 開発組織の文化や技術スタック、働き方