【】株式会社電通総研の求人/転職/採用情報(ITエンジニア) #21997

• IT・通信
• ソフトウェア
• サービス
• コンサルティング

＜スキル＞
・ デザインパターンを考慮したソフトウェア設計ができるスキル

＜知識＞
・ E資格程度のML知識

＜経験＞
・何らかのクラウドサービスを使ったシステム開発経験
・ プロダクトマネージャーの経験
・ アジャイル開発の経験
・ BtoBマーケティングの担当経験

正社員

650～1,000万円 （給与形態：月給）

■賞与・昇給
賞与：年2回（6月・12月）
昇給：年1回（1月）

■募集職種の年収例

＜モデル年収＞
・25歳（入社4年目相当）：550万円～
・30歳（入社9年目相当）：750万円～
・35歳（入社14年目相当）：850万円～

※退職金相当を賞与時に支給（前払い退職金制度）
※採用時の職種や資格等級により、「フレックスタイム制」、「裁量労働制（専門業務型・企画業務型）」、「事業場外みなし労働制」のいずれかの勤務形態となります。
　採用時にいずれか決定いたします。
※詳細については条件面談にて説明いたします。

＜給与支給例＞
■フレックスタイム制（社員・主任）
・基本給：226,500円～258,000円
・等級手当：23,500円～40,500円
・時間外／休日／深夜勤務手当：有り
　※時間外（所定外）勤務平均：28.0時間／月（2020年度実）

■裁量労働制の場合（専門職・専門職上級）
・裁量労働制：有り（専門業務型／企画業務型）
・裁量労働時間：8時間15分
・基本給：276,800円～364,000円
・等級手当：62,000円～88,000円
・裁量手当：77,500円～103,000円
・割増賃金の追加支給条件：休日・深夜労働分および法定外時間外労働分についての割増賃金は追加で支給

■事業場外みなし労働制（専門職・専門職上級）
・1日あたりのみなし労働時間：8時間15分（休憩：12時00分～13時00分）
・基本給：276,800円～364,000円
・等級手当：62,000円～88,000円
・裁量手当：77,500円～103,000円
・休日／深夜勤務手当：有り

■給与・評価等備考
・給与：経験、スキルを考慮の上、同社規定により優遇いたします。

一部リモート

■保険制度
健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 家族手当 / 残業手当 / 慶弔休暇 / 年末年始 / 有給休暇

■制度
＜福利厚生制度＞
前払い退職金制度、財形住宅融資、確定拠出年金、財形貯蓄、テレワーク勤務制度、
深夜残業禁止、休日出勤禁止、今日はここまDay、借り上げ社宅制度（転勤者）、
育児休業、育児短時間勤務、病児・病後児保育・ベビーシッター利用時の費用補助、
介護休業、介護短時間勤務、有給休暇取得奨励、健康に関する情報発信、心のケア、
各種予防施策、健康維持・増進のサポート、旅行補助、同好会補助、各種慶弔金、
提携保養施設・スポーツ施設利用可、テニスコート・スポーツクラブ法人契約、
同好会、借り上げ社宅制度

＜教育制度＞
階層別研修、共通スキル、選抜型他、専門スキル、自己啓発、OJT、メンター制度、
キャリアプラス制度

＜事業関連＞
「えるぼし」認定取得、「次世代認定マーク（くるみん）」および「プラチナくるみん」取得、
「トモニン」取得

※詳細情報については以下URLをご参照下さい。
https://career.isid.co.jp/guideline/index.html

■福利厚生備考
・前払い退職金制度：退職金相当を賞与時に支給
・テレワーク勤務制度：自宅やサテライトオフィス等、オフィス以外の場所で勤務することができる制度
・深夜残業禁止：22時以降の業務を原則禁止
・休日出勤禁止：土日祝日は業務を原則禁止
・今日はここまDay：毎週水曜日を早帰り日に設定し、定時に帰宅することを推奨
・育児休業：子どもが1歳（両親とも取得の場合は1歳2ヶ月）に達するまで取得可能。
　保育所に入所できない場合などは、最長2歳まで休業期間を延長可能。
・育児短時間勤務：子どもが3歳未満の場合は、所定労働時間（7時間）を30分単位で2時間まで短縮可能／子どもが3歳以降も子どもが小学校を卒業するまでの間、半期単位で最大2年間の短時間勤務が可能／通算2年以内であれば、分割取得も可能。
・病児・病後児保育・ベビーシッター利用時の費用補助：子どもが小学校を卒業するまでの間、業務上の都合で「病児・病後児保育」、「ベビーシッター」に関するサービス（「保育・世話」ならびに「送迎（保育園、学童保育、塾等への送り迎え時の付き添い）」）を利用した場合に、自己負担額の半額を補助。
・介護休業：要介護状態にある家族を介護する必要があるときに、通算1年間の介護休業を取得可能／介護休業は、5回を上限として分割取得可能。
・介護短時間勤務：介護が必要な家族がいる場合、1日の所定労働時間を30分単位で最大2時間まで短縮可能（利用開始日から3年間で5回までの範囲で分割利用が可能）
・有給休暇取得奨励：国土交通省観光庁が、内閣府、厚生労働省、経済産業省と共同で提唱・推進している「ポジティブ・オフ」運動に賛同
・健康に関する情報発信：全社員向けに『健康管理室便り』として、毎月「ココロもカラダも喜ぶ情報」を発信
・心のケア：部署長向けに「メンタルヘルス」研修を実施、毎年1冊「健康」に留意するための冊子を配布、全社員を対象に、メンタルヘルスケアおよびコミュニケーションに関するe-ラーニングを実施
・各種予防施策：毎年10月頃に「健康づくりセミナー」開催、歯科検診、「インフルエンザ予防接種」をオフィスにて実施
・健康維持・増進のサポート：産業医・保健師相談、社員相談窓口、マッサージルーム
・同好会：サッカー、テニス、バスケット、野球、スキー、スノーボード、ウインドサーフィン、釣り、アウトドア、ゴルフ、フットサル、ヨット、軽音楽、フラワーアレンジメント、ほか
・階層別研修：新任部長研修、新任マネージャー／課長研修、新任経営者研修、新任専門職上級研修、新任専門職研修、新任主任研修、新入社員研修、新入社員フォロー研修
・共通スキル：部長研修、マネージャー／課長研修、サイバーセミナー、リーダーシップ研修、など
・選抜型他：経営幹部育成研修、キャリアデザイン研修、など
・専門スキル：ビジネススキルアップセミナー、資格系プログラム、技術ワークショップ、社内標準開発プロセス、營業階層別研修
・自己啓発：社内英会話教室、通信教育、英会話スクール、ビジネススクール、資格取得援助
・キャリアプラス制度：選抜式の派遣制度

■休日制度
完全週休2日制（土・日）、祝、年末年始休暇（12／29～1／3）、年次有給休暇、リフレッシュ休暇（勤続5年毎に連続5日間もしくは10日間）、結婚休暇、服喪休暇、出産休暇、介護休暇、子の看護休暇、家族看護休暇、リサイクル休暇、教養休暇、ドナー休暇

■休暇備考
・リフレッシュ休暇：勤続5年毎に連続5日間もしくは10日間／勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給。
・子の看護休暇：子どもの人数に関わらず年間通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能
・介護休暇：要介護家族の人数に関わらず1年間に通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能。
・家族看護休暇：家族（配偶者、小学生以上の子、父母および配偶者の父母／同居・別居を問わない）の看護のために、1年間に通算10日間を上限に半日・1日単位で休暇の取得が可能。
・リサイクル休暇：未消化の年次有給休暇を60日を限度に積み立て、病気、怪我の治療・療養の際にリサイクル休暇として取得可。
・教養休暇：運動競技、文化および教育行事、その他社外の機関が主催する行事に出場する等、社員の教養向上に資するものであると会社が特に認めた場合に付与される休暇。
・ドナー休暇：骨髄バンクを介して骨髄・末梢血幹細胞の提供を希望すれば、骨髄バンクへの登録から採取後の健康診断、実際に提供するまで、平日の日中に医療機関へ出向く日数を休暇として付与している制度
・年間平均有休取得日数：12．1日（2017年度）

通勤手当（全額支給）、時間外勤務手当、家族手当、院了手当、単身赴任手当、休日手当、深夜勤務手当、新卒住宅補助

・手当支給には会社規定の条件があります。
・新卒住宅補助：実家が通勤圏外にある新入社員に対して、入社後3年間、毎月の給与に家賃補助が追加支給（入居時の初期費用・引越し費用も会社が補助）