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保険制度

健康保険 / 厚生年金 / 雇用保険 / 労災保険 / 通勤手当 / 住宅手当 / 慶弔休暇 / 年末年始 / 夏季休暇 / 有給休暇

制度

＜福利厚生制度＞
従業員持株会制度、財形貯蓄制度、一般財形、住宅財形、年金財形、
オリンパスライフプラン、役割フレックス制度、リエントリー制度、
社内公募制度、目標管理・評価制度（MBO-S）、独身寮、新婚者用社宅、
カフェテリアプラン（選択型福利厚生）、在宅勤務用品購入補助、
労働時間の短縮・制限（育児）、出産育児一時金、リフレッシュプラン、がん検診

＜教育制度＞
新卒：全社新入社員研修、全社新入社員フォロー研修、
全社研修（資格別研修・役割別研修・年齢別研修）、部門別研修、
女性向けキャリア研修、女性管理職をロールモデルメンター制度

福利厚生備考

・オリンパスライフプラン：独自の従業員拠出型の企業年金制度で、従業員の財産形成の助成と老後の生活の安定を図ることを目的としています。
　積立金は60歳以降に年金あるいは一時金として受け取ることができます。
・役割フレックス制度：
　子どもが小学校3学年以下の共働きまたは単身者のグループリーダーまたはチームリーダーは育児に専念しなければならない特別な事情が発生したときに、一時的に役職を離れることができます。
　※適用期間については6ヶ月間（1児につき1回）を基本とします。
　介護が必要な家族が要介護状態にあるグループリーダーまたはチームリーダーは、介護に専念しなければならない特別な事情が発生したときに、一時的に役職を離れることができます。
　※適用期間については6ヶ月間（介護が必要な家族の1症例につき1回）を基本とします。
・リエントリー制度：育児・介護・配偶者転勤を理由としてやむを得ず退職した元従業員が、再入社を希望した場合に登録できる制度です。
　再雇用を約束する制度ではありませんが、会社に人材ニーズがあり、その条件に適合した場合、オリンパスの社員として再び働くことができます。
　勤続3年以上、退職日から5年以内の方など一定の条件を満たす方が対象です。（ただし、配偶者転勤による退職の場合は、5年を超えていても転勤解消まで応募可能です。）。
・独身寮：自宅からの通勤が困難な社員が安心して仕事に取り組めるよう、独身寮を提供しています。
　いずれも各事業場から通勤時間が1時間以内の立地条件にあります。
　女性社員には、女性専用独身寮もしくは市中借り上げ物件を提供しています。
　※入居期間は5年間です。
・新婚者用社宅：結婚5年未満の社員を対象に、新婚者用社宅を提供しています。
　いずれも各事業場から通勤時間が1時間以内の立地条件にあります
　※入居期間は5年間です。
・カフェテリアプラン：予め用意された福利厚生メニュ－の中から個人個人が自由にメニューを選択することができ、選択したメニューに応じてポイントを消化してキャッシュバックを受けることができる制度です。
・在宅勤務用品購入補助：福利厚生メニュ－として準備されているカフェテリアプランに新設
　在宅勤務に必要なデスク、チェアやWebカメラ、ヘッドセットなどの購入でキャッシュバックを受けることができます。
・出産育児一時金：出産した女性社員および健康保険の被扶養者である配偶者が出産した男性社員には健康保険から出産育児一時金が支給されます。
・リフレッシュプラン：勤続年数に応じて休暇やボーナス、セミナーが付与されます。
［1］勤続7年：5日間の休暇取得と5.5万円のボーナス支給
［2］勤続20年：10日間の休暇取得と33万円のボーナス支給（最短で43歳）
［3］55歳時：5日間の休暇取得（うち2日は定年後のライフプランに関するセミナーに参加する）
・がん検診：年に1回定期健康診断時にオプション検診として大腸がん、胃がんなどほぼ全てのがん検診を無料で受診できます（35歳以上が対象）。
　また年齢を問わず全女性社員が乳がん、子宮がん検診などの婦人科検診を受診できます。

休日制度

完全週休2日制（土・日）、祝、夏季・年末年始休暇、年次有給休暇、GW、育児休職、介護休職、育児休暇、特別休暇（慶弔休暇、産前産後休暇、子の看護休暇、介護休暇、私傷病特別休暇、ボランティア休職）、クリエイティブホリデー（5日）

休暇備考

・育児休職：子どもが2歳に達するまでの原則1年以内で休むことができます。
　ただし保育園に入園できない場合などは、最長で6ヶ月間の延長が可能です。
　取得回数は1児につき原則1回ですが、要件を満たせば、取得した期間と通算し、1年を限度として再取得も可能です。
・産前産後休暇：出産予定日の産前6週（多児は14週）、産後8週間の特別休暇を取得できます。
　男性社員は配偶者の出産前後に通算3日間取得できます。
・子の看護休暇：小学校就学までの子どもに看護が必要な場合、対象となる子どもが1人であれば年間5日まで、2人以上であれば年間10日まで休暇を取得することができます。
・私傷病特別休暇：家族の介護で実働5日以上会社を休む場合は、私傷病特別休暇（不使用のまま2年経過した有給休暇／最大50日）を取得することが可能です。
・介護休職：家族の介護を事由に、通算1年以内で介護休職の取得が可能です。

通勤手当（全額支給）、住宅手当、次世代手当、在宅勤務手当

・在宅勤務手当：月に1回以上在宅勤務を行った場合、在宅勤務に伴う水道光熱費、通信費等の在宅環境に関する費用の一部補助を目的とした月額手当が支給されます。