株式会社電通総研
【PM・メンバー】SAP BI(BW)システム導入PM/コンサルタント
土日祝日休み
年間休日120日以上
残業少なめ
フレックス制
40代活躍中
上流工程の仕事
外国籍の方も活躍中
BtoB向け
年収
500万円〜
働き方
フルリモート
最寄り駅
品川駅(東京都)
職種
プロジェクトマネージャー(PM),SAPコンサルタント
言語
- Java
クラウド
- AWS
仕事内容について
主な業務は、自社製品の経営情報分析(BI:ビジネスインテリジェンス)システム『BusinessSPECTRE』の導入プロジェクト関連です。
<仕事内容> 経営判断に必要な情報をSAPを始めとするERPシステムから抽出し、経営層・経理部門から業務部門まで、同一粒度での情報分析・情報利活用を実現します。 そのため、経営判断に必要な抽出項目のヒアリング、ソリューションの要件定義/基本設計、導入をご担当いただきます。
【仕事の特色】 <身につくスキル> 経営層や経理部門と直接関わることが多いため、経営視点と顧客折衝力を習得できます。また、要件定義から運用サポートまでを一貫して担当することが可能です。
<製品について> 130社を超える導入実績があり、高い製品力を有しています。今後、ERPに大量に蓄積されているデータの利活用を進めていき、Bigdataビジネスの展開を見据えています。 ・BusinessSPECTREの紹介 https://www.isid.co.jp/business_spectre/ ・BusinessSPECTREの導入例 https://www.isid.co.jp/business_spectre/case/
<当ポジションのミッション> ISIDのSAPビジネスは運用を見据えた最適なソリューション提供が強みです。 その中で、『BusinessSPECTRE』は導入後のデータ利活用において、重要な役割を持つソリューション。ISIDのSAPビジネスの拡大のために、製品力強化および導入企業増加を目指します。
必須条件
■下記を満たす経験、スキルを有する方 ・要件定義、基本設計、DB論理設計を主体的に実施した経験 ・プロジェクトマネジメント経験もしくは複数プロジェクトのメンバー経験(自社導入経験も可) ・顧客との折衝能力、コミュニケーション能力
・困難にも怯まず、挑んでいけるチャレンジ精神をお持ちの方 ・周囲を巻き込みながらプロジェクトを推進できるリーダーシップをお持ちの方
歓迎要件
■以下の経験があれば尚可 ・BI製品の要件定義~設計~開発の経験、またはSQLを多用したシステム開発の経験 ・Microsoft SQL Server BIを使ったシステム構築経験 ・SAP ERPまたはSAP BW導入プロジェクトの経験特にFI/CO/SD/MM/PPなどのデータ構造に関する理解 ・日商簿記2級資格取得者と同等以上の会計業務知識
想定年収
500万円〜(給与形態:月給制)
■賞与・昇給
賞与:年2回(6月・12月)
昇給:年1回(1月)
■募集職種の年収例
<フレックスタイム制> ※社員・主任
・基本給:207,500円~245,000円
・時間外/休日/深夜勤務手当:有り
・時間外勤務手当は所定労働時間を超えた分に対して支給
・時間外(所定外)勤務平均:25.5時間/月(2018年度)
<裁量労働制> ※専門職・専門職上級
・基本給:263,800円~348,200円
・等級手当:62,000円~88,000円
・裁量手当:72,000円~98,000円
・休日/深夜勤務手当:有り
■給与・評価等備考
・給与:経験、スキルを考慮の上、同社規定により優遇いたします。
・手当支給には会社規定の条件があります。
・新卒住宅補助:実家が通勤圏外にある新入社員に対して、入社後3年間、毎月の給与に家賃補助が追加支給(入居時の初期費用・引越し費用も会社が補助)
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募集要項
募集職・職位
プロジェクトマネージャー(PM)
SAPコンサルタント
業界
IT・通信
ソフトウェア
サービス
コンサルティング
雇用形態
正社員
評価制度
納得性/透明性を大切にしており、社員一人ひとりの能力を最大限に引き出すことを目的としています。基本的には、成果や能力を重視した評価を行い、能力ある社員の積極的な登用を行う仕組みが整備されています。
予定勤務地
<本社>東京都港区港南2-17-1 ※基本的には採用勤務地での勤務となりますが、案件・異動等により転勤になる可能性もゼロではありません。
就業時間備考
・採用時の職種や資格等級により、「フレックスタイム制」、「裁量労働制(専門業務型、企画業務型)」、「事業場外みなし労働制」のいずれかの勤務形態となります。 <フレックスタイム制> ※社員・主任 ・所定労働時間:1日7時間 ・標準勤務時間:9時30分~17時30分 ・休憩:12時00分~13時00分 ・コアタイム:8時30分~18時00分の連続する2時間30分(昼休みを除く)、部署単位で設定(例:9時30分~12時00分) <裁量労働制> ※専門職・専門職上級 ・専門業務型、企画業務型、事業場外みなし労働制 ・1日あたりのみなし労働時間:8時間15分 ・休憩:12時00分~13時00分
平均残業時間
10時間〜30時間未満
年間休日
121日
服装
ビジネスカジュアル
リモート ワーク
フルリモート
フレックス
あり
福利厚生
■保険制度 健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 家族手当 / 残業手当 / 年末年始 / 夏季休暇
■制度 財形住宅融資、確定拠出年金、財形貯蓄、旅行補助、同好会補助、各種慶弔金、育児短時間勤務、病児・病後児保育、介護短時間勤務 ・育児短時間勤務:子どもが3歳未満の場合は、所定労働時間(7時間)を30分単位で2時間まで短縮可能。子どもが3歳以降も子どもが小学校を卒業するまでの間、半期単位で最大2年間の短時間勤務が可能。通算2年以内であれば、分割取得も可能。 ・病児・病後児保育、ベビーシッター利用時の費用補助:子どもが小学校を卒業するまでの間、業務上の都合で「病児・病後児保育」、「ベビーシッター」に関するサービス(「保育・世話」ならびに「送迎(保育園、学童保育、塾等への送り迎え時の付き添い)」)を利用した場合に、自己負担額の半額を補助。 ・介護短時間勤務:介護が必要な家族がいる場合、1日の所定労働時間を30分単位で最大2時間まで短縮可能。(利用開始日から3年間で5回までの範囲で分割利用が可能)
試用期間
6ヶ月(試用期間中の勤務・賃金制度に変更はありません)
休日休暇
■休日制度 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、年次有給休暇、育児休業、育児短時間勤務、子の看護休暇、病児・病後児保育、ベビーシッター利用時の費用補助、介護休業、介護休暇、介護短時間勤務、家族看護休暇、リフレッシュ休暇、リサイクル休暇、教養休暇、ドナー休暇、その他 有給休暇取得奨励
■休暇備考 ・年末年始:6日(12/29~1/3)
手当
通勤手当、時間外勤務手当、在宅勤務等補助手当、こども手当、前払い退職金制度、新卒住宅補助 ・前払い退職金制度:コンサルタント職系統は、前払い退職金制度の適用はありません。 ・新卒住宅補助:実家が遠隔地の方対象
選考場所
東京本社
検査・試験
実施される可能性がございます。
提出書類
履歴書、職務経歴書
選考方法備考
[1]書類選考 [2]面接(2回) [3]内定 ※最終面接の際、遠方より面接会場までお越しいただく場合には同社規程により費用負担いたします。
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- Windows
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- プロジェクトマネージャー(PM)
- AWS/Windows Azure/Google Cloud Platform
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- 570〜1,170万円
- 品川駅 (東京都)
- プロジェクトマネージャー(PM)
- Windows
- リモートOK
株式会社電通総研について
- 設立年月日
- 1975年12月11日
- 代表者
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 資本金
- 818,050万円
- 事業内容
- 電通総研グループは、システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの連携により、企業活動の根幹である「価値の創出」と「顧客体験の向上」の両面から最適なソリューションをお客様に提供します。 課題調査・提言からテクノロジーによる解決への流れを循環させ、システムインテグレーターの枠組みを超えて、社会の進化を実装する。それが電通総研グループの事業コンセプトです。 ■企業の機能 ・シンクタンク 先端技術の実用化に向け、企業や教育機関などと協働で研究開発に取り組む社内組織「オープンイノベーションラボ」と、電通グループの日本事業を統括する「dentsu Japan」内のシンクタンク「電通総研」の統合により、2024年1月からスタートした新たな機能です。「HUMANOLOGY for the future ~ 人とテクノロジーでその先をつくる。」を具現化するための、社会の進化に資する調査研究活動と、社会や生活者の課題解決に向けた情報発信や提言を行います。 ・コンサルティング 業務プロセス効率化や人材育成、魅力的な商品開発、新たなサービス創出など、製造業を中心とする数多くの企業の課題解決を支援してきました。ビジネスとテクノロジーに知見が深い経験豊富なコンサルタントが、独自のメソドロジーに基づき、企業や社会の変革に向けたあるべき姿の描出から課題の設定、戦略の策定、解決策の実行までを一貫して支援します。 ・システムインテグレーション 製造業向け製品開発ソリューション事業や、金融・流通・サービス業向けシステム開発事業など、さまざまな業種・業務の変革・発展を支援しています。企業の課題を解決するシステムの企画、開発から、社会を支える仕組みづくりまで。業務への深い知見と、最適なテクノロジー・ソリューションを実装する力で、企業や社会の課題を解決する真のデジタルトランスフォーメーションを実現します。