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■保険制度 健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 残業手当 / 慶弔休暇 / 年末年始 / 有給休暇

■制度 ＜福利厚生制度＞ どこでもオフィス、Hackイベント、黒帯制度、OSSデベロッパー認定制度、 発明報奨金制度、ジョブチェン、Yahoo！アカデミア、TOEIC社内受験、 トップカンファレンス参加支援、技術活動費用補助、社会人ドクター進学支援制度、 社内クラブ同好会、ファミリーデー、勉学休職制度、サバティカル制度、 育児短時間勤務制度、育児時差出勤、介護休暇制度、介護短時間勤務、 介護時差出勤、介護休業、確定拠出年金、財産形成貯蓄制度、株式累積投資制度、 共済保険、総合福祉団体定期保険、長期所得補償制度、脳ドック・心臓ドック費用補助、 乳がん検診費用補助、マッサージルーム、コワーキングスペース（本社）、 社員食堂（本社）、カフェ（本社）、連携保養施設利用可、 インターネット利用補助制度、社員向け優待・割引、企業内保育所（本社）、 ベビーシッター補助制度、パパママサポーター制度、えらべる勤務制度、 インフルエンザ予防接種費用補助制度（本人・扶養家族）、 インフルエンザ予防接種（社内実施）、風疹予防ワクチン接種費用補助制度 ※契約社員採用の場合は一部適用外のものもございます。 ＜教育制度＞ 新社会人向け研修、入社時技術研修、技術研修、Techセミナー、 開発合宿プログラム、新任管理職研修、Manaby ＜事業関連＞ スーパースター制度、1on1ミーティング、ななめ会議、人財開発会議、 YM（Yahoo！Meeting）

■福利厚生備考 ・どこでもオフィス：場所を選ばずどこでも仕事ができる制度 ・Hackイベント：Hack Day。Hack U ・黒帯制度：専門性に優れたエキスパート人財を「黒帯」に任命し、その活動を手厚く支援する制度 　黒帯に任命された場合、任命一時金（褒賞金）と年度活動予算を付与 ・OSSデベロッパー認定制度：同社が戦略的に採用しているOSSに対し、デベロッパーを認定 　対象OSSの開発時間を業務扱いとしたり、対象OSS開発や関連する活動について年間100万円を上限とした活動予算枠を付与 ・発明報奨金制度：特許出願したアイデアを生み出した社員に対して報奨金を支給 ・ジョブチェン：同社のなかで新たな経験にチャレンジしたい場合に、その希望を自己申告できる異動制度 ・Yahoo！アカデミア：「次世代リーダーの創出」を目的とする企業内大学 ・TOEIC社内受験：TOEIC IPテストを、会社全額負担で社内受験できます。 ・トップカンファレンス参加支援：トップレベルの国際会議や大規模カンファレンスへの参加をサポート ・社会人ドクター進学支援制度：支援認定されたエンジニアを対象として、進学にかかる費用を奨学金として給付 ・技術活動費用補助：エンジニア・デザイナーを対象に、技術力向上や知見・アイディアを広げることを目的に使える費用補助制度 　1人あたり半期6万円を上限に、書籍、アプリ、PCデバイスなどの購入、セミナーや勉強会への参加、英語学習など自由に利用可能 ・社内クラブ同好会：補助金の支給や、社内会議室の提供 ・ファミリーデー：社員が家族をオフィスに招待し、家族に働く環境を見てもらうイベント ・勉学休職制度：普段の業務を離れて専門的知識や語学力をより集中的に習得できる機会を提供するための休職制度 　勤続3年以上の正社員を対象に、最長2年の期間で取得可能 ・サバティカル制度：自らのキャリアや経験、働き方を見つめなおし、考える機会をつくることで、本人のさらなる成長につなげることを目的とした休暇制度 　勤続10年以上の正社員を対象に、2～3ヶ月の範囲で取得可能。休暇期間中、一定期間は会社が支援金を支給 ・育児短時間勤務制度：子どもが小学校を卒業するまで、1日の所定労働時間を5時間までに短縮する制度 ・育児時差出勤：子どもが小学校を卒業するまで、1日あたり1時間半までの時差出勤を認める制度 ・介護短時間勤務：最長5年まで、1日の所定労働時間を5時間までに短縮する制度 ・介護時差出勤：最長5年まで、1日あたり1時間半までの時差出勤を認める制度 ・介護休業：要介護状態にある対象家族1人につき、最長1年間まで ・総合福祉団体定期保険：保険料は会社が全額負担し、万が一の場合に保険金額（合計2,000万円）を遺族等に支払います。 ・共済保険：お手頃な保険料で、高額な死亡保障、病気やケガによる入院や手術に備えることができる制度。 　社員本人と一緒に家族の方（配偶者・こども）も加入できます。 ・長期所得補償制度：病気やけがで一定の免責期間を超えて仕事ができなくなった場合、標準報酬月額の60％を満60歳まで補償する制度。 ・乳がん検診費用補助：一定金額を上限として、検診料の実費を補助 ・マッサージルーム：東京本社、東京・大阪・名古屋オフィス ・インターネット利用補助制度：「Yahoo！BB」について会社の補助があります。 　入社後、所定の申請をおこなうことで通信費補助を受けることができます。 ・社員向け優待・割引：住宅購入時・結婚式場利用時の割引、リゾート施設・温泉旅館の割引、資格取得のためのスクール受講料割引、住宅ローン優遇　等 ・企業内保育所：HUTTE（ヒュッテ）。本社が入居する東京ガーデンテラス紀尾井町内に企業内保育所を設置 ・ベビーシッター補助制度：特定のベビーシッターサービス利用時に補助を行う制度 ・パパママサポーター制度：アドバイスが欲しいときは、「パパママサポーター」に相談できます。 ・えらべる勤務制度：小学生以下の同居の子を養育する従業員、および家族の介護をしている従業員について本人からの申請に応じて、土日の休日に加え、1週あたり1日の休暇（無給）を与える制度。 ・新社会人向け研修：社会人としての心構えや基本的なビジネスマナー、同社で働くうえで必要な考え方の習得 　エンジニア職・デザイナー職には別途、専門スキル向上のためのプログラムも用意しています。 ・入社時技術研修：新しく入社した全エンジニアを対象に、同社開発を行う際に必要な「独自技術」や「開発ルール」を習得できる研修 ・技術研修：エンジニアを対象に、全社戦略を見据えた技術や、Yahoo！JAPANのサービス提供の基盤となる独自技術を学べる研修 ・Techセミナー：インターネット業界の最新動向や、国内外の技術カンファレンスや学会の参加報告、最先端の技術動向の紹介 ・開発合宿プログラム：エンジニアを対象とした合宿プログラムの開催を支援 ・新任管理職研修：新任管理職がマネジメント業務を行うために必要なスキルやマインドについて学ぶ各種プログラムを用意 ・Manaby：クリエイター向けオンライン学習コンテンツを社内サイト「Manaby」に集約 ・スーパースター制度：挑戦的・独創的な成果や貢献を半期ごとに表彰する制度 ・1on1ミーティング：上長と部下1対1による週1回のミーティング ・ななめ会議：役職者をさまざまな角度から評価する会議 ・YM（Yahoo！Meeting）：戦略共有を目的に毎月開催される全社朝礼に加え、中長期的なビジョンを共有するYMを年に1回開催 ＜LINEヤフー株式会社（2023/10/1発足予定）変更内容＞ 選択制確定拠出年金制度、総合福祉団体定期保険、長期所得補償制度、財形貯蓄制度、株式累積投資制度、定期健康診断・人間ドッグ二次検査の費用補助、LY Working Style手当、社内マッサージ室、社内クラブ、懇親会費補助など ■変更点詳細 ・「リモートワーク手当」が「LY Working Style手当」に名称変更 ・「健康診断・人間ドッグの二次検査費用補助」の追加 ・脳ドック、心臓ドック、乳がん検診費用補助が廃止

■休日制度 完全週休2日制（土・日）、祝、年末年始休暇（12／29～1／4）、土曜日祝日振替特別休日、年次有給休暇、積立有給休暇、結婚休暇、配偶者出産休暇、子女結婚休暇、マタニティー休暇、ヤフー出産休暇、産前産後休暇、育児休業、子の看護休暇、介護休暇、忌引休暇、課題解決休暇、ノーマライゼーション休暇 ＜LINEヤフー株式会社（2023/10/1発足予定）変更内容＞ 有給休暇、特別有給休暇（慶弔、マタニティ、子の看護、介護、法定伝染病（※1）、ボランティアなど）、ハッピーフライデー（※2）、サバティカル休暇制度 （※1）コロナウイルス等 （※2）祝日が土曜日にあたった場合、前労働日を振り替え特別休日としています。 ■変更点詳細 ・「振替特別有給休暇」を「ハッピーフライデー」に名称変更 ・「法定伝染病休暇（コロナウイルス等）」の追加

■休暇備考 ・完全週休2日制（土・日）：部署により異なる。 ・土曜日祝日振替特別休日：祝日が土曜日にあたった場合、前労働日を振り替え特別休日としています。 ・積立有給休暇：有効期間を過ぎた年次有給休暇を「積立年休」として積み立てることが可能（最大30日）。(※契約社員採用の場合は、適用外) ・配偶者出産休暇：出産予定日の1週間前から出産日の後1ヶ月以内で3労働日以内 ・マタニティー休暇：5労働日以内（産前休暇取得まで） ・ヤフー出産休暇：産前休暇の前に7日間 ・育児休業：子どもが1歳に達するまで。 　保育所等への入所が決まらない場合は2歳に達するまでの間で延長可能。 ・課題解決休暇：ボランティア活動を通じて誰かの課題解決を行って社会に貢献してほしいと考えており、年度で3日を上限として休暇を取得可能。休日に参加した場合、平日に休暇を振替取得可能です。 ・子の看護休暇：小学校就学前の子ども1人の場合、年度内に5労働日以内。小学校就学前の子ども2人以上の場合、年度内に10労働日以内。 ・ノーマライゼーション休暇：障がい者手帳を会社に登録した方が、障がいに伴う通院、入院、就業が著しく困難な際に、年度内に6労働日以内の休暇取得可能。 ・介護休暇：要介護状態にある対象家族が1人の場合、年度内に5労働日以内。 　要介護状態にある対象家族が2人以上の場合年度内に10労働日以内。