【研究開発（R＆D）】担当領域の目標を達成するために必要なリサーチ／リモート可

＜業務詳細＞
蓄電池システム（EV、定置含む）を活用したエネルギーストレージおよびマネジメント技術の研究開発。
具体的には、単体の蓄電池および複数の蓄電池を仮想的に統合した電池システム制御技術。
また、蓄電池を適用するアプリケーションの運用データと融合した最適運用のアナリティクスと制御技術。

＜具体的な業務内容＞
・市場動向把握と外部ネットワーク：蓄電池システムに関する革新的な業界動向、変革者、新興市場または新たな事業機会につながる市場を特定するために、市場動向を把握する。
イノベーション戦略、パイプライン、ロードマップ：蓄電池システムに関するイノベーション戦略、パイプライン、ロードマップを形成する可能性がある、イノベーションビジネスケースのプロトタイプを作成するための手段（研究、アイデア、ソリューションなど）を提供する。
・研究資金の調達：蓄電池システムに関する現行コストの定量化、プロジェクト投資の妥当性の立証、投資収益の特定を行うために、研究資金調達用のビジネスケースの策定に必要な情報を提供する。
・リサーチ：担当領域の目標を達成するために必要なリサーチをする。
確立されたリサーチシステム内で研究を進める。
・製品およびソリューションの開発：確立されたシステム内で利用できる最良のアプローチを選択することにより、顧客ニーズに合った製品とサービスを定義し、提供する。
・情報提供とビジネス上の提言：方針と手順を解釈および適用し、問題や課題を解決し、非常に複雑または論争を引き起こすような問題に関する専門的な提言を行う。
・ナレッジマネジメント：方針とプロセスを実装し、ベストプラクティスを収集し、ケーススタディを作成し、社内知識共有セッションを運営する。
社員間で知識を共有し、実践を支援するために、プロジェクトやプログラムの成果や革新的な実践に関する知識を共有する。

【仕事の特色】
＜配属予定チーム＞
■配属組織名
研究開発グループ　脱炭素エネルギーイノベーションセンタ　環境システム研究部

■働く環境
研究者約20人、40代以上と30代以下が丁度半々でベテランと若手のバランスが取れたチーム構成です。
電池材料、電気回路、システム制御、通信、データ分析のスペシャリストが協力して、チームで問題解決に取り組むことが職場の特長です。

■配属組織について（概要・ミッション）
・概要
研究開発グループにて、脱炭素社会の実現に向けたシナリオ構築、水素、蓄電池、水に関連する次世代の環境システムにおけるマネジメント技術の開発をリードしています。
・ミッション
脱炭素社会の実現に向け、再生可能エネルギーやEVの大量導入に伴うエネルギー供給の不安定化およびエネルギー需給の不均衡化などの社会課題を解決するエネルギーのサプライチェーン（輸送、貯蔵、利用）構築および最適運用技術を開発する。

＜ポジションの魅力＞
■携わる事業・ビジネス・サービス・製品など
エネルギーストレージ事業
https://www.hitachienergy.com/jp/ja/offering/product-and-system/energystorage
EV急速充電ステーション向けバッテリー蓄電システム事業
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/11/1125.html
EVバス向け脱炭素化サービス事業
https://www.hitachi.eu/sites/default/files/fields/document/press-release/hitachi_and_first_bus_partnership.pdf

■魅力・やりがい・キャリアパス
家電、自動車、建設機械、鉄道、再生可能エネルギー併設用の蓄電池システムまで、日立グループが展開する蓄電池システムを利用した全ての事業を支える研究部です。
幅広い事業分野を対象とすることで、電気に関する要素技術の深堀に加え、パワーエレクトロニクス、通信、電気電子材料、データ分析までシステム視点とデジタル視点の広い分野の技術が身に付きます。
また、学会発表、学位取得など、社外に向けた情報発信が奨励され、研究者としての個人の成長を実感できます。

■想定ポジション
主任クラス
※募集開始時の想定であり、選考を通じて決定の上、オファー時にご説明いたします。

＜募集背景＞
社会の脱炭素化に向けて、今後、EVや定置蓄電池の普及が拡大する見通しであり、それらへのエネルギー供給や貯蔵されたエネルギーを最適運用がキー技術となります。
今回、複数のEVや定置蓄電池を束ねてそのエネルギーの運用計画を策定、制御するエネルギーストレージおよびマネジメント技術の研究者を募集をいたします。

＜職場環境＞
在宅勤務可能。
出社頻度は平均2～3回/週。（実験の有無により個人差があります）
国内外の出張あり（海外学会での発表などを奨励します）

【仕事内容（変更の範囲）】
会社の定める業務