PayPay銀行株式会社

【サーバーサイドエンジニア】FinTech関連/Webアプリ・スマホアプリの開発

年収
550~750万円
雇用形態
正社員
最寄り駅
新宿駅 (東京都)

最終更新日:2021年06月18日

仕事内容について

インターネットバンキングのWebアプリケーションやスマートフォンアプリの企画・開発を主に担当していただきます。
要件定義・アーキテクチャ検討~受入テスト計画/実施、開発管理と、企画段階からリリースまで幅広い業務に携わります。小規模な改修案件やスピードを重視する案件では、プログラミングを含む全工程を社員による内製で推進することもあります。

【仕事の特色】
■特徴・魅力
金融機関の社内SEに類されるポジションではありますが、管理・調整業務に職務が限定されてしまうようなことはありません。企画段階から案件全体に関わってシステム化を推進することや新技術を利用して自ら実装を行うことも可能な環境です。
ユーザー企業側での業務に興味はあるものの、技術から離れてしまうことには抵抗があるような方にも適していると言えます。

■配属部署
Web関連技術に軸足を置いた部署です。Webアプリケーションおよびスマートフォンアプリの開発案件のほか、FinTech関連の活発な動きに伴い、営業部門との共同企画や社内からの技術支援ニーズも増えています。

■開発事例
下記は配属予定部署が開発を担当したスマートフォンアプリの一例です。いずれも企画段階から参画し、機能改善の一部は内製にて対応をしています。スマートフォンアプリと連携するWeb APIの開発についても担当しています。
○残高確認アプリ
○当せん確認アプリ

また、オープンAPIにも早い段階から積極的に取り組み、FinTech企業等を介した新たな形態でのサービス提供を推進しています。

必須条件

・Webアプリケーションの開発経験(商用システムにおけるプログラミングの経験必須)
・JavaScript/HTML/CSSの知識もしくはJavaを使用したWebアプリケーションの知識

・積極的に情熱を持って、自らチャレンジすることに臆さないマインドをお持ちの方

この仕事で取り扱う技術

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募集要項

業界
  • IT・通信
  • インターネット
  • 金融
  • 銀行
歓迎要件

・スマートフォンアプリ開発経験
・Apache Cordova、Monaca等を利用したハイブリッドアプリの開発経験・知識
・Javaフレームワーク、JavaScriptフレームワークの知識
・Webシステム開発における上流工程の経験、プロジェクトマネジメント経験

雇用形態

正社員

想定年収

550~750万円 (給与形態:月給)

■賞与・昇給
賞与:年2回(6月・12月)
昇給:給与改定:原則年1回(7月)

■募集職種の年収例

・給与:固定手当が別途9000円支給されます。

■給与・評価等備考
・給与:前職、経験、年齢等を考慮の上規定により決定いたします。

■手当
通勤手当、割増手当(時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当等)

予定勤務地
東京都新宿区
就業時間
08:40~17:10 
平均残業時間
10~30時間
年間休日
120日
服装
ビジネスカジュアル
福利厚生

健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 残業手当 / 慶弔休暇 / 年末年始 / 有給休暇

■備考
<福利厚生制度>
・資格取得支援
・団体傷害疾病保険
・財形貯蓄制度
・退職金制度
・定期健康診断
・人間ドック補助
・歯科検診
・ベネフィット・ステーション
※国内・海外提携の宿泊施設や、スポーツクラブ、子育て支援、健康・医療等あらゆる生活サービスの割引制度が利用可能
・部室内行事補助
・サークル活動支援

<手当>
通勤手当、割増手当(時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当など)

<教育制度>
・新入社員研修
・階層別研修
・各種スキル研修
・その他銀行業務通信講座受講等
・OJT

<休日・休暇>
完全週休2日制(土・日)、祝、有給休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、連続休暇、産前産後休業、育児休業、介護休業、看護休暇、勤続休暇

・年間休日:120日以上
・連続休暇:土日を含めて最長9日間
・勤続休暇:勤続10、15、20、25年ごと
※配属部署により異なります

PayPay銀行株式会社の事業内容

株式会社ジャパンネット銀行は、2000年にさくら銀行・住友銀行・富士通・日本生命・東京電力・三井物産・NTTドコモ、NTT東日本の出資により創立されたインターネット専業銀行です。快適なネットライフを応援するインターネット銀行で、FX・投資信託・ローンなどの金融商品のほか、スポーツくじや宝くじ、公営競技といった個性的なサービスも充実しています。ほとんどの取引がインターネットで完結することが可能。店頭やATMに出向かなくても、自宅や会社からインターネットを通じて、各種手続きができます。

1999年に発表されたさくら銀行・富士通によるジャパンネット銀行の構想は、社会的にも大きな反響を呼ぶ事となり、その後の新たなネット銀行構想や異業種による新銀行構想に繋がるきっかけにもなりました。インターネット専業銀行は「インターネットを主な取引チャネルとし、店舗や人員のコストを削減することにより、お客さまに有利な金利や手数料を提供する」ことを基本コンセプトとしており、新たな形態の銀行と定義され、1995年頃から米国を中心に登場しています。国内においても、効率化・世界的競争力の向を目的とした金融再編の波が起き、戦後以来の金融業界の構造が大きく変化。ジャパンネット銀行は、「インターネット・IT革命を背景とした消費者志向型の新たなスタイルの銀行の出現」という意味において、構造改革の新たな方向性を担っているとお考えです。

ジャパンネット銀行は、さまざまな面において極めてチャレンジングな銀行と位置づけられます。今後も銀行界のベンチャー的存在として、従来の銀行にないスピード感・創造性を発揮。お客さまの利便性向上・新たなサービスの開発にチャレンジを続け、期待に応えるべく尽力しています。

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